天地人

　最近頓に、日本の各方面でトップの座に居る者の、頭の程度を疑いたくなる事が多い。東大出身者が多いのは言うまでもない。しかしこれ等の連中は本当に頭が良いのか？無知な者は東京大学が日本の最難関大学だと信じているが、事実か？
　昔、田中角栄が通産大臣に就任した頃、念願であった｢小金井カントリークラブ｣に入会を希望したところ、断られたのは有名な話だ。クラブにして見れば｢土建屋上がり風情に紳士の仲間入りは認められない｣と思い、拒否したのだろう。それがクラブである。また姜尚中なる朝鮮人の元東大大学院教授がいる。朝鮮人は思い上がりが強く、高齢になるに従い人相が悪くなるのが特徴だが、この男はテレビの出演番組中｢東大は、ある意向に沿った者しか入学させない｣と口を滑らせていた。
　東大は本来、官僚の養成機関として設立されたもの。正確に言えば｢無知な一般大衆を誑かす為の官僚を養成する機関｣である。従って学力だけで入学の可否を判定しないことになる。つまり裏口入学ありなのだ。鳩山兄弟や高田万由子、ゆとり教育を推進した元国賊官僚・寺脇研などは裏口組であろう。
　日米共に株価は大天井を確認済みだが、今月中旬迄は大した下げにはなるまい。下旬以降急落と見る。住友鉱はいよいよ野中の一本杉相場へ！初動の上げ方で、相場のスケールは決まる。

元米国大統領フランクリン・ルーズベルトの言葉に｢世の中で偶然に起こる事は何一つない。全てが予定されて引き起こされている。｣と言うのがある。事実を語ったために毒殺されたと思われる。
1929年時の大恐慌を上回る超恐慌が近々引き起こされる。予想通りNYダウは16400ドル以上を大天井に下落し出した。恒例の日経新聞の新春アンケートでも、大企業の経営者にも経済の先行きに弱気の意見が皆無で、加えて名物男・立花証券創業者の石井久までが今後２~３年間の株式相場に強気であった。しかしこれ等の見通しは、全て外れる事となる。何故なら経済は政治力に依り、捻じ曲げられる点を見落としているからだ。その点大隈重信の早稲田の方が福沢諭吉の慶応よりも幾らか増しか(早稲田には政経学部があるため)。ただ、どちらの大学も米国ユダヤの詐欺話に引っ掛かり、リーマン・ショックの際に慶応大は500億円以上の損失を出し、早大は50億円位の損失を出したにも拘らず性懲りもなく投資を継続するとの馬鹿なコメントを出したものである。日本の私立大学を代表すると言われる大学がこのザマである。小学生レベルであろう。
次回は東京大学が大学では無いとのコメントをします。何故なら、頭の悪い人間は
東大出身者が頭が良いと思い込んでいるため。

　1971年8月16日月曜日(米国では15日：終戦記念日)の午前10時頃東京市場に伝わり、株価の大暴落を招いたのがニクソンショック。ドルと金との交換が停止され、以来外国為替取引は変動制が40年以上続いている。しかし歴史上は変動制が寧ろ例外で、固定制の方が遥かに長い。
　現在校長とされる米国経済は、無制限なドルの垂れ流しによる粉飾で、基軸通貨であるが故に出来ることだ。しかし何の裏付けも無く偽札に等しいドルの増刷は、米国の財政問題とも絡んで近々ドルの信認を失うことになる。昨年までの東京市場も米国の意図的な円安誘導に依り上昇が続いたもの。無為無策の安倍総理は昨年まで幸運だったに過ぎない。
　金価格はインフレに依っても多少は上がるが、通貨制度の混乱期こそが大化けの条件である。人類の富の源泉として最も歴史の長い金(ｷﾝ)が、ペーパーマネーへの不信任を解決する手段として最も相応しい。ルール変更の常習犯であるアングロサクソンは、日本経済の国際競争力に重いハンデを科すため円高に誘導し、固定相場制に復帰する際に1ﾄﾞﾙ＝60円位に設定するであろう。
　間もなく前回の大恐慌を上回る超恐慌とも言うべき惨劇の幕が落とされる。ニクソンショック時に全体が暴落する中、ボロ株の三光汽船が100円台から2000円台まで20倍化した。今回はそれに相当するのが別子である。第1目標が1万円、その後一旦は3千円前後まで急落し最終的には20倍化の3万円へ。
　バブルの崩壊を予告していたハリウッド映画が1987年公開の｢ウォール街｣である。興味ある人には一見をお勧めする。今回は2006年公開の｢硫黄島からの手紙｣か？私は見ていないが硫黄島を占領されたため、米国は日本本土空襲が可能となった。米軍が硫黄島に上陸した2月19日(水)当たりが、米国が円高を仕掛ける日として怪しい。硫黄島が陥落した3月28日(金)では、連休控えで日本市場へ打撃を与えるには効果が薄い。

ドル安⇒円安、の誤りでした。

　基本的には、ねこさんの見解に賛成です。
　そもそも先進国経済が行き詰っているのは、福祉政策を推進し過ぎたためである。日本に限らず政治家なる人種にロクな奴はいないが、｢福祉｣を商売道具に利用して来たに過ぎぬ。｢揺り籠から墓場まで｣の英国の社会福祉制度は、植民地から搾取してきた泥棒国家だから出来た事。さすがに英国も立ち行かなくなり、サッチャーが福祉切りを断行したのだ。これまで日本の政治屋・官僚共は無能かつ無責任にも無用な福祉政策まで推し進め、現状を招くに至った。福祉は国を滅ぼす政策なり！身体障碍者等特殊な人以外に対する福祉は一切不要。特に生活保護は五体満足な人間には無用の物。｢働かざる者、食うべからず｣である。
　無駄な福祉政策を無くす意味でも超恐慌は必要である。年金制度など既に破綻しており、日本国民も食い詰める者が続出となろう。その時に政治屋・無能官僚が数十人規模で殺される事態になる。そうならねば国会議員数半減、犯罪行為である官僚の天下りの消滅、無能公務員の給料半減などは実現出来まい。これを実現できれば消費税を上げる必要もなく、出来ねば消費税を40%以上にしても財政再建など不可能。
　ＮＹ市場は16,400ドル以上は大天井。円相場もドル安の限界は109円台までで、その後未曾有の55円以下への円高へ。