バカボンパパと一

テンバガーの最大の根拠　まさに「善隣」

テンバガーになる最大の根拠は日本のトップ企業の多くと善隣関係を築いていることである。
ゼンリンは2021年　2/1時点でゼンリンの時価総額ランキングは952番であるが、日本のトップ企業がゼンリンを必要しているので必ず評価が上がると確信している。

具体的には時価総額
1位のトヨタ自動車はゼンリン2番目の大株主である。スマートシティー「ウーブン」、自動運転にはゼンリンの地図情報は不可欠である。
2位のソフトバンクGはグループ企業のマップボックスを業務提携、Yahooマップのデータを、提供している。さらにウーバー、出前館、DiDiなどソフトバンク関連企業と業務提携を行っている。
4位のソニーはみんなのタクシーで連携しているが、関係は深くはなさそう。
5位の日本電信電話（ＮＴＴ）は今春に資本提携しトヨタの次ぐ大株主となり、ゼンリン自社株買いの原資となっている。
9位の任天堂にはゲーム用3D都市公開している。
12位のKDDIとはドローン配送で提携。
15位ソフトバンク（通信）　2位で記述

さらにトヨタ、ソフトバンクで立ち上げたMONETは日本の全自動車メーカーはじめ600以上の企業が参加しており、MaaS市場はオールジャパンでまとまった。ここではまず地図ありきであり、ゼンリンの存在感は大きく、自動運転の前哨戦と言える。
また、自動運転に不可欠なダイナミックマップはすでにダイナミックマップ基盤株式会社としてオールジャパン体制で事業が進行している。ちなみに他の巨大企業の中で小粒のゼンリンが12％株主となっている。

2月、3月で残りの自社株買いが入ります。
多分四十数万株位でしょう。
ここは薄商いなので、売らなければその分上がります。(せこく儲けようとしないこと)
今、まさにそんな感じです。

ここをテンバガー株と思っているホルダーです。

>>No. 581

大引けに15万株出来ていますね。
この中のかなりの部分は自社株買いでしょう。

ここをテンバガー株と思っているのは私くらいでしょう。(笑い)
当面、自社株買いの最終局面(決算上方修正もあるでしょう)で上昇が期待出来ます。
ただ、ここは薄商いで僅かな売買で動き易く、下げ始めると下げ続けるなど一方通行になるようです。
チャートはわかり易いので、核の株は持ち続け他を注意深く売買すれば、良い結果になると思います。

この一年、NTTをはじめ数多くの業務提携が行われている。
まさにゼンリンが善隣たる所以である。
それらの多くはまだ種を蒔いたようなものであるが、目が出て、葉が出て、花が咲き業績に反映されるものも、徐々に出るであろう。

ゼンリン、広がる「防災」地図　650自治体と協定、官公庁向け事業の柱に

ゼンリン（北九州市）が、自治体との防災協定の締結に力を入れている。災害などに備え地図を貸し出しておく取り決めで、地図の活用方法などについて定期的な意見交換も行う。自治体側の防災ニーズを把握し、新サービスの開発につなげる狙いで、９月末までに全国の６５０自治体と締結。今後も広げて全国の自治体に情報ネットワークを築き、防災関連サービスを官公庁向け事業の柱にしていく考えだ。

AI配車で物流業界の課題に挑戦！ゼンリンが新サービスを発表
https://jidounten-lab.com/u_zenrin-ai-logistics

株式会社ゼンリン（本社：福岡県北九州市／代表取締役社長：髙山善司）と株式会社ゼンリンデータコム（本社：東京都港区／代表取締役社長：清水辰彦）は2020年10月30日までに、運送・配送業務の効率化を支援する「ZENRINロジスティクスサービス」の提供を開始すると発表した.

物流業界の課題を解決するサービス
「ZENRINロジスティクスサービス」の主な機能は3つある。1つ目はAIによる配車計画だ。専門的なノウハウを持たない人でも、AIと位置情報からさまざまな条件を加味したコストパフォーマンスの高い効率的な配車計画を容易に実現できる。
2つ目はゼンリンの詳細な住宅地図データを活用したナビゲーションだ。ラストワンマイルでのドライバーの負担を軽減すべく、大型車両規制などを踏まえたルート検索が可能だ。
3つ目は業務進歩の管理と分析だ。リアルタイムの走行と配送状況を管理でき、走行実績から日報を自動で作成できるようになる。管理者とドライバー双方の業務改善につながる。
以上3つの機能を通じ、物流業界の課題である物流量の増加やドライバーの減少、業務の平準化などに対応していくという。
以下略

倍返しだ！！　倍返しなら1763円

年初来安値735円、その後の高値1390円、その後の安値1017円である。
押しの倍返しなら373円の押し、倍返しなら746円で1763円となる。　
頭の片隅に入れて置こう。

>>No. 412

MaaSのシステム開発用に各種APIを提供する「MONETマーケットプレイス」を正式オープン
https://www.monet-technologies.com/news/press/2020/20200928_01

・・・
いつもNAVI API（提供：株式会社ゼンリンデータコム）
多彩な地図・位置情報サービスをウェブサイトやスマホアプリなどに実装するための開発ツールがセットになった、エンタープライズ向けサービスです。
・・・

>>No. 426

一目均衡表日足が完全に雲抜け達成した。
上昇期入りを確認。

好材料が出たかなとニュースを探ししたが、大きな材料は無し。

テクニカル重視で売買が正解か！

一目均衡表が雲抜け　
今日今の株価で推移すれば、雲抜けする。
出来高も急増、自社株買いもは入っているかも。

自動運転関連の材料も出る頃だ。

「ドローン時代」着々　非接触ニーズ追い風に市場拡大 ＜株探トップ特集＞
https://kabutan.jp/news/marketnews/?b=n202009090837
・・・「空の道を組み込んだ統合型情報提供機能の実用化」はゼンリン <9474> が選ばれている。


ゼンリンはいずれドローンと大化けするさ！

ソフトバンクG 非公開？？？
えっ！！
まさかと思ったが、現実に起こるかもしれない。
ADSL参入時「テンバガー株」と信じて、この20年間ソフトバンク中心に売買し、持ち続け、おかげで資金が数十倍になった。
この乱高下の売買で持ち株は数分の1に減ったが、残りは一生涯持ち続けたいと思っていたので、非上場は回避して欲しいものだ。
このところ新たな「テンバガー」候補として「ゼンリン」を見つけそちらに力を注いでいる。

ゼンリンが「MaaS」に照準！取り組みを一挙まとめ
https://jidounten-lab.com/u_zenrin-maas-matome-2020-04

ゼンリンがMaaSの本命と言ってもオーバーでないことを示す記事はいくらでも出てくる。しかし、株式市場ではMaaS銘柄としてゼンリンの名前はあまり出てこない。
私はMaaS銘柄で最初に出るのがゼンリンなので、不思議に思っている。
MaaSとは移動の見える化と言える。従って具体化すれば地図に始まり、地図に終わるのであり、ゼンリンの地図データが必須となる。

もうすぐゼンリンがMaaS銘柄の本命の一つとして認知されるだろう。

これからの株式テーマはMaaS
こんな感じが強くなっている。MaaSの大本命銘柄はソフトバンクとトヨタであるが、ゼンリンの名前は上がってないのが現状である。
地図はMaaSに不可欠の要素である。
日本において地図データの供給はグーグルとゼンリンで占められる。ただし、グーグルマップを利用すればデータはグーグルに吸い取られてしまう。
孫正義は「（我々のように）グーグルと競合しているいろんな会社はグーグルマップを使いたくないわけですね。」と言う。
だから、共同でMONETを立ち上げすでに608（9/4）の企業が結集している。。
それはオールジャパンでグーグルの対抗軸を結成したのである。
従って、MONET参加企業の多くがゼンリンの地図データ（含 マップボックス経由など）を利用するであろう。

（なおグーグル・クラウド・ジャパンもMONETに参加しており、グーグルマップの利用拡大を進めるだろう）

テンバガーの最大の根拠　まさに「善隣」
ここへの投稿を始めて色々調べてみるとゼンリンの将来性に確信を得て、ゼンリンは5年でテンバガーとの自信を深めた。
中でも最大の根拠は日本のトップ企業のほとんどと協力関係を築いていることである。

具体的には時価総額1位のトヨタ自動車はゼンリン2番目の株主である。
2位のソフトバンクはグループ企業のマップボックスを業務提携、Yahooマップのデータを、提供している。さらにウーバー、出前館、DiDiなどソフトバンク関連企業と業務提携を行っている。
3位のソニーはみんなのタクシーで連携しているが、関係は深くなさそう。
5位の日本電信電話（ＮＴＴ）は今春に資本提携しトヨタの次ぐ株主となり、ゼンリン自社株買いの原資となっている。
6位のNTTドコモはゼンリンデータコムの株主（18.09％）である。
8位のKDDIとはドローン配送で提携。
9位の任天堂にはゲーム用3D都市公開している。
10位ソフトバンク　2位で記述

さらにトヨタ、ソフトバンクで立ち上げたMONETは日本の全自動車メーカーはじめ600以上の企業が参加しており、MaaS市場はオールジャパンでまとまった。ここではまず地図ありきであり、ゼンリンの存在感は大きく、自動運転の前哨戦と言える。
また、自動運転に不可欠なダイナミックマップはすでにダイナミックマップ基盤株式会社としてオールジャパン体制で事業が進行している。ちなみに他の巨大企業の中で小粒のゼンリンが12％株主となっている。

昨日時点（8/27）でゼンリンの時価総額ランキングは980番である。日本のトップ企業がゼンリンを必要しているので必ず評価が上がると確信している。

ゼンリンら沖縄MaaS事業連携体、来年1月から県全域で観光型MaaS実証
https://ligare.news/story/zenrin_maas_okinawa/

>>No. 401

国内初の自治体運営によるドローン配送事業、伊那市支え合い買物サービス「ゆうあいマーケット」の本格運用開始
https://news.kddi.com/kddi/corporate/newsrelease/2020/08/05/4601.html

>>No. 401

高速道路用はすでに完成、一般道路に着手段階です。

ドローンは東電、楽天と組んで東電送電網の上空をドローンのハイウェイとして実証実験が進んでいます。

>>No. 399

ダイナミック基盤
https://www.dynamic-maps.co.jp/

まさにオールジャパンの国策会社です。
ゼンリンの出資比率は12%(当初)
資本出資会社の一覧
(株)INCJ (旧産業革新機構)
三菱電機
ジャパン・インフラストラクチャー・イニシアチブ
ゼンリン
パスコ
アイサンテクノロジー
インクリメント・ピー
トヨタマップマスター
いすず
スズキ
SUBARU
ダイハツ
トヨタ
日産
日野
本田
マツダ
三菱自動車　以上