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「トータルリターンは死んだ」、生みの親グロース氏が債券戦略に宣告
Ye Xie
2024年5月3日 1:12 JST
bloomberg

1980年代の債券市場に革命をもたらした「トータルリターン」戦略。そのパイオニアであるビル・グロース氏自らが、この戦略は「死んだ」と宣言した。

　　パシフィック・インベストメント・マネジメント（ＰＩＭＣＯ）の共同創業者であるグロース氏は当時、利回り収入の安定に注目する同業者と一線を画し、デュレーションやクレジットリスク、ボラティリティー（変動性）をアクティブにコントロールしながらリターンの最大化を目指す「トータル・リターン・ファンド」を創設。利回り収入だけでなく、相場変動に伴う債券の値上がり益も投資家に提供するという考えだった。

　　グロース氏は２日に発表した展望リポートの中で、トータルリターン戦略のコンセプトを作り出した当時と違い、今の利回りはかなり低く、値上がりする余地が小さくなっていると指摘。現在の10年債利回りは約4.6％だが、ピークだった1981年には16％近かった。

10年債利回りは債券強気派の低下期待を裏切り、向こう１年で５％を超えて上昇する可能性が高いと、グロース氏は予測。米政府が市場に国債を溢（あふ）れさせているからだという。米政府は借り入れ中毒になっており、経済の活況を維持するために国債の発行残高を年間で純額２兆ドル増やさざるを得なくなっていると、同氏は指摘した。

　　「利回り低下を主張する人々は、国債の容赦ない供給増加と果てしない価格下落に立ち向かわなくてはならない」とグロース氏。「トータルリターンは死んだ。債券ファンドを買ってはならない」と、2019年に資産運用から退いた同氏は述べた。