前場コメント No.1　アステラス薬、三菱自、アドバンテ、サイバエージ、九電工、ＮＲＩ

★9:00　 アステラス製薬－反発　通期営業益を上方修正　上期は70％増
　アステラス製薬<4503>が反発。同社は30日に、25.3期通期の連結営業利益予想（IFRS）を従来の480.0億円から800.0億円（前期比3.1倍）に引き上げると発表した。25.3期の想定為替レートは、1米ドル149円、1ユーロ160円。市場コンセンサスは998.6億円。

　併せて発表した、25.3期上期（4-9月）の連結営業利益は937.1億円（前年同期比69.9％増）だった。XTANDIが、特に米国がけん引し、グローバル売り上げが大きく拡大した。PADCEVやXOSPATAの売り上げが増加したこともも寄与した。

★9:00　 三菱自動車－買い気配　上期最終益44％減も通期予想据え置きを好感
　三菱自動車<7211>が買い気配。同社は30日、25.3期上期（4-9月）の連結純利益は380億円（前年同期比43.8％減）だったと発表した。市場コンセンサスは634億円。

　販売費や研究開発費の増加、為替差損の計上などが響いた。自動車事業に係る売上高は小幅に減少した。通期の業績および販売台数の見通し、想定為替レート（1米ドル142円、1ユーロ159円）は据え置いた。

　なお、株価は通期見通しの据え置きを好感した買いが優勢となっている。

★9:00　 アドバンテスト－買い気配　通期営業益を上方修正　上期は2.7倍
　アドバンテスト<6857>が買い気配。同社は30日、25.3期通期の連結営業利益予想（IFRS）を従来の1380億円から1650億円（前期比2.0倍）に上方修正すると発表した。

　AIの進展が半導体の高性能化と生産需要の拡大を促す中、半導体試験装置市場においても、関連する装置需要の顕著な増加を見込む。全体としては、2024年の半導体試験装置市場は従前の見通しよりも強い需要の伸びを想定する。一方で、自動車や産業機器向けをはじめとする、AI関連用途以外の試験装置の需要回復には時間を要すると見込んでおり、アプリケーションごとの需要には濃淡がある状況だとしている。想定為替レートは1米ドル＝140円、1ユーロ＝155円。

　25.3期上期（4-9月）の連結営業利益は949億円（前年同期比2.7倍）だった。部材調達および製品供給能力の確保に努め、 AI関連の高性能半導体向けの旺盛なテスタ需要に対応したとしている。
　　
　なお、同日発表された自社株買いも好感されている。

★9:00　 アドバンテスト－買い気配　900万株・50億円を上限に自社株買い　割合は1.2％
　アドバンテスト<6857>が買い気配。同社は30日、900万株・500億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2024年11月1日～2025年2月26日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は1.2％となる。

★9:01　 サイバーエージェント－売り気配　今期営業益は前期並み見込む　前期は70％増
　サイバーエージェント<4751>が売り気配。同社は30日、25.9期通期の連結営業利益予想を420億円（前期比0.4％増）に、年間配当予想を17円（前期は16円）にすると発表した。市場コンセンサスは470億円。

　前期に計上したコンソールゲームなどの一過性の収益を吸収し小幅な増益の見通し。メディア事業での通期黒字転換および利益貢献、広告事業の増収に伴う増益を見込む。ゲーム事業においては、継続的な新規タイトルの提供と既存タイトルの長寿命化をめざすとしている。

　24.9期通期の連結営業利益は418億円（前の期比70.4％増）だった。会社計画は410億円。「ABEMA」の運営などを行うメディア事業の損失縮小や、広告事業の営業利益率改善、ゲーム事業における新規タイトルのヒットなどにより増益となった。

　なお、今期の見通しがコンセンサスを下回ったことから、株価は売りが優勢となっている。

★9:01　 九電工－売り気配　上期営業益33％増　コンセンサス下回る
　九電工<1959>が売り気配。同社は30日、25.3期上期（4-9月）の連結営業利益は183億円（前年同期比33.3％増）だったと発表した。市場コンセンサスは198億円。

　大型案件の工事の進ちょくに伴う売上高の増加や、工事利益率の向上などが寄与した。上期の受注高は2279億円（前年同期比7.0％減）となった。

　なお、着地がコンセンサスを下回ったこともあり、株価は売りが優勢となっている。

★9:02　 ＮＲＩ－売り気配　上期営業益12％増もコンセンサス下回る
　野村総合研究所<4307>が売り気配。同社は30日、25.3期上期（4-9月）の連結営業利益（IFRS）は656億円（前年同期比11.5％増）だったと発表した。市場コンセンサスは667億円。

　国内事業の案件活況や、市況活況による共同利用型サービスの運用料増加により収益性が向上したとしている。

　なお、株価はコンセンサス予想を下回る結果となったことで、売りが優勢となっている。