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投稿コメント一覧 (330コメント)

  • 2016/07/25 23:19


    〔米株式〕NYダウ、反落=ナスダックも安い(25日朝)

    22時42分配信 時事通信
    【ニューヨーク時事】週明け25日のニューヨーク株式相場は、26、27両日に開かれる米連邦公開市場委員会(FOMC)を控えて慎重姿勢が強まる中、反落して始まった。優良株で構成するダウ工業株30種平均は午前9時40分現在、前週末終値比54.28ドル安の1万8516.57ドル。ハイテク株中心のナスダック総合指数は6.65ポイント安の5093.51で推移している。(了) .

    NYダウ  最高値18622ドルで取引した人は一生の記念だ!!!!!

  • 2016/07/21 01:54

    NYダウ 高値 18,622.01で9連騰!!!


  • ■LDN午前=永久国債に関する報道が円売り強めるきっかけに

    19時34分配信 トレーダーズ・ウェブ
    ロンドン午前は、東京終盤から強まり始めた円売りが進行。本田内閣参謀関与が4月の訪米時に永久国債の発行に関してバーナンキ前FRB議長と議論したとのニュースがきっかけとなった。


     ドル円はストップロスを巻き込み流れ上値を伸ばし一時105.94円と、英EU離脱決定後の下落幅を106円の節目手前まで回復した。
     クロス円でも円売りが進み、ユーロ円は117.75円、ポンド円は140.38円、スイスフラン(CHF)円は108.08円まで上昇。資源国通貨も、豪ドル円は80.99円、NZドル円は76.52円、加ドル円は82.01円まで水準を上げた。

     対ドルで各通貨は、クロス円の上昇に下値を支えられた。ユーロドルは、対円でのドル強含みを受けユーロ安・ドル高方向への反応を強め、1.11ドル割れへ下押す場面もあった。しかしユーロ円上昇に支えられ、1.11ドルを回復。他通貨もクロス円の上昇が下支えとなった。
     ポンドドルは英金融政策委員会(MPC)の政策発表を控え、1.32ドル前半を中心に推移。リスク回避通貨のCHFは、市場にとって特段のネガティブな材料はなかったものの、CHF円の上昇に引っ張られ、0.9800CHFまでCHF高が進んだ。
     資源国通貨も、豪ドル/ドルが一時0.7649ドルまで上昇。NZドル/ドルは0.72ドル前半と戻りは鈍かったものの下げ渋った。ドル/加ドルは1.29加ドル前半の加ドル高水準で推移した。

    写真は、アゲラタム。

  • 2016/07/13 01:18


    NYダウ  最高値更新18,353.76
    どこまで騰がるか???

    写真は、アゲラタム。

  • じえじえじえ!!!
    東京株暴落、終値1286円安 1万5000円割れで今年最安値

    産経新聞 6月24日(金)15時16分配信

     英国の欧州連合(EU)離脱が国民投票で確定したことを受けて、24日の東京株式市場は全面安となり、暴落した。日経平均株価の終値は、前日比1286円33銭安の1万4952円02銭と今年の最安値となった。

     終値としては2014年10月下旬以来、1年8カ月ぶりの安値水準。また終値の下げ幅が1000円を超えたのは2013年5月下旬以来、3年1カ月ぶりとなる。

     午前は堅調で始まったが、離脱派リードの報を受けて急落し、値下がりに転じた。午前終値は495円安だったが、昼休みに円相場が一時1ドル=99円台まで急騰したことを受けて、午後の取引開始後に下げ幅が1300円超まで拡大した。

     円相場は102円台まで戻したが、株の暴落は続き、1万5000円割れが続いた。

    ADワークスは2円安の37えん

  • 年初来高値 は  52円
    年初来安値は   37円(16/06/14)

    まだ下がりそうでどうしようもない!!!

    写真は、「育休不倫」宮崎謙介元議員。髪の毛を切り眼鏡をかけて別人のようだ。


  • 東京株終値は582円安、1万6000円割れ寸前に 全面安で2カ月ぶり安値

    産経新聞 6月13日(月)15時19分配信

    13日の東京株式市場は全面安のなか大幅続落した。日経平均株価の終値は、前週末比582円18銭安の1万6019円18銭。終値としては4月12日以来、2カ月ぶりの安値水準となった。

     終日大幅軟調。寄り付き直後につけた265円安の1万6335円が高値、終値が安値となり、なんとか1万6000円台は維持した。

     前週末からの英国の欧州連合(EU)離脱懸念に加えて、円相場が対ドルで午前に106円台前半、午後には105円台後半まで値を下げたことが下げ要因となった。
    コスモスイニシアは、16円安の400円。
    写真は、ゼニアオイ。

     東証株価指数(TOPIX)の終値は、前週末比46.18ポイント安の1284.54。東証1部銘柄の騰落は、全体の98%にあたる1906が値下がりした。値上がりは41しかなかった。主力株や主要銘柄はほとんど値下がりした。

  • <米国>雇用増、大幅鈍化 5月3.8万人 利上げに逆風 

    毎日新聞 6月3日(金)22時12分配信

    【ワシントン清水憲司】米労働省が3日発表した5月の雇用統計(速報値)によると、景気動向を反映する非農業部門の就業者数は、季節調整済みで前月比3万8000人増(前月は12万3000人増)となり、伸びが大幅に鈍化した。増加幅は、就業者数がマイナスだった2010年9月(5万2000人減)以来5年8カ月ぶりの低調な結果に終わった。失業率は4.7%で前月より0.3ポイント改善した。

     米連邦準備制度理事会(FRB)は6月の追加利上げを視野に入れるが、強い逆風になりそうだ。

     就業者数は、事前の市場予想(16万4000人増)を大きく下回り、4月分も速報値の16万人増から下方修正された。

    写真は、「育休不倫」宮崎謙介元議員。別人のようだ。


  • 米4月非農業部門雇用者数+16.0万人、予想+20.2万人

    21時30分配信 トレーダーズ・ウェブ
    米4月失業率5.0%、予想 5.0%

    米4月平均時給(前月比)+0.3%、予想 +0.3%

    ※タイトルおよび上記に表示した内容が下記の経済指標の結果です。

    米4月非農業部門雇用者数 〔予想 +20.2万人〕 (前回発表値 +21.5万人)
    米4月失業率 〔予想 5.0%〕 (前回発表値 5.0%)
    米4月平均時給(前月比) 〔予想 +0.3%〕 (前回発表値 +0.3%)

    追補
    米3月非農業部門雇用者数は+21.5万人から+20.8万人に修正。
    米3月平均時給(前月比)は+0.3%から+0.2%に修正。

  • 日銀決定会合は追加緩和見送り 市場失望で円相場一気に3円急騰

    産経新聞 4月28日(木)12時22分配信
    日銀は28日、金融政策決定会合を終了し、追加金融緩和の実施を見送った。さらに2%の物価上昇目標の達成時期を「2017年度中」とし先送りした。これに失望した市場では円相場が対ドルで一気に3円も急騰した。

     円相場は朝方から1ドル=111円半ばから後半へと円安が進んでいたが、日銀決定会合の終了を受けて、ドルが売られ円が買われる円高ドル安の展開となり、108円台後半へと値上がりした。正午すぎには108円70銭台まで上昇した。
    株価は624円安の急落!!!

    写真は、「育休不倫」の宮崎謙介元議員。

  • 中国、関税引き上げ 爆買い歯止め、内需拡大

    産経新聞 4月9日(土)7時55分配信

    【北京=川越一】中国政府は8日、海外で購入した商品に課す関税を引き上げた。中国人観光客が日本などで大量の買い物をする「爆買い」に歯止めをかけ、低迷する国内消費を促す狙いとみられる。中国人の爆買いの減少による、日本の百貨店など小売業の売り上げに対する影響が懸念される。

     国務院(政府)関税税則委員会は3月に、今月8日から輸入品について、新たな税率を採用すると発表していた。

     中国財政省によると、高級腕時計の関税の税率を30%から60%に、酒や化粧品などの税率も50%から60%に引き上げた。

     中国政府は昨年6月、衣料品や紙おむつなど、一部の日用品の関税を平均で約50%引き下げた。輸入品の販売価格を低下させることで国内消費を刺激し、海外での「爆買い」の沈静化を狙ったが、旅行先での購買意欲の抑制には至っていなかった。

  • シャープへ出資、最大2000億円減…鴻海打診、機構の3000億円下回る

    産経新聞 3月22日(火)14時10分配信

    経営再建中のシャープを買収する交渉を進めている台湾・(ホンハイ)精密工業が、当初予定で4890億円だった出資額を最大で2千億円減額する意向をシャープに打診していることが22日、関係者の話で分かった。鴻海の出資額は官民ファンドの産業革新機構が提示していた3千億円を下回ることになる。シャープは週内にも臨時取締役会を開き、減額についての受け入れ可否を判断する。シャープは交渉の大幅な見直しを迫られることになった。

     鴻海が求める減額幅は500億~1千億円程度とみられていたが、さらに拡大した。減額する場合は普通株で1株118円とした買い取り価格の引き下げを検討。鴻海が議決権の過半を握り、買収する枠組みは維持するとみられる。

     鴻海は主力取引銀行のみずほ銀行、三菱東京UFJ銀行に対しても3千億円の融資を要求。今月末にシャープが返済期限を迎える5100億円の融資については、借り換え後に金利を引き下げるよう求めている。優先株の購入は予定通り行う見通しだ。

     主力行は融資枠の金利引き下げには難色を示しており、関係者の意思決定を経ての調印は4月にずれ込む可能性が高まっている。このため、5100億円の返済期限を1~3カ月猶予することも検討する。

     シャープは2月25日の臨時取締役会で、鴻海の傘下に入ることを決定した。しかし、前日の24日に鴻海へ提出した、訴訟の結果などによって将来発生する恐れのある財務リスクの「偶発債務」が問題視され、鴻海は調印を保留していた。

  • 鴻海が出資額引き下げを打診 混迷深まるシャープの経営再建

    ダイヤモンド・オンライン 3月19日(土)15時30分配信

    鴻海との出資契約への道程が一段と不透明になってきたPhoto by Masaki Nakamura

     経営再建中のシャープを巡って、鴻海(ホンハイ)精密工業が買収に向けた出資額の引き下げなど、支援条件を大幅に見直すことを打診していたことが、19日分かった。複数の関係者が明らかにした。

    【詳細画像または表】

     シャープは2月末、鴻海グループへの第三者割当増資などで計4890億円(議決権割合で66%)の出資受け入れを機関決定し、さらにメーンバンクのみずほと三菱東京UFJ銀行が保有する計2000億円のシャープの優先株を、1000億円で鴻海に買い取ってもらう契約を結ぶ予定だった。

     ただその後、シャープ側から3000億円規模の潜在的な債務(隠れ債務)のリストが提出されたことで、財務リスクの精査が必要になり、3月に入っても契約ができない状態が続いている。

     3月14日以降、訪台したシャープの高橋興三社長は、銀行団を交えながら、鴻海の郭台銘董事長と断続的に会談。その中で、今後の財務リスクを懸念した鴻海側が、一部の案として銀行団が保有する優先株について、1000億円としていた買い取り価格を「半分以下にまで大幅に引き下げることを提案してきた」(関係者)という。

     銀行団としては、優先株の実質放棄を求めていた官民ファンドの産業革新機構と比べ、1000億円という買い取り価格が鴻海支持に回った最大の要因でもある。

     そのため、銀行団は優先株の買い取り価格の引き下げ提案に、激しく抵抗。それを受けて鴻海側は、シャープへの新たな融資枠の設定に加えて、代替案として1000億円規模の出資額引き下げを求めてきたという。

  • マイナス金利は「不動産株」に必ず火をつける!!!
    日本の金融機関の動き、預金者も含めた投資家の運用難の状況、そしてスイスの事例を考えると、今後日本の資金の行き先は「不動産」に集中しそうな雰囲気である。つまり株式テーマ的に今後もっとも有望なセクターは「不動産」ということだ。

     すでにその兆候はデータに表れていて、銀行による不動産業向け新規貸し出しは2015年に10.6兆円となり、1989年の不動産バブル期の水準を超えて26年ぶりの過去最高を記録している。融資残高も65.7兆円と18年ぶりに過去最高を更新した。加えて個人向け住宅ローン残高も過去最高である。東証に上場するREITの時価総額も先日11.6兆円となり過去最大を記録した。

     すでに過去最高のデータが並んでいるため「不動産バブル」を懸念する声も聞こえるが、マイナス金利の効果がじわり効いてくるのはこれからだとすると、まだまだ不動産マーケットは拡大しそうである。

     そう考えるのにはわけがある。日本の土地資産の評価額がまだまだ低すぎるからだ。

     ここで日本の土地資産の評価額を知るために、日本国全体の総資産の内訳であるバランスシートを確認してみたい。日本のバランスシートは内閣府が発表する「国民経済計算確報」を見るのがよい。

     今年1月15日に発表された平成26年度の最新版によると、2014年末(暦年)の日本の総資産は9684兆円で負債総額は6576兆円。差し引き3108兆円が一般的に「国富」と呼ばれる正味資産である。ちなみに家計部門(個人企業含む)の内訳は総資産が2727兆円、負債は368兆円、正味資産は2359兆円である。

  • 中国、追加金融緩和=預金準備率0.5%下げ―景気支援で4カ月ぶり

    時事通信 2月29日(月)19時16分配信

    【北京時事】中国人民銀行(中央銀行)は29日、金融機関から預金を強制的に預かる比率「預金準備率」を3月1日に0.5%引き下げると発表した。
     景気下支えのため、昨年10月下旬以来、約4カ月ぶりに追加金融緩和に踏み切った。
     人民銀は、追加緩和により人民元安に弾みがつく事態を警戒し、準備率の引き下げなど本格緩和を控えてきた。26、27両日に上海で開かれた20カ国・地域(G20)財務相・中央銀行総裁会議で為替相場の安定維持が確認され、元急落は避けられると判断したとみられる。
     預金準備率の引き下げは、金融機関の貸し出し余力を高める効果がある。大手行の準備率は標準で17.0%になる。 

    これでADワークスは48円???

  • 「みんなギリギリ」月収10万円で生きる、京大卒の37歳

    BuzzFeed Japan 2月14日(日)10時29分配信

    2013年以降は減少しているとも指摘される「ニート」。完全失業率も改善の傾向をみせるが、なかには、いわゆる「普通の生き方」ができず、定職に就かない / 就けない人もいる。「普通」からこぼれた人たちとどう向き合えばよいのか。「セーフティネットはもっとあってもいい」と説く元ニートのphaさんを訪ねた。【山口 亮】

    「だいたい暇な日が多い。午後くらいがちょうど良いです」と聞き、平日の昼過ぎに足を運んだ。倉庫のようなシェアハウスで生活するphaさん。9年前に仕事を辞めてから、定職には就いていないという。

    老後は生活保護を受給するつもり???

    ADワークス 年初来安値31円。








  • 日経平均テクニカル:大幅続落、1月安値とのダブル・ボトム形成とはならず

    10日の日経平均は大幅続落。1月安値とのダブル・ボトム形成とはならず、下げが加速している。これにより、一時15500円を割り込んでおり、ボリンジャーバンドでは-3σ水準まで下げている。一目均衡表では転換線に上値を抑えられる格好で下げが加速。新値足は前日に長い陰線で新値足が陰転しており、本日は陰線が2本つながる格好となった。これをダマシにする場合には終値で17865円を上回る必要があるため、もう一段の調整があった方が、その後の反転につながるだろう。月足は1月の長い下ひげを完全に消してしまっており、もう一段の調整を警戒。月足の一目均衡表の雲上限が位置する14000円辺りが意識されてくる。再び下ひげを残すことが出来るかを見極める必要がある。《SY》
    株式会社フィスコ

    写真は、タレントの宮沢磨由さん。

  • 米1月非農業部門雇用者数 +15.1万人、予想+19.0万人
    米1月失業率 4.9%、予想 5.0%
    米1月平均時給(前月比) +0.5%、予想 +0.3%
    米12月貿易収支 433.6億ドルの赤字、予想 430.0億ドルの赤字

    ※タイトルおよび上記に表示した内容が下記の経済指標の結果です。

    米1月非農業部門雇用者数 〔予想 +19.0万人〕 (前回発表値 +29.2万人)
    米1月失業率 〔予想 5.0%〕 (前回発表値 5.0%)
    米1月平均時給(前月比) 〔予想 +0.3%〕 (前回発表値 ±0.0%)
    米12月貿易収支 〔予想 430.0億ドルの赤字〕 (前回発表値 423.7億ドルの赤字)

    写真は、CMトリバゴのナタリー・エモンズ。

  • ●「参院選に向けて1万9000円目指す」

    田部井美彦氏(内藤証券 投資情報本部 投資調査部長)

     足もとで円高・ドル安が急激に進行していることから、自動車や電子部品といった主力輸出企業には来期の減益リスクが台頭しており、株価が調整場面となっても、安易に買い出動できない状態が続いている。また日銀が導入に踏み切ったマイナス金利では、今後マイナスの金利幅が広がる懸念もあり銀行株は見送らざるを得ない。

     ユーロ圏は先行してマイナス金利を採用しており、対ユーロでの円安は望めそうもない。また、米国でも最近の経済指標が事前予想を下回るケースが多く、利上げスピードは鈍ることが想定され、大幅な円安・ドル高のシナリオは描きにくい。

     日本国内で株価が反転上昇に向かう独自の要素を見つけ出すのは難しい。ただ、今後到来する、春闘、伊勢志摩サミット、夏の参院選などのイベントに絡んで景気浮揚、株価上昇につながるような政策が打ち出される期待感はある。日経平均は、参院選に向けて1万9000円台を目指す期待感はあるものの、その前にいったん1万6000円台を割り込む可能性もある。

    写真は、CMスピードラーニングとトリバゴのナタリー・エモンズ。

  • 【決算速報】エー・ディー・ワークス、10-12月期(3Q)経常は37%減益

    15時10分配信 株探ニュース
    ADワークス <3250> が1月26日大引け後(15:10)に決算を発表。16年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比52.0%増の4億6500万円に拡大し、通期計画の6億円に対する進捗率は77.5%に達し、5年平均の59.7%も上回った。

     会社側が発表した第3四半期累計の実績と据え置いた通期計画に基づいて、当社が試算した1-3月期(4Q)の連結経常利益は前年同期比42.3%減の1億3500万円に落ち込む計算になる。

     直近3ヵ月の実績である10-12月期(3Q)の連結経常利益は前年同期比37.2%減の5400万円に落ち込み、売上営業利益率は前年同期の5.0%→3.5%に悪化した。

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