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ドリコム見てると、事前登録開始で必ずしも株価上げるわけじゃないようですね(ドリコムは事前登録開始アナウンス後、一瞬上げて、その後３割近く減り、今も続落中)。

思惑が長い方が、株価には良いんですかね。

モブは決算前の10営業日で200円(3割弱)近くさげましたからね。
ここも9-10月に事前登録が来ると思って買ってるホルダーがいて、ただ決算近くなれば一旦撤退する人たちも出るでしょうから、決算前に織り込むのは不可能と思います。

【ご新規さん用まとめ】
悲観的とも言われたが長期ホルダーといってることと大差ない。
・短期の買いは最も非推奨
・長期目線のホルダーはうたぷり事前登録開始まで気絶推奨
・長期で入りたい方は決算後(10/14後)、底を確認してからの買いが推奨。今買う理由は特にない。

1.チャートは本日25日移動平均線を下に突破。出来高も徐々に減少。デッドクロス直前。

2.次回決算は現ホルダーも認めるように糞。第一四半期は進捗率わずか6.2%(5年平均は23.2%、前年同期比78%の減益)。利益率は16.8%から5.6%に急落。第二四半期も特に改善する要素はなく、同等とすれば半期終わってわずか進捗率13.4%。下方修整が来る可能性はかなり高い。また時価総額250億、PER約40(本日時点)という割高な状態でここまでの糞決算を出せば機関から売り仕掛けられる可能性も高い。200円台になっても耐えうる余力と精神的余裕が必要。

3.10月のアニメ開始に合わせたアプリの進捗に期待されてここまで上げて来たが、特に進展を感じさせる情報は何もなく、長期ホルダーからも10月にはアプリリリースどころか事前登録も厳しい、年内事前登録があれば良く・来年リリースという見方。一方で、年内リリースは当然、9-11月で事前登録開始という買い煽りも。
ちなみにGleeはライセンス取得から開発期間10ヶ月、開発の遅さからドラマ終了後の配信となり爆死したことは有名。

4.利上げの有無、アメリカ大統領選(9/20時点で支持率は拮抗)、ドイツ銀行破綻懸念やその中での米の巨額和解金請求など株価全体を下げうるイベントあり。

年内配信確実とか、短期で期待させる内容書くと、ここのホルダーから嫌われますよ(笑)

"開発"って、ガリガリコーディングしていることをイメージしがちですけど、アプリの大枠を決める定例ミーティング開催するようにした、レベルで"共同開発開始"と言ってるかもしれないですよ(というか私はそう見てます)。アプリの内容決まってないのにアプリのデザインできないですから(で、デザインがなきゃキャラデザインも、ストーリーも、画面も、ゲーム性の検討も、コーディングもなーんもできません)。

まぁこのへんの見解の相違は埋まらないかもしれないですが、1月に内容ほぼほぼ決まって開発してたら、繰り返しですが、もうプロモーション始まってないとおかしいってのが私見です。

私は1月は単にアプリ共同開発の合意、5月に実際のアプリ内容の合意・開発開始と見てます。1月にアプリ開発に着手してたら、もうアプリの画面やら公式サイトやら公式ツイッターやら、それこそ事前登録やら、全部出てきていておかしくないっす。

まとめるとこんな感じか？ぶっちゃけ、買い方がいってることと大差ない。
・短期の買いは最も非推奨
・長期目線のホルダーはうたぷり事前登録開始まで気絶推奨
・長期で入りたい方は決算後(10/14後)、底を確認してからの買いが推奨。今買う理由は全くない。

1.チャートは本日25日移動平均線を下に突破。出来高も徐々に減少。デッドクロス直前。

2.次回決算は現ホルダーも認めるように糞。第一四半期は進捗率わずか6.2%(5年平均は23.2%、前年同期比78%の減益)。利益率は16.8%から5.6%に急落。第二四半期も特に改善する要素はなく、同等とすれば半期終わってわずか進捗率13.4%。下方修整が来る可能性はかなり高い。また時価総額250億、PER約40(本日時点)という割高な状態でここまでの糞決算を出せば機関から売り仕掛けられる可能性も高い。200円台になっても耐えうる余力と精神的余裕が必要。

3.10月のアニメ開始に合わせたアプリの進捗に期待されてここまで上げて来たが、特に進展を感じさせる情報は何もなく、現ホルダーも認めるように10月にはアプリリリースどころか事前登録も厳しいと思われる。そもそもアプリ開発発表が2016年5月であり、同様のKlabの海外ドラマのアプリ[Glee Forever!]ではライセンス取得からリリースまで10ヶ月を要した。同様に考えればリリースは来年3月頃となる。ちなみにGleeは開発の遅さからドラマ終了後の配信となり爆死したことは有名。

4.利上げの有無、アメリカ大統領選(9/20時点で支持率は拮抗)、ドイツ銀行破綻懸念やその中での米の巨額和解金請求など株価全体を下げうるイベントあり。