メディア総研が反落、立会外分売発表で需給面への影響を警戒

　メディア総研 <9242> が反落している。１日の取引終了後、３万株の立会外分売を実施すると発表しており、需給面への悪影響を警戒した売りが出ているようだ。株主から一定数量の売却意向があったことに加えて、株式の分布状況の改善や流動性の向上を図ることが目的という。分売予定期間は５月１０日から１６日までで、分売値段は分売実施日の前営業日の終値もしくは最終気配値を基準として決定する予定。なお、買付申込数量の限度は１人につき１０００株（売買単位１００株）としている。

出所：MINKABU PRESS

みんなの株式（minkabu PRESS）