前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■キッセイ <4547> 　3,230円　(-420円、-11.5％)

　東証プライムの下落率トップ。キッセイ薬品工業 <4547> [東証Ｐ]が続急落。同社は5月7日大引け後(15:00)に決算を発表、24年3月期の連結経常利益は前の期比10倍の61.4億円に拡大したが、25年3月期は前期比12.1％減の54億円に減る見通しとなったことで嫌気されたようだ。

■ギフトＨＤ <9279> 　2,735円　(-330円、-10.8％)

　東証プライムの下落率2位。ギフトホールディングス <9279> [東証Ｐ]が急反落。7日取引終了後に4月の国内直営店の月次動向を発表した。既存店売上高は前年同月比3.5％増と増加基調を維持したが、前月までと比べやや伸びが鈍化。また、客数は同0.3％減と減少に転じており、これが売りの手掛かりとなったようだ。改装中の店舗が増えたことが売上高に影響を与えたという。全店ベースの売上高は前年同月比17.0％増、客数は同13.1％増だった。

■ＡＧＣ <5201> 　5,244円　(-592円、-10.1％)

　東証プライムの下落率3位。ＡＧＣ <5201> [東証Ｐ]が3日ぶり急反落。8日午後1時ごろに1-3月期連結決算を発表。売上高は前年同期比1.9％増の4987億4000万円だったものの、最終損益が前年同期実績（220億7200万円の黒字）から一転209億5500万円の赤字に転落して着地しており、失望売りを呼んだようだ。建築ガラスや化学品の苛性ソーダ・塩化ビニル樹脂の販売価格が下落したが、円安効果や電子部品の出荷増で増収を確保。一方、損益面では建築ガラスなどの販売価格下落が響いたほか、ロシア事業の譲渡に伴う費用の発生が重荷となった。なお、通期の増収・最終黒字見通しは据え置いた。

■新日本科学 <2395> 　1,411円　(-96円、-6.4％)

　東証プライムの下落率7位。新日本科学 <2395> [東証Ｐ]が3日続急落。8日昼ごろ、25年3月期連結業績予想について売上高を前期比12.8％増の298億3500万円、営業利益を同43.5％減の23億5000万円と発表。前期に続き減益となる見通しを示したことが嫌気された。昨年買収した米国子会社での医薬品申請に関する費用が響く。配当予想は前期比同額の50円を見込んだ。なお、同時に発表した24年3月期決算は売上高が前の期比5.4％増の264億5000万円、営業利益が同20.6％減の41億6200万円だった。

■任天堂 <7974> 　7,337円　(-422円、-5.4％)

　東証プライムの下落率10位。任天堂 <7974> [東証Ｐ]が急反落。7日の取引終了後、24年3月期の連結決算発表にあわせ、25年3月期の業績予想を開示した。今期の最終利益は前期比38.9％減の3000億円を見込む。同日のオンラインでの記者会見で、同社の古川俊太郎社長が「ニンテンドースイッチ」の後継機を来年3月までに発表する方針を示したと伝わったものの、減益計画を嫌気した売りが優勢となった。売上高は同19.3％減の1兆3500億円となる見通し。業績予想の前提となる為替レートは1ドル=140円、1ユーロ=155円とした。「ニンテンドースイッチ」の今期の販売台数は1350万台（前期は1570万台）と予想する。24年3月期の売上高は前の期比4.4％増の1兆6718億6500万円、最終利益は同13.4％増の4906億200万円だった。

■テラプローブ <6627> 　5,290円　(-160円、-2.9％)

　テラプローブ <6627> [東証Ｓ]が反落。7日の取引終了後、24年12月期第1四半期（1-3月）の連結業績に関し、売上高が計画を1億9900万円上回る89億4900万円（前年同期比8.5％増）、経常利益が計画を1億円上回る17億1000万円（同0.9％増）で着地したようだと発表した。経常利益は減益予想から一転、増益となったもよう。これを材料視した買いが先行したものの、上値の重さが意識され、利益確定売りに押される展開となった。為替レートが想定よりも円安方向で推移し、収益を押し上げた。固定資産売却益や地方自治体助成金の計上もあって、最終利益は計画を2億9000万円上回る9億2000万円（同19.1％減）で着地する格好となったようだ。

■ワークマン <7564> 　3,890円　(-75円、-1.9％)

　ワークマン <7564> [東証Ｓ]が反落。7日の取引終了後、24年3月期の単体決算にあわせ、25年3月期の業績予想を開示した。今期の営業総収入は前期比4.5％増の1385億6400万円、最終利益は同2.1％増の163億2500万円を見込む。年間配当予想は前期と横ばいの68円とした。増益予想を示したものの、利益成長率が物足りないと受け止めた投資家の売りが膨らんだようだ。今期は「＃ワークマン女子」の出店加速とともに地域のニーズに合った業態転換を推進。円安の長期化に伴い、一部商品の単価も見直し、収益性を確保する。24年3月期の営業総収入は前の期比3.4％増の1326億5100万円、最終利益は同4.0％減の159億8600万円だった。

※8日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

株探ニュース（minkabu PRESS）