39000円～39500円辺りでのレンジでの推移を継続【クロージング】

10日の日経平均は続伸。207.08円高の39367.58円（出来高概算17億株）で取引を終えた。円相場が1ドル＝151円台と円安に振れるなか、輸出関連株を中心に買いが先行し、日経平均は寄り付き直後に39465.14円まで上昇した。ただ、心理的な節目の39500円を目前に戻り待ちの売りや利益確定売りが散見され、その後は軟化し前場終盤には39171.69円まで伸び悩む場面もあった。後場に入ると、半導体関連株の一角が再び騰勢を強めたことなどから、前場高値に迫る場面があったものの、積極的な上値追いの流れとはならず、米国の重要イベントを前に様子見ムードが広がり、39300円台でのこう着となった。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が880に迫り、全体の過半数を占めた。セクター別では、卸売、鉄鋼、電気機器、輸送用機器など16業種が上昇。一方、保険、電気ガス、非鉄金属、その他製品など17業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ソニーG<6758>、アドバンテス<6857>、ファナック<6954>が堅調だった半面、テルモ<4543>、フジクラ<5803>、第一三共<4568>、中外薬<4519>が軟調だった。

前日の米国市場では中国当局が「独禁法違反の疑いでエヌビディアの調査を開始した」と伝わったことが重荷となり、主要な株価指数は下落した。ただ、中国政府が9日、来年の金融緩和と財政支出の拡大を進める方針との報道を受け、中国景気の回復期待からリスク選好ムードにつながり、円安が進んだことが東京市場には支援材料となった。一方、このところ堅調だった保険や銀行などの金融株には利益確定売りが出たほか、フジクラやNTTデータ<9613>などのデータセンター関連株なども利益を確定する売りが優勢となった。

日経平均は続伸したが、39000円～39500円辺りでのレンジでの推移を継続している。11日に米国では11月の消費者物価指数（CPI）の発表を控えており、米金融当局の利下げペースに影響を及ぼし兼ねないだけに、CPIの結果を見極めたいと考える投資家も多いだろう。また、これまで強い上昇が目立っていた銘柄に利益を確定させる動きが目立ってきた。年末に向けていったんキャッシュポジションを高めておきたい動きもありそうだ。反対に調整が続いていた銘柄などは買い戻しの動きが意識されやすいだろう。


《CS》