利食い優勢で心理的な節目の40500円を下回る【クロージング】

　25日の日経平均は5営業日ぶりに反落。474.31円安の40414.12円（出来高概16億1000万株）で取引を終えた。心理的な節目の40500円台を割り込むのは19日以来3営業日ぶり。前週末の米国市場で、足元の相場上昇を受けて利益確定の売りが広がり、ダウ工業株30平均やS&P500種指数が5日ぶりに反落したことから、東京市場も利益確定売りが先行。また、日米の中銀会合を波乱なく通過したことから新規の手掛かり材料にも欠けるなか、短期的な相場の過熱感も意識された。3月期末の配当取りなどの動きも見られ、売り一巡後は下げ渋りを見せる場面もあったものの、大引けにかけて持ち高調整の売りが強まり、安値引けとなった。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1200を超え、全体の8割近くを占めた。セクター別では、陸運、その他金融、石油石炭など5業種が上昇。一方、精密機器、不動産、サービス、銀行、化学など28業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、JPX<8697>、ニトリHD<9843>、富士電機<6504>がしっかりだった半面、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、リクルートHD<6098>、信越化<4063>、セコム<9735>が軟調だった。

前週末に日経平均が過去最高値を更新していたこともあり、目先の利益を確保する売りが先行して始まった。また、神田真人財務官が25日、「足元の円安は経済のファンダメンタルズ（基礎的条件）に沿っておらず、投機によるものだ」と指摘するなど、介入警戒感から1ドル＝151円台前半へと円安が一服していることもあり、輸出関連株への利食いにつながった。一方、高配当銘柄などに配当取りの動きがみられた。

今週は、米国では26日に3月のコンファレンスボードによる消費者信頼感指数、29日に2月の個人消費支出（PCE）デフレーターなどが注目されている。インフレの高止まりが懸念されるなかで、市場予想並みの鈍化ペースとなっているのかに注目が集まるだろう。良好な指標発表となったとしても期末要因から積極的な売買は手控えられやすく、先駆した銘柄にはいったん利食いが入りやすいところではある。


《CS》