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販売促進策の中には住宅サイズの小型化も含まれる。「住宅購入を容易にするために必要なら住宅のサイズを小さくして価格を引き下げた」とDRホートンのビル・ウィート最高財務責任者（CFO）は1〜3月期決算発表時のアナリスト説明会で語った。サイズ縮小は若い世帯の住宅購入を促進するためで、業界全般の傾向となっている。

米国勢調査局によると、23年1月時点の一戸建て住宅の床面積の全米中央値は2179平方フィート（約202平方メートル）と2010年1月以来の低水準になった。サイズを小さくすれば価格を下げられる。

また、一戸建て住宅よりもさらに小型化しやすいタウンハウスの需要も急拡大している。2〜3世帯の住宅が壁を隔てて結合したタウンハウスは2〜3階建てで細長く、車1台分の車庫付きが典型だ。全米住宅建設業協会（NAHB）によると、23年10〜12月期の一戸建て住宅着工件数（1年間移動平均）のうち、タウンハウスは過去最高の16.7%を占めた。

米国では大きな庭付き、車2台分の車庫、4寝室、4浴室といった新築住宅の建設が一般的だった。08年以前までのサブプライム住宅ローンの普及で全米に広がった、ファストフード店になぞらえた安っぽい豪邸を表す「マックマンション」もその1つだ。

しかし物価高騰と金利高止まりの中、各社は小型の新築住宅建設を急ぐ。昔、日本の家屋の小ささを表した「うさぎ小屋」ほど小さくないが、市場環境の変化は米国の住宅にも着実に影響をもたらしている。