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No.1480
>>1453 頭が悪い人とは…
2023/05/21 19:39
>>1453
頭が悪い人とは議論しないので1度しか書きませんが、ペロブスカイト太陽電池とシリコン系では用途が違います。
現時点では、ペロブスカイト太陽電池は耐久性、特に湿度、温度、酸性雨などに弱く、メンテナンスも必要で、おそらく大規模な産業用などには適しておらずシリコン系には勝てません。
一方でペロブスカイト太陽電池にもシリコン系に勝る面があり、室内などの光量が少なく環境的に安定している場所では、シリコン系より優れてます。
組み合わせの問題ですよ。
あと、VSUNの販売先は、現時点で欧米が9割で一部今後はオーストラリアが入ってくるらしいので、土地や山の斜面の話は問題になりません。 -
No.1442 強く買いたい
G7サミットの首脳声明で、G7…
2023/05/21 19:22
G7サミットの首脳声明で、G7各国で2030年までに太陽光発電を現在の3倍の1テラワット以上に増やすことが明記されましたね。
これを受けて、報道では「年末にあるCOP28で締約国全体での目標設定につながる可能性が出てきた。」と報じてます。
もしCOP28でこれが実現すれば、太陽光パネル需要は想像を絶する数値となりますね。
G7以外の欧州やアラブ世界、グローバルサウスの需要分も加算されるのですから。
こんな世界政策の産業の中でも、最も業績が伸びている企業の株を売りで入るなんて自殺行為ですよw
売り方も今から買いに転じれば十分間に合いますよw
よく考えてくださいね。 -
No.2198
まだ、違法工場建築のオカルト話…
2023/05/20 22:03
まだ、違法工場建築のオカルト話ですか。
早くネス湖でネッシーが見つかると良いですね。
一応、Viceroy Researchの過去レポートも紹介しますね。
★Viceroy Researchという謎のメディアが 「この問題のせいでAMDの株価は0ドルになり、AMDは破産するしかない」 というぶっ飛んだ記事を書く。
現在、AMDの時価総額は24兆円なので、0ドルまで遠い道のりですねw
もっとも、レポート当時から同社株は10倍になってますので、、
空売りした人は既にこの世に居ないかもしれないですが。 -
No.3970
しかし、こんな酷いレポート書い…
2023/05/19 14:41
しかし、こんな酷いレポート書いてベトナムのvsunで働いている従業員達に悪いと思わんのかね。
彼らは生活のために懸命に働いてだろうに、私利私欲の為によくやるわ。 -
No.721
いつまで都市伝説のオカルト話し…
2023/05/19 08:36
いつまで都市伝説のオカルト話してるんだよw
あのレポート信じる人って日常生活でも騙されるから気を付けた方が良いですよ。。。 -
No.756
とある記事には「熱海市によると…
2021/07/04 23:08
>>No. 754
とある記事には「熱海市によると、土石流は約15年前に宅地造成のため木を伐採し盛り土された場所から起きました」とあります。
とりあえず、メガソーラーの要因はかなり低いんじゃないでしょうかね。
もちろん、しっかりと検証する必要はあると思いますが。
たまたま数百メートル脇にメガソーラーがあったからといって、メガソーラー事業全体の問題にするには流石に無理があると思います。 -
No.740 様子見
やはり、って何がやはりなの?ど…
2021/07/04 15:02
>>No. 739
やはり、って何がやはりなの?どこにもメガソーラーの話は書いてないですよ?
それどころか「今回崩れ落ちた場所は、谷を人為的に埋め立てていたとみられる」との記事で、メガソーラーとは関係ないように読める記事ですよ。
適当なこと書く前に読解力つけたら?
ベトナム製太陽光パネルがかなり…
2023/05/22 16:23
ベトナム製太陽光パネルがかなり好調のようですね。
第4Qの業績も期待できそうです。
【米国、1~3月期の太陽光パネル輸入量が大幅増 ベトナム製が3分の1】
2023/05/22 06:05 JST配信
米国・ニューヨークに本拠を置く金融サービス企業S&P グローバル(S&P Global)によると、2023年1~3月期における米国の太陽光パネル輸入量は前期比+26.3%増の85万0157tへと大幅に増加した。
このうち、ベトナム製が3分の1を占めトップ。以下、◇タイ製、◇マレーシア製、◇カンボジア製と続いた。東南アジア4か国だけで、同期における米国の太陽光パネル輸入量の8割近くを占めたことになる。
この背景には、米国政府が2022年下半期に、同4か国で生産された太陽光パネルの輸入関税を2年間にわたって免除する措置を開始したことがある。
米国政府は、気候変動に対応する上で、国内における太陽光パネル供給体制が整うまでは、同4か国に対する輸入関税免除措置が必要と説明した。
これに関連し、米国上院は2023年5月3日に、同4か国で生産された太陽光パネルの輸入関税免除の撤廃を目的とする決議案を承認したが、
バイデン米大統領は同月16日、上院の決議案に拒否権を発動。大統領の拒否権を覆すには、上院と下院の両院で議員の3分の2が賛成する必要があるため、同決議案の成立は困難とみられている