後場コメント No.1　モンスターラボ、ラウンドワン、ステラファーマ、ユニオンツール、ソースネクスト、ホンダ

★12:33　 モンスターラボ－後場急騰　バルカーの新サービス開発における品質保証を支援
　モンスターラボホールディングス<5255>が後場急騰。同社傘下のモンスターラボは7日11時30分、バルカー<7995>が5日にリリースしたフッ素樹脂加工品のデジタル調達サービス「QuickValue（クイックバリュー）」の開発において、システムの品質保証を支援したと発表した。

　バルカー社内で内製したシステムに対し、同社が持つナレッジを活用しながら、第三者視点より各種検証・改善提案を実施することでシステムの正確性と安全・安定性の担保に貢献したとしている。

★12:34　 ラウンドワン－後場上げ幅拡大　2月度の国内既存店売上高10％増
　ラウンドワン<4680>が後場上げ幅拡大。同社は7日11時45分、2月度の国内既存店売上高は前年同月比10.2％増だったと発表した。うるう年で営業日が1日多かったこと、土日祝日数が1日多かったことなどを勘案すると実質約6％増だったと推察している。

★12:34　 ステラファーマ－後場下げ幅縮小　再発高悪性度髄膜腫の第2相試験について主要評価の観察期間完了
　ステラファーマ<4888>が後場下げ幅縮小。同社は7日11時30分、大阪医科薬科大学附属病院（大阪府高槻市）が実施している再発高悪性度髄膜腫患者を対象としたBNCT（ホウ素中性子捕捉療法）の国内第2相医師主導臨床試験について、試験の主要評価に関する観察期間が完了したと発表した。

　今後は評価、データ解析などが行われる予定。評価、データ解析の結果について慎重に評価を行った上で、ホウ素薬剤（SPM011）の適応拡大にかかる承認申請に向けて最善を尽くすとしている。

★12:40　 ユニオンツール－東海東京が目標株価を引き上げ　生成AI関連向けにハイエンドPCBドリルの需要増加
　ユニオンツール<6278>が急伸。東海東京調査センターでは、生成AI関連向けにハイエンドPCBドリルの需要増加に注目。投資判断は「Outperform」を継続、目標株価は3750円→4580円に引き上げた。

　東海東京では、株価が24年2月に入って反発してきた点に注目。生成AI関連でHBM（High Bandwidth Memory）用パッケージなどに使われるPCBドリルの需要増加を期待する動きとみている。コロナ禍の前まではスマートフォンの増産により、PCBドリルの需要増加が目立っていたが、ここにきて車載関連が堅調であり、今後は半導体パッケージ向けに大きく需要を伸ばすものと想定している。半導体パッケージについては、チップの多層化や高密度実装により、DLC（Diamond-Like Carbon）のようなコーティングドリルが主流になると予想。高付加価値製品の比率が高まるため、採算性の向上に寄与するとみている。

★12:42　 ソースネクスト－5日ぶり反落　ジャパンゴルフフェア2024へ出展　対話型AI「BirdieTalk」発表
　ソースネクスト<4344>が5日ぶり反落。同社は7日、8日より開催される第58回ジャパンゴルフフェア2024へ出展すると発表した。

　ジャパンゴルフフェア2024では、ゴルフ用IoTデバイス/対話型AI「BirdieTalk（バーディ・トーク）」のプロトタイプを発表する。対話型AI「バーディ・トーク」は、これまで 「ポケトーク」や「オートメモ」で培った音声認識技術と、ＯｐｅｎＡＩのGPT-3.5turboを組み合わせ、状況に合わせたショットの打ち方など本製品を装着したプレーヤーへ様々なアドバイスを提供するゴルフ用IoTデバイスとなっている。「バーディ・トーク」の販売開始は2024年8月末を予定している。
　
　なお、株価への好影響は限定的となっている。

★12:43　 ホンダ－ＳＭＢＣ日興が目標株価を引き上げ　強い収益構造に陰りは見られず
　ホンダ<7267>が大幅反落。ＳＭＢＣ日興証券では、二輪/四輪とも収益体質は改善、HEVもICE並みの利益率を創出と指摘。投資評価は「1（アウトパフォーム）」を継続、目標株価は2100円→2300円に引き上げた。

　ＳＭＢＣ日興では、3Qでは実質的に営業利益4700億円水準が創出出来ていたと推計している。会社側は二輪事業では、一部地域で大きく台数が落ち込んでもしっかり収益が出せる事業構造を構築している、といった趣旨の発言をしており、収益性に対する自信が一層高まった印象とコメント。加えて四輪事業では、HEVの収益率がICEと比肩する水準になっていると発言したという。この改善は、BEVトレンドの揺り戻しが起きている中、もっとポジティブに評価すべきとしている。会社側は135円/ドル水準で営業利益1.35兆円は創出できる体質が出来ているともコメントしており、これまで以上に収益体質に対し自信を見せているという。