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投稿コメント一覧 (9コメント)

  • ヤフーニュースの記事です。

    肝硬変の治療法を研究する鳥取大学医学部発の 3ベンチャー企業「カノンキュア」は、肝硬変を治す薬「肝細胞シート」を 開発しています。 カノンキュアは筑波大学発のベンチャー企業サイバーダインと 資本業務提携を結び、 将来的にサイバーダインが建設予定の研究施設を利用して、 肝細胞シートを製造する提案を受けています。 これまで治療法のなかった肝硬変の患者への新たな光として 期待が高まります。

  • タムラ製作所HPより…
    "タムラ製作所とノベルクリスタルテクノロジーは、次世代パワーデバイス半導体材料の候補の一つである、酸化ガリウムの研究開発を進めています。"

    共同研究開発なんですね。
    今回の結果は、両者にとって、良い成果なのでは

  • ここの技術すごいですね。

    ロービジョンの方が視力を取り戻すことができると…
    ・ゲームができる
    ・映画を鑑賞できる
    ・スポーツができる
    ・車の運転ができる
    ・普通の学校に通える
    ・やりたい仕事に就ける

    できなかったことが、「できる」に変わると、諦めてたことを諦めなくてよくなる。

    ものづくりの醍醐味は「人々の生活を豊かにする」ことです。

    この会社に出会えて感謝

  • QD関連でしょうか…

    5月17日

    自民党は日本の半導体産業のあり方を議論する議員連盟を立ち上げる。半導体は世界的な供給不足に陥っており、米国などの友好国とのサプライチェーン(供給網)構築や国内関連企業の競争力強化を検討する。

    21日に初会合を開く。経済安全保障を主導する甘利明税制調査会長が会長を務め、安倍晋三前首相や麻生太郎副総理・財務相が最高顧問などの幹部に名を連ねる。今秋にも提言を政府に提出し、2022年度予算案などへの反映を目指す。

    4月の日米首脳会談の共同声明は「台湾海峡の平和と安定の重要性」との文言を明記した。仮に台湾有事が起きれば半導体の供給が一層滞り、自動車などの主要産業へ甚大な影響を及ぼす恐れがある。

    議連は設立趣意書で半導体を「日本の経済安全保障上、不可欠」と位置づけた。米国や台湾、韓国などを念頭に強固な供給網づくりを進める。

    同時に研究開発や人材育成に向けた基金の創設や米国企業との資本連携といった対策も検討課題に据える。日本企業は半導体の材料や製造に必要な装置で高いシェアを持つ企業が多いものの、台湾や韓国など他国に後れをとるためだ。

    甘利氏は党の新国際秩序創造戦略本部やルール形成戦略議員連盟などで経済安保の政策立案を担う。甘利氏は14日、半導体があらゆるデータの収集や分析などを担うと指摘し「半導体を制する者が世界を制すると言っても過言ではない」と強調した。

  • >>No. 25

    プロジェクトの目的は、マグネシウム循環社会プラントの実現です。連合体には、矢部さんが代表取締役を務める株式会社シーアイピーソフトが入っています。
    シーアイピーの業務は、
    ①新エネルギー関連製品の開発、販売、輸出入
    ②マグネシウム関連製品の開発、販売、輸出入
    ですが、これらに関わるマグネシウム精練も研究しているので、このプロジェクトに関連します。

    ジースリーはマグネシウム電池を活用した製品開発が目的なので、プロジェクトの目的である「 マグネシウムの循環社会が構築」とは異なります。
    プロジェクトの一部にあるドローン長時間飛行用電源事業には今後、関連してくると思います。

  • 5月7日の記事です。

    塩野義製薬は、北海道大との共同研究で特定した抗ウイルス薬の研究を進めています。オンコリスバイオファーマは鹿児島大と契約を結び、同大が見出した抗ウイルス薬の開発中。カネカは国立感染症研究所と共同で治療用抗体を開発しており、製薬会社と組んで21年度中に臨床試験を始めたいとしています。ペプチドリームは抗ウイルス作用を持つ特殊ペプチドの開発を進めており、昨年10月に富士通などと開発のための合弁会社を設立。富士通の量子コンピューティング技術などを活用し、開発を加速させるといいます。

    QD関連でしょうか…

  • Amazonは、電力を大量に消費するデータセンターの電力を再エネ発電所で賄うそうですね。
    再エネを最大限活用するには、シリコンフォトニクスが必要不可欠になります。
    QDの製品に期待します。

  • QDレーザー、量子ドットチップ、5年で100万個出荷へ

    2021年5月13日NEW

     

     

     半導体レーザーを手がけるQDレーザー(川崎市)の菅原充社長は化学工業日報の取材に対し、量子ドットレーザーチップを2025年からの5年間に100万個出荷する計画を明らかにした。5G(第5世代通信)普及を受け、光信号と電気信号を高速に橋渡しする「シリコンフォトニクス」の需要拡大を見込む。足元では新たな収益の柱として、医療機器の認証取得を支援するコンサルティング事業に参入する方針を固めた。近く正式発表する。

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