どうせ拾った猫だもの

アメリカの小説は、他国に比べて、ポーやフィッツジェラルド、カポーティをはじめ、精神異常をテーマにしたものが多い。それを全面的ではなくとも受容する土壌があるということだ。

トランプを狂人というのは容易いが、私は習近平の方が人間的には怖い。別の意味での狂人である。
また、これまでの中国の物質至上主義的なありようが早晩破綻をきたすと見ており、それは精神的な底の浅さにある。

アメリカでは熱気が覚めた宴の後のトランプロスが見られるだろう。知性を支持する層との相克は、これからの世界を見ていく上での基本スタンスとなる。
経済しかり、アマゾンしかりである。

バイデンばらまきによるインフレ期待。また、上院が共和党がやや優勢ということで、GAFAM規制や資産課税強化といった政策にブレーキがかかるだろうという読みもある。

ただ、FRBも手詰まりになってきており、来週からいったん調整があると思う。

バイデンは、ネバダの6人を取れれば、270人で勝利する。
ここのところの市場における熱気の期待がバイデン勝利なのか、トランプ勝利なのかはっきりしないため、バイデン勝利が決まってしまえば、下げに転じるだろう。

しかも、トランプが訴訟を起こすことが明らかなことから、2兆ドル前後の財政発動もストレートには行われないと思われる。

トランプが勝利した場合には、選挙前そのままの状態だから、市場にとってのマイナスはない。

あまりバイデン勝利に期待しないほうがいい。

>>No. 315

ペンシルベニアは、2回目の討論会のときに、バイデンが石油産業軽視発言をして、トランプから「ペンシルベニア州は今のバイデンの言葉を聞いたか？」と強く突っ込まれた。

振り返ってみると、世紀の失言となるかもしれない。スタンダードオイルの石油産業発祥の地であるペンシルベニアのプライドをひどく傷つけたことは間違いない。

選挙人数20人と、今の時点では大きい存在になっているが、トランプが65万票の差をつけている。郵便票130万票が未開票となっているため、なかなか微妙なところである。ただ、バイデンの挽回は上記の理由から難しいと見る。


>ペンシルベニア州が鍵を握ってる

フロリダとオハイオがトランプ勝利で確定。

その前の時点で、バイデンが213.トランプが145となっているが、これから激戦州のほとんどがトランプに入ってくるのに対して、バイデンには過半数までの上積みがほとんどない。アリゾナが入っても11だけ。

ペンシルバニアが開票作業の遅れで週末までかかるようで、それが不透明感をもたらすかもしれない。

カルフォルニア、ニューヨーク、東部諸州、シアトル、デンバーあたりが民主党の地盤であり、ハイテク産業や金融などの富が集中した、アメリカを代表するような地域である。

それに対して、トランプの支持基盤は、ケンタタッキーやワイオミング、サウスダコタなどの内陸部あるいはラストベルト地帯や石油産業主体の諸州である。言ってみれば、古き良きアメリカという反面、アメリカ全体の経済的繁栄から取り残された地域といえよう。

アマゾン投資家の多くは、前者に属するわけだが、トランプが勝っても莫大な投資収益を得られるのだろう。

激戦8州のうち、アリゾナを除く7州でトランプが優勢。

CMとSNSによるバイデンに比べ、ドブ板で戦ったトランプの熱気が上回る結果になるのかもしれない。

>>No. 275

400ポイント以上の上げはあまり記憶ない

激戦州でトランプが猛追していることで、これまでのカラ売り勢が買い戻し始めたのだろう


>NASDAQがメチャクチャ上げてる。
>待っててよかったのかもしれない。

どっちが勝っても株価が上がる感じだな
フロリダはトランプ優勢

>>No. 113

ハイテク株が9/2にピークをつけていたという点にある程度同意はするけど、アマゾンやネットフリックス、ショッピファイなどの巣篭もり超好決算銘柄にカラ売りをかけるのはリスキーすぎるよね。

大統領選挙を挟んで、近いうちに買い戻すと見る。

外食やスーパー、コンビニなど、一つの店舗や一人の従業員の応対や態度で、その企業全体の印象が決まってしまう。

投資家としては、一例だけでいい悪いを判断するのは早計だから、何例かを重ねて考えても良いかと思う。

ただ、従業員の採用はその企業のスタンスや全体状況を反映していることは確かである。自分の見る目を信じることか。

じいさんのジェネレーションギャップ

Gショックだな

Google、Appleと来ると、次はFacebookで、最後はAmazonだな

Amazon信者はあんまり分割分割と言わない方がいいぞ。分割されてしまう^_^

引用が重複してました。すみません。

今朝の日経新聞1面の特集記事

amazonの思想とか世界観を感じる。


ネット通販の大手は認知機能が落ちた利用者にどう向き合っているのだろうか。ネットで販売される代表的な健康食品を選び、実際に米アマゾン・ドット・コムの日本サイト、楽天の「楽天市場」、Ｚホールディングス傘下のヤフーが運営する通販サイトで最も安い価格で最初に表示された同一商品を1日2回、8日連続で注文してみた。通常ではありえない注文の数と頻度ネット通販の大手は認知機能が落ちた利用者にどう向き合っているのだろうか。ネットで販売される代表的な健康食品を選び、実際に米アマゾン・ドット・コムの日本サイト、楽天の「楽天市場」、Ｚホールディングス傘下のヤフーが運営する通販サイトで最も安い価格で最初に表示された同一商品を1日2回、8日連続で注文してみた。通常ではありえない注文の数と頻度だ。
アマゾンではすぐに重複購入を伝えるメッセージが画面上部に表示される。楽天やヤフーでは警告はなかった。ただ、楽天は過剰購入の歯止め効果があるとされる条件確認のポップアップ表示だけが購入時に出てきた。ヤフーではいずれの表示も確認できなかった。日本のネット大手の取り組みは米アマゾンに比べ遅れている。
(以下省略)

サンデーモーニングみたいだが、「風を読む」ことかな

コロナ直後のbloombergの記事に、「100年に一度の好機」というのを見て、ハイテク株にあるだけ注ぎ込んだが、今ははっきり言って出がらし状態。

私のように、KYS 空気読みすぎもどうかと思うが、市場の雰囲気は感じておくべきである。ここ2、3日言われていた、ブルーウェーブやパイデントレードという言葉もすでに誰も言わなくなっている。

損失を出さなかったことは、その分利益を出したと考えるようにしている。

テクノロジー株は騰勢失い、銀行や自動車が上昇へ－ゴールドマン予想

Gregor Stuart Hunter
2020年10月15日 19:38 JST
政策や経済の相次ぐ変化に伴い、テクノロジー株の他業種を上回る上昇はいったん終わり、代わりに銀行や自動車などこれまで低調だった銘柄の株価が押し上げられると、ゴールドマン・サックス・グループが予想した。



なかなか難しい局面に入ってきたようだ。もう爆発的な上げは期待できないし、押し目を拾うのもかえって危険である。

独占の弊害ということについて言えば、かつてのUSスティールやアメリカ自動車産業のように、企業利益追求のあげく、保護主義を主張した結果、国際競争力を失った例が挙げられる。

また、わが国の大手携帯電話3社が半ば結託して、個々に1兆円を超える利益を稼いでいることも独占の弊害と言える。かつての電力会社や鉄道航空なども同様である。

GAFAMの優越的地位の濫用なるものは、個別に様態が異なると思うが、消費者利益が最優先されるべきという観点から見れば、上記の独占の弊害事例とは区別して考えたほうが良い。

FBやGoogleが嫌いなら、他のプラットフォームを使うだけであって、なんら強制されるものではない。amazon以外に、必要性を感じて楽天等を使ったりするが、私個人としては、amazonなしは考えられない。

販売業者の立場からの視点でも、SHOPIFYやウォルマートなどの代替プラットフォームの選択肢は増えている。amazonというブランドに乗って商売をしている以上、独占の弊害を主張しきれるものではなかろう。

IT独占の本質は、格差拡大是正つまりは弱者対経済的強者との政治的対立の問題である。人種や民族、国籍、社会的階層、ジェンダー、ジェネレーションといった根源的なものにあり、嫉妬の感情に根差している。

今回のアメリカ大統領選挙は、そういう政治的対立を背景としつつ、米中関係も睨みながらの構図であるが、パイデンが勝利したとしても、IT独占がただちに俎上にあがるとは思えない。

副大統領対決は、ペンスの頭に2分間ハエがたかって終了。

今の市場の雰囲気は、トリプルブルー。つまりは、大統領、上院、下院のすべてが民主党勝利となるもの。

その政策の方向性としては、インフラ投資、ありていに言えば、オールドエコノミー向けの土木事業やらで雇用を維持させる2.2兆ドルの財政発動と、そのための国債増発である。

また、IT独占に対する規制強化が予想されるところ。昨日の市場の動きは、そのあたりがかなり意識され、オールドエコノミー銘柄の活況とハイテク系銘柄の弱含みに現れている。

トランプが投与を受けたといわれる、ステロイド剤のデキサメタゾンは、心理的な高揚感を高めるとされる。

昨日のトランプツィートでの追加経済対策延期は冷静なロジックに基づかない、ステロイド剤による気まぐれであり、1日にして撤回。中小企業や航空会社への支援を打ち出したことで、NY市場は前日の下げを取り戻した。

トランプの妄言に振り回される市場というのも情けないと思うが、2年前の米中貿易摩擦のときの不透明感を思い出す。

市場全体としてはバイデン当選を織り込みつつあるといわれる。
増税だけでなく、インフラ投資や環境関連、コロナ対応策、対中関係など。

将来的な国債増発と増税を見込んで、実質金利が上昇していることは、これまでのハイテク株の青天井相場の前提条件である超低金利が崩れていくことを暗示する。これはドル高傾向にもつながっている。

IT独占に対する民主党左派の主張がそのまま実行されるとは思えないものの、上がりすぎたハイテク株の調整がいつ起こっても不思議ではない。

上記のような話は、現時点での解釈にすぎない。ホワイトハウスのクラスターによって死者が出るとか、ステロイド剤の影響で、トランプが戦争の話をするとか、あらゆる馬鹿騒ぎがあっておかしくない。