インフラ関連資産の堅調なパフォーマンスに世界の投資家が注目、ＩＦＭインベスターズは「運用の要」と主張

　年金基金を株主とする世界的な運用会社であるＩＦＭインベスターズは、３月２８日に発表した「インフラストラクチャー・セクターの見通し　２０２４」で、インフラへの関心が世界的に高まる中、同資産クラスが「ポートフォリオの新たな要として台頭している」と指摘している。国内の公募投資信託でインフラを主たる投資対象としているファンドのパフォーマンスを調べると、たとえば、「米国インフラ・ビルダー株式ファンド（為替ヘッジなし）」は、過去３年間（年率）トータルリターンが３０．２５％と同期間の「Ｓ＆Ｐ５００（配当込み、円ベース）」の２５．３１％を上回り、「ＳＢＩ・ＵＴＩインドインフラ関連株式ファンド」も２９．９５％と「ＭＳＣＩインド（配当込み、円ベース）」の２５．０９％を上回っている。ＩＦＭインベスターズの見方を紹介する。
　

　ＩＦＭインベスターズのインフラストラクチャー運用部門グローバルヘッドのカイル・マンジーニ氏は、「インフラ運用のリターンのレジリエンスは、最近の市場のボラティリティによって注目を集めている。世界中の投資家が『インフラはポートフォリオの基盤として扱われるべきだ』というＩＦＭが３０年前から認識していたことを理解し始めている。資金流入と案件獲得競争が激化し、世界的なエネルギー転換を通じて巨大な機会が生まれつつある中、インフラ資産クラスが主流になりつつあるという転換点にある」と語っている。
　

　ＩＦＭインベスターズが注目しているインフラ関連のトピックスは、（１）インフラの投資リターンは過去２年間、継続してレジリエンスを示している。特に非上場インフラは他の資産クラスに比べて高いレジリエンスがみられる。（２）米国のインフレ抑制法は、税額控除の移転可能性、新興企業へのメリット、年金基金への長期投資機会を通じて、様々なグリーン・プロジェクトに門戸を開いており、他の国や地域もこれに追随している。（３）デット（負債・借入）による成長資金の調達は、気候変動技術や債券投資家にとってゲームチェンジャーになる可能性がある。（４）資産の脱炭素化と気候変動対策は、魅力的なＲＯＩを創出している。資産運用会社は輸送インフラからの排出ガス削減を促すために持続可能な燃料や充電設備を後押ししている――などだ。
　

　ここでも取り上げられているインフラに関連するデットを投資機会として捉えた債券ファンドのパフォーマンスにも目を見張るものがある。たとえば、「野村ＰＩＭＣＯ新興国インフラ関連債券投信（米ドルコース）」は、３年（年率）トータルリターンが１２．０３％で国際債券・エマージング・複数国（為替ヘッジなし）に投資するファンドの単純平均のトータルリターン８．０７％を大きく超えている。５年（年率）でも９．２０％と単純平均の５．１８％を大きく上回るリターンを確保している。
　

　特に、２０２２年の市場のように、株式も債券もパフォーマンスが不調という中にあってもプラス圏のリターンを確保できるような下落に強いパフォーマンスを残しているところは、今後、世界的に景気が鈍化していく懸念がある中で安心材料になるだろう。（グラフはインフラ関連株ファンドのパフォーマンス）