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投稿コメント一覧 (6054コメント)

  • 2022/08/13 05:58

    ⚡Game*Spark⚡ @gamespark

    親友を探しに、人が消え儚い光に照らされるピクセル調の街へ『Tokyo Stories -working title-』エモーショナルなドット絵ADV体験レポ【BitSummit X-Roads】
    https://gamespark.jp/article/2022/08/10/121123.html
    インディー初挑戦ドリコムが送る、SCEで『rain』などを手掛けた開発者の新作です。

    https://twitter.com/gamespark/status/1557197187796242433


    セカイモン【フォローでクーポン♪】 @sekaimon

    凄すぎます♪

    https://twitter.com/sekaimon/status/1557574242098888706

  • 岸田内閣改造「デジタル相」に河野太郎氏が就任、Web3政策推進に期待の声

    https://coinpost.jp/?p=375807

    日本政府とWeb3

    2021年の総裁選にて岸田総理大臣に惜敗した河野太郎議員は、第1次岸田内閣では広報本部長のポストに就いていたが、外務大臣や防衛大臣などの要職を歴任した実績と幅広い人脈を持つことから、今回の第2次岸田内閣改造で再入閣を果たした。

    河野太郎議員はSNSを駆使した発信力の高さにも定評があり、Twitterフォロワー数247万超の知名度と人気は国会議員の中でも群を抜いている。

    日本政府は今年6月、「経済財政運営と改革の基本方針2022(骨太方針2022)」を閣議決定。Web3(分散型ウェブ)の環境整備を本格化していく意向を示した。

    背景にあるのが、欧米諸国の動きだ。

    アメリカは今年3月、バイデン大統領がデジタル資産のリスクとメリットに関する調査を命じ、技術革新を促す大統領令に署名した。イギリスでは今年4月、ブロックチェーン技術を使った非代替性トークン(NFT)発行を王立造幣局に検討させたことが反響を呼んだ。スナク英財務相は、「英国を暗号資産関連技術のグ中心地にすべく、企業の投資や技術革新を支援する」意向を表明。フランスのマクロン大統領は、Web3分野で欧州がリーダーシップを取る重要性について言及している。

    日本では、自民党のNFT政策検討PTのメンバーがWeb3を”日本の成長戦略の柱”に据えることを岸田首相に提言。自身の掲げてきた「新しい資本主義」とWeb3領域における国内産業の親和性を認知した岸田首相は、各地の会見でWeb3に言及することも増えてきた。

    そんな中、国内屈指の発信力を有する河野太郎氏がデジタル大臣に起用されたことは新たな起爆剤となり得るだろう。自民党で「NFT(非代替性トークン)特別担当」を務める平将明議員は、22年6月に「デジタル庁」がWeb3領域を管轄する方針を検討していることについて明かしており、河野太郎デジタル大臣の誕生にも期待感を示した。

    河野太郎氏は18年3月、外務大臣在任中にイーサリアム共同創業者のヴィタリック・ブテリン氏、イーサリアム財団で事務局長(Executive Director)を務める宮口彩(ayamiya.eth)氏と三者会談を行うなど、ブロックチェーン技術に関心を示す議員としても知られる。

    22年3月には、自身のメタバースをTwitterで募集して大きな反響を呼んだほか、22年6月には、メタバース(仮想空間)上のアバターを使って演説会を開催するなど先進的な取り組みを見せている。

    今年7月には、国内産業の強化・発展の促進を担う「経済産業省」が、省内横断組織として「大臣官房Web3.0政策推進室」を設置するなど、国内においてもWeb3の機運が高まりつつある。

  • テスラ中心にEVや再生可能エネルギー銘柄上昇、米上院が法案可決で

    https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2022-08-08/RGAQ8KT0AFB801

    8日の米株式市場では通常取引前の時間外取引で、電気自動車(EV)や再生可能エネルギー銘柄が上昇。米上院が税制・エネルギー・気候対策法案を可決したことが背景。民主党は法案を巡り、米国史上最大規模の気候変動対策投資だとしている。

    米上院、税制・エネルギー・気候対策法案を可決-下院に送付 (2)

      テスラが2.6%高と、上げを主導。他のEVメーカーであるリビアン・オートモーティブやルーシッド・グループに加え、フォード・モーターやゼネラル・モーターズ(GM)も値上がりしている。

      法案により、EVの購入1台当たり7500ドル(約100万円)の税額控除が拡大される。ただし、税控除対象となる新車の販売価格上限はピックアップトラックが5万5000ドル、スポーツタイプ多目的車(SUV)は8万ドルとなっている。

  • No.95

    強く買いたい

    押し目買いのチャンスか

    2022/08/11 15:28

    押し目買いのチャンスか

  • 明日は好決算と同時に上場決定のアナウンスも出て
    来週はぶっ飛ぶか

  • BLC/NFT/メタバース
    ドリコム内藤裕紀社長、ブロックチェーンゲームは「できれば年内に1本出したい」

    https://gamebiz.jp/news/353799

    ドリコム<3793>の内藤裕紀社長(写真)は、第1四半期の決算説明会(オンライン開催)で、ブロックチェーンゲームに関して、「できれば年内に1本リリースしたい」との考えを示した。Web3領域に関しては日々変化し続けており、内藤氏自身も個人的に行っているNFTの発行・運用などで得た体験や発見を自社ゲームに反映させている最中とのことだが、実際に体験しないとわからない部分も多いため、早期にリリースしてPDCAを回すことでノウハウを社内で蓄積し、今後の市場成長に備えていく。同社では、2017年から研究開発チームを組んで進めてきたそうだ。

    当面、ゲームの開発期間は1年以内を想定している。ビジュアルやゲーム内容は、3Dやボイスの活用など現在のモバイルゲームほど凝ったものではないため、十億円規模の巨大プロジェクトにはならないとの見方を示した。また、ゲームに関しても、PtoE(遊んで稼ぐ)といった「金融寄り」ではなく、手持ちで使わなくなったり、余ったりしたゲーム内アイテムを他のプレイヤーに譲渡するといったゲームの延長線上の「エンタメ寄り」になるという。

    同社では、ブロックチェーンゲームの収益としては、

    ・FTまたはNFTの販売(一次流通)
    ・ユーザー間の売買で発生する手数料(二次流通)

    を想定している。多くのブロックチェーンゲームでは、リリース前の開発期間中にNFTやFTを販売して開発費の一部を回収することができるほか、開発費もモバイルゲームほど巨額にならないため、減損などのリスクも大きくはならないという。また、二次流通が存在することで、ユーザーの購入への敷居を下げる効果があり、一定のセールスが期待できるとした。大成功しているタイトルは存在しているが、収益規模は現状ではコメントしづらいようだ。

    内藤氏は、「AWSと紐付けられたJPEGに人々は何十万、何百万と支払うのか、不思議に思う人が多いだろう。それを持つことがクローズドなコミュニティに参加するパスポートになっていることが大きいが、二次流通が存在することで、いつでも売却できる安心感があり、購入へのハードルを下げている。これまでデジタルコンテンツの二次流通は存在しなかったが、売買できるマーケットの存在はユーザー視点からも大きな意味がある」と述べた。

    内藤氏自身もWeb3関連のイベントに参加し、講演もよく行うとのことだが、話している内容が毎回変わっていることに気づくという。それは話す内容がいい加減、あやふやであるということではなく、Web3に関しては日々刻々と変化しており、体感できる内容も日々変わるため、そのたびに認識や考えがアップデートされるからだ。

    同社では、Web3領域に関しては、ブロックチェーンゲーム(FT+NFT)と、NFT×ゲーム、NFTに特に注力する方針。すでに『Wizardry BCG(仮)』を開発中であると明らかにしているが、どういったゲームが出てくるのか、大いに注目である。なお、当初はブロックチェーゲームに参入するとしていたが、現在、IP創出を目的とした複数のNFTプロジェクト、Web3スタートアップへの投資・支援なども行っており、当初の想定よりも活動が広がっているそうだ。

  • 高値ヨコヨコでパワーを蓄積して
    またジャンプするかな

  • >>No. 372

    好決算でも一旦下げてから
    2~3日して反発して上昇していくのが
    最近の傾向

  • テスラ中心にEVや再生可能エネルギー銘柄上昇、米上院が法案可決で

    https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2022-08-08/RGAQ8KT0AFB801

    8日の米株式市場では通常取引前の時間外取引で、電気自動車(EV)や再生可能エネルギー銘柄が上昇。米上院が税制・エネルギー・気候対策法案を可決したことが背景。民主党は法案を巡り、米国史上最大規模の気候変動対策投資だとしている。

    米上院、税制・エネルギー・気候対策法案を可決-下院に送付 (2)

      テスラが2.6%高と、上げを主導。他のEVメーカーであるリビアン・オートモーティブやルーシッド・グループに加え、フォード・モーターやゼネラル・モーターズ(GM)も値上がりしている。

      法案により、EVの購入1台当たり7500ドル(約100万円)の税額控除が拡大される。ただし、税控除対象となる新車の販売価格上限はピックアップトラックが5万5000ドル、スポーツタイプ多目的車(SUV)は8万ドルとなっている。

  • 2022/08/10 11:02

    めっちゃ強いな

  • 有無を言わせぬかち上げ

  • この反発はかなり強いな

  • 750を再び支持線に出来るか
    ここが正念場

  • ダブルボトムからの急上昇来るか

  • ガメゴ「画面ゴール」じゃなくてよかったな

  • いかにも漏れてますという感じの動き

  • 2022/08/08 12:38

    漏れてるのか

  • 決算漏れは公然の秘密

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