ビナミルク

ノンホルダーですが、この会社に興味を持ちました。


●1886年創業で、役人の天下りを受け入れない
●日本人のみの経営陣とし、株は創業者が確保し、外資の侵略を防御
●コロナワクチン後遺症の解毒剤のナットゥキナーゼの特許を持つ
（ナットウキナーゼは、スパイクタンパクを破壊する）
●ヨウ素の世界第2位の生産国日本で小林製薬は、国産資源のヨウ素にコロナウイルス不活性化効果があることを発見、ヨウ素の付加価値を高めた
（小林製薬がヨウ素関連で99.9%コロナウイルスを死滅させる企画的開発に成功し、2021/07/02、小林彰浩社長自らが研究概要を発表。小林彰浩社長が唯一、社員に対して「ワクチンを打つ必要はありません」と、自社の社員を守ろうとした会社で有名）


私は、イベルメクチン（商品名：ストロメクトール）と同様に、ｍRNAワクチンの不都合な事実が詳らかになることをしていたため、紅麹問題がでっちあげられたのでは？との疑義を持ちます。
（2024/04/05に報じたテレ東BIZによれば、亡くなった5人のうち、90代1名、70代3名、その他1名で、5人のうち3名は前立腺がん、悪性リンパ腫、高血圧の既往症を持っているとのことで、TBSですら死亡者5人のうち3人は既往症ありと報じている。）

また帝国データバンクの情報によれば、173事業者、3.3万社が紅麹を取り扱っているが、今まで問題が起きていないことが判明しています。

「ｍRNAワクチン推進を阻もうとすれば、制裁を受ける」など、あってはなりません。

ｍRNAワクチンというテーマで考えた場合、レプリコンワクチンを開発し、厚労省から承認を得たMeiji Seika Pharmaを傘下に持つ明治ホールディングス（証券コード：2269）と、小林製薬（証券コード：4967）、どちらを応援したいか？といえば、小林製薬に軍配を上げざるを得ないというのが、私の率直な気持ちです。

電力サービスというものは、同時同量サービスという特殊な事業です。

再エネは不安定電源であり、原発、火力は安定電源です。
電力サービスにおける品質とは、安定電源に他なりません。

日本ガイシ（5333）が研究開発しているNAS電池の技術で、例えばある地方自治体の電力供給量をカバーできるだけの電力を蓄電できる技術がブレイクスルーすれば、ゲームチェンジもあろうかと思いますが、現実はブレイクスルーするのにまだまだ先の話です。

日本では、民主党菅直人政権のときに再エネが導入されたほか、安倍政権で電力自由化の発送電分離、菅政権でカーボンニュートラル推進、岸田政権では外交に関するウィーン条約第9条、領事に関するウィーン条約第23条に基づくペルソナノングラータを発動させ、ロシアからのLNGガス、原油の供給を絶って中東へのエネルギー依存度を80%→95%に高めるなど、エネルギー安全保障強化むしろ真逆の政策を行ってきました。

EVについても、工学院大学の学生と自動車メーカーのマツダが、産学共同で査読後論文において、LCA（ライフサイクルアセスメント）という概念を用いて、EVがガソリン車よりもCO2排出量で有利なのは、走行距離にして11万キロ～16万キロであることを2019年に発表しています。

日本のメディアの腐敗ぶりはひどいと思いますが、国策だから･･･、世界のトレンドだから･･･、とやったところで、その政策が経世済民や安全保障強化と真逆の政策で国益を失うものであったとして、そのことに後で気が付いても、とりわけ日本の場合は、政府は何ら補償もせず、はしごを外すか？不都合な事実を隠ぺいする（ｍRNAワクチン後遺症、パンデミック条約締結、IHR59条改正問題、内国通貨建て債務による財政破綻はあり得ないこと）ことも常套しています。

私は400株を保有していますが、電源開発の経営陣のみなさまにおかれましては、真贋を見抜き、国策だから･･･とか、世界の間違ったトレンドに流されない経営をお願いしたいと思うところです。

秀逸な分析です。

https://www.youtube.com/watch?v=qoldPR4Cltc&t=2s