＜２５年相場展望＞「治療用アプリ」は巨大市場へ、日本も普及期来るか

　スマートフォンなどで治療を支援するアプリの市場が、２０２５年に大きく広がりそうだ。既に海外では浸透しつつあり、日本も当局の承認次第で本格的に普及期を迎える公算。関連株をマークしたい。

■先行するキュア・アップ

　治療用アプリはある疾患に特化した情報を提供することで、病気の改善を目指す。医薬品や医療機器に続く「第３の治療」に位置付けられ、日本では２０年に初めて薬事承認され話題になった。厚生労働省はこれまでに３種類のアプリを認可している。

　こうしたアプリの国内市場の規模は、２２年時点で２億円程度だった。しかし、一部では３５年に３０００億円近くまで拡大すると予想されている。世界全体では２３年で約５兆円で、３２年には約１４兆円の巨大マーケットに成長するとみられている。

　国内では、スタートアップのキュア・アップ（東京都中央区）が先行する。２０年に初承認された禁煙アプリ、２２年に販売が認められた高血圧対策アプリはいずれも同社のものだ。

　キュア・アップはさらに、減酒治療のＮＡＳＨ（非アルコール性脂肪肝炎）アプリの開発に取り組んでいる。同領域ではサワイグループホールディングス <4887> とライセンス契約を結んでおり、今後の薬事承認や保険適用が期待される。

　また、キュア・アップには伊藤忠商事 <8001> や第一生命ホールディングス <8750> のほか、コシダカホールディングス <2157> やインテージホールディングス <4326> が出資している。

■サスメドも期待値大

　サスメド <4263> も注目の存在だ。

　同社の不眠症向けアプリは２３年に薬事承認を取得し、保険収載の手続きを進めていたものの、医師の対面療法での保険適用が見送られたことで、２４年１月に保険収載の希望書をいったん取り下げた。その後は保険医療材料制度の見直しに伴い当局との協議を重ね、同８月に改めて販売承認を申請した。

　不眠症には世界人口の約３５％が罹患（りかん）しているとも言われている。富士経済の予測では、２０３０年に治療アプリで２００億円、治療剤で９００億円超の市場になる見通し。サスメドがアプリの上市にこぎつければ、販売契約を結ぶ塩野義製薬 <4507> とともに大きな株価材料になりそうだ。

　サスメドはほかにも、複数のアプリの開発を進めている。乳がんや腎臓病、耳鳴り治療が臨床試験段階にあり、悲嘆障害や誘発性便秘症、乳がん切除後疝痛（せんつう）症候群、ＡＤＨＤ（注意欠如・多動症）、産婦人科領域向けにも取り組んでいる。

　このうち、耳鳴り治療は杏林製薬 <4569> を開発パートナーに選び、２２年に共同研究開発・販売契約を締結した。産婦人科領域ではあすか製薬ホールディングス <4886> と２３年９月に提携し、アプリを開発中だ。

■ロートや広告分野のＧＥＮＯＶＡも

　ほかにも、治療用アプリに商機を見いだす企業は多い。塩野義薬は米スタートアップのアキリが開発したＡＤＨＤ患者向けアプリの日本での薬事承認を２月に申請。同アプリは既に欧米で販売承認を取得しており、塩野義薬は日本のほか、台湾での販売権を持つ。

　ロート製薬 <4527> は韓国のアプリ開発ベンチャーのＳ－Ａｌｐｈａと３月に資本提携し、ライセンス契約を締結した。サイバーエージェント <4751> は医師によるオンライン診療や服薬指導サービスを提供しており、２３年１月には治療用アプリの企画・開発にも乗り出す方針を打ち出している。

　一方、治療用アプリでは、規制緩和によりインターネット広告も解禁される見通しだ。医療分野のマーケティング支援を展開するＧＥＮＯＶＡ <9341> は、自社内で禁煙アプリを導入した健康促進プランを始めている。（片岡利文）

提供：ウエルスアドバイザー社