野良猫のミー

>>No. 390

今日から
　那珂工場完全再開

>>No. 65

東工大ニュースから（東工大ホームページ）

地熱や工場廃熱などの熱源に置くだけ埋めるだけ！ 熱エネルギーで直接発電する“増感型熱利用発電”を開発
石油資源に依存せず、天候にも左右されにくい電気エネルギー生成方法で、エネルギー問題の解決に向け一歩前進

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研究

公開日：2019.07.18

概要
東京工業大学 物質理工学院 材料系の松下祥子准教授および三櫻工業株式会社は、熱源に置いておけば発電し、発電終了後そのまま熱源に放置すれば発電能力が復活する、増感型熱利用電池の開発に成功した。

太陽電池では光エネルギーにより生成した電子を利用するが、この電池では熱エネルギーにより生成した電子を利用する。通常、熱により生成した電子だけでは発電は生じない。熱だけの場合、半導体の中で電子は安定し、電子は移動せず電流生成に至らない。そこで、松下准教授は、熱により生成した電子と、酸化還元の化学反応を組み合わせることで発電させることに成功した。さらに、熱下でのイオンの移動を電解質内で制御することで、発電終了後そのまま熱を与え続けるだけで発電能力を復活させることができた。すなわち、本発電装置によって、熱源に埋めて、回路のスイッチをオンオフするだけで、熱エネルギーにより直接発電することが可能となった。

特に、今回、半導体として狭いバンドギャップを持つゲルマニウム（トーニック製）を使用することで、発電温度を80℃以下にまで下げることに成功。発電は40℃～80℃と身近にあふれる温度で確認されており、今後IoTセンサ用電池からクリーンで安全な地熱利用発電所の構築、そしてCO2排出量の削減、エネルギー問題の解決などに資する成果である。この成果は、2019年6月20日に英国の科学誌「Journal of Materials Chemistry A」オンライン版に掲載された。

背景
安全・安心でクリーンな熱エネルギーの有効利用が強く望まれている。中でも我が国の年間排出量76%を占める200℃以下の排熱（NEDO 2019年3月「産業分野の排熱実態調査 報告書」表8より）の有効利用は我が国の急務と言える。

通常、熱を使った発電では、地下水を水蒸気化しタービンを回す地熱発電や温度差を利用して発電するゼーベック型熱電などで発電していた。その際、エネルギー変換効率向上が課題となっており、熱エネルギーで、そのまま直接発電が可能となる技術開発が待たれていた。

研究の経緯
松下祥子准教授は、色素増感型太陽電池と呼ばれる化学系太陽電池[用語1]に着目した。色素増感型太陽電池は、色素内の光励起電荷[用語2]により電解液のイオンを酸化・還元して発電する、薄くて軽いシート状の太陽電池である。この色素内の光励起電荷を半導体の熱励起電荷に変えれば、温めるだけで発電する電池ができると予想した。また、このような熱エネルギー変換が可能ならば、冷却部不要で、熱源にデバイスを埋めて電気を得る、新しい熱エネルギー変換系の構築が可能ではないかと思いつき、熱励起電荷によるイオンの酸化・還元反応を確認した（特願2015-175037, Mater. Horiz., 2017, 4, 649–656 ）。ただしこの時、発電温度は600℃であり、発電がどのように終了するのかも不明であった。

今回、松下祥子准教授ならびに三櫻工業株式会社は、半導体として狭いバンドギャップを持つゲルマニウム（トーニック製）を使用することで発電温度を80℃まで下げることに成功し、発電終了のメカニズムを明らかにした。さらには熱エネルギーにより電解質内でイオンが拡散することを利用し、発電能力を復活させることに成功した。

研究成果
今回作製した電池（サイズ約2 cm×1.5 cm、2 mm厚、重さ1.6 g、図1a）を80℃に設定した恒温槽中に設置すると、開放電圧0.37 V 、短絡電流3 μA/cm2の発電が確認された（図1b）。本電池を直列につなぐと液晶ディスプレイが点灯した。短絡電流値は高温ほど大きくなった。

80℃内での100 nAの連続放電テストでは、70時間以上の継続放電が確認された。放電終了後、そのまま80℃の恒温槽に10時間ほど放置しておくと発電性能が復活し、再び数時間程度発電した（図2）。この再放電時間は、放置時間が長くなるほど伸びた。このような放電終了・再放電サイクルは少なくとも25回以上安定して確認された。

>>No. 45

三桜⼯業株式会社
東工大が開発した「増感型熱利用発電」を用いた新型熱電発電素子の開発に成功した。
東京工業大学物質理工学院材料系の松下祥子准教授は、熱源に置くだけで発電し、発電終了後、そのまま熱源に放置すれば発電能力が復活する増感型熱利用電池を開発した。三桜工業は、2017年7月より本共同開発に参画。本発電システムの高出力化・高寿命化等の改良を行い、50℃環境下で4か月の連続発電に成功した。

【本技術の応用事例・想定用途】
通常、熱を使った発電では、地下水を水蒸気化しタービンを回す地熱発電や温度差を利用して発電するゼーベック型熱電などで発電していたが、エネルギー変換効率向上が課題となっており、熱エネルギーで、そのまま直接発電が可能となる技術開発が待たれていた。
今回開発された電池は、光のエネルギーを電気に変える色素増感型太陽電池の原理を応用し、熱により生成した電子と酸化還元の化学反応を組み合わせ、熱下でのイオンの移動を電解質内で制御する増感型熱利用電池である。薄く、軽量で、低温でも発電する電池として、ＩｏＴ用センサーや二酸化炭素（ＣＯ2）を発生しないクリーンな地熱利用発電所の電池としての展開を目指す。また、より安価な原料の探索、ならびにroll-to-rollに組み込める作製プロセスの検討を行い発電能力・耐久性の向上に取り組むことが期待される。

あっはつは
売りたい強気、買いたい弱気(笑)

フォード社以外にもVolta Energy Technologies、Hyundai CRADLE、Samsung Venture Investment Corp、三桜工業株式会社、Solvay Ventures、A123システムズなどが同社に対し出資しています。

2020年12月についに同社は重量エネルギー密度が330Wh/kgの全固体電池のパウチ型セルを開発し、サンプル出荷を開始したと発表しました。

材料・工法・製品などの様々な研究開発に取り組んでおります。

自動車関連製品

熱電発電

新型熱電発電素子

電池

全固体電池

マグネシウム電池

IT関連

各種業務系システムの開発

弊社関連会社である（株）エス・エス・エスならびに（株）サンオーコミュニケーションズによる研究を含みます。

GMは3月11日、次世代のリチウムメタルバッテリーを、ソリッド・エナジー・システムズと共同開発する契約を締結した、と発表した。

GMのリチウムメタルバッテリーは、手頃な価格、高性能、高いエネルギー密度を追求する。このリチウムメタルバッテリーを実用化するために、GMはいくつかの企業と協力し、投資を行うことで電動化の加速を目指している。

>>No. 181

今日は、半導体関連は総崩れ（笑）
　　こんな日もある。

東京エレクトロン <8035> 　41,560円　 -660 円 (-1.6％)　　本日終値
　東京エレクトロン<8035>、レーザーテック<6920>など半導体製造装置関連が軟調。前週末の米国株市場ではＮＹダウが６連騰で最高値街道を走っているものの、米長期金利の上昇が顕著となっていることから、景気敏感株が買われる一方でハイテク株への逆風が強い。
　半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）は反落しており、この流れを引き継ぎ東京市場でも半導体セクターは上値の重い展開を強いられている。
　東エレク、レーザーテックともに前週末は大幅高で切り返したが、足もとは買いが続かない状況となっている。

株の売買の経験がない人の投稿。

　夢と現実の区別がつかない。
　SQの意味さえ知らない幸せな人。

> 全固体電池に関しては市場的には日立造船より三桜工業なのか？
> 要素はそれだけじゃ無いのは分かっておりますが。

　市場の意味が＜株式市場＞だと、所詮人気投票だから分からん。
　大型株の日立造船（1.7億株）よりも、総発行株式数3.711万株の三桜工業か？
　製品市場は、圧倒的に＜車＞が多いからソリッドパワー・トヨタ
　既にアメリカの自動車メーカーには納品中。
　トヨタが電気自動車に全面参加したら、日本国内に数か所の工場が出来るでしょう
　
　日立造船はTDKとの連合で蓄電池の用途が多い

>>No. 406

医療ベンチャー「テラ」に強制調査＝金融商品取引法違反の疑い
3/8(月) 16:42配信

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東京商工リサーチ
　「新型コロナウイルス」治療薬の開発を発表していたテラ（株）（TSR企業コード:296045896、新宿区、JASDAQ）は3月6日、金融商品取引法違反の疑いで強制調査を受けたことを明らかにした。取引先等が強制調査を受け、テラも関係先として強制調査を受けたとしている。

　テラは、樹状細胞ワクチンの研究開発などを手がける医療ベンチャー企業。2019年7月、有価証券報告書等の重要な事項の不記載で、証券取引等監視委員会による課徴金納付の勧告を受けている。

　テラは2020年4月27日、CENEGENICS　JAPAN（株）（TSR企業コード:134023846、以下セネ社）と新型コロナウイルスに対する間葉系幹細胞を用いた治療法の開発に関する共同研究契約を締結、新薬開発を発表していた。この発表後、株価は同年4月24日の151円が同年6月9日には一時2175円まで高騰した。

別に頑張ることはない（笑）
　イナゴはバカと違って、賢い。

今日は、日立造船も900円越
＞＞日立造船“世界最大級”の「全固体電池」を開発｜テレ朝news ...
2021/3/5 -電気自動車や太陽光発電など蓄電池の需要が高まるなか、日立造船は世界最大級とみられる全固体電池を開発したと発表しました。

機関投資家は、株集め中（笑）

＞＞韓国の新聞ですら、出資先のソリッドの固体電池に注目。

＞＞　日本国内の部品業界もトヨタにとっては頼りになる友軍だ。8日の読売新聞によると、日本国内でバッテリー事業を行う30社余りが参加する「電池サプライチェーン協議会」が来月の設立を準備している。ニッケル、リチウムなどバッテリーの原材料を調達し、バッテリーの生産・流通網を構築することで、競争力を高めるための協議体だ。

　韓国自動車研究院によると、トヨタの部品一次下請け企業約800社のうち300社余りが従来型の自動車部品から先端電送部品・ソフトウエア中心へと変身を終えた。先端部品メーカーの数は韓国の50社余りの6倍だ。イ・ハング研究委員は「車に搭載される電装部品の割合が高まることをあらかじめ予測したトヨタが下請け企業の事業転換を支援してきた。産業インフラが整った以上、トヨタが覚悟してEVへの転換を急げば、トップメーカーをすぐに追撃できる」と指摘した。

■「2021年世界革新指数」韓国1位、米国11位、日本は？

ユン・ヒョンジュン記者
朝鮮日報／朝鮮日報日本語版

下値には、買いが入る。

　今は、株数が欲しい時、出来るだけ安く＜株数＞集めたい。

【黒字確保】各種チューブや樹脂部品は新型コロナで数量減。上期は減産で赤字も中国軸に回復が想定超。不採算製品解消も効く。一転営業黒字。株売却益12億円。減配。22年３月期は新車需要回復で営業益反発。
【スパコン】冷却水用樹脂配管がスーパーコンピュータ『富岳』に採用。自動車用以外で樹脂製品製品化は初。出資先の米ソリッドパワーが全固体電池の試作品出荷開始。

トヨタはEV競争で淘汰されたのか。業界からは「トヨタは意図的にスピードを調整しているだけで、EV時代が完全に花開けば、ダークホースになり得る」との見方が示されている。既にEVの技術力とインフラを備えており、ライバルの動きを見ながらそれに対応する戦略とみられる。「遅くても着実に行く」というトヨタの戦略が逆転をもたらすかどうか検証した。

■「夢のバッテリー」トヨタがリード
　表面的には純EVに関心がないように見えるトヨタは実際には10年以上、EV技術を準備している。EVの重要部品であるバッテリー、その中でも「夢のバッテリー」と呼ばれる全固体電池だ。現在EVに搭載されているリチウムイオン電池は電解質が液体でできており、熱と衝撃に弱く、火災リスクもある。電解液を固体にすれば、爆発の危険性が大幅に低下する。バッテリーのサイズも小型化できる一方、容量は増え、充電速度も速くなる。トヨタは昨年末、「現在開発中の全固体電池を搭載すれば、10分の充電で500キロメートルを走ることができる」と説明したが、これは現在のEVバッテリーの充電速度に比べると3倍以上速い。

>>No. 286

第二地銀なんて、担保が無ければお金は貸せない。

　審査能力なんてない。

　山梨銀行だったら、まだ第一地銀なんで少しは力がある。

>>No. 278

>行使完了の後すんなり上がるんだろうか？
>
>MSワラントでしか資金調達出来なかった理由を知りたいね。


　山梨銀行から借りれなかった。稟議書書けなかった。

　社長の持株を野村證券は、借り株出来るらしい?
　そこ迄して、設備投資するのだから(売り先、契約先など)が確定してるのでしょう。
　後は、決算発表の5月まで寝ときましょう。

この銘柄
　一株利益　185円
　PER 11倍台
　目標株価　2.850円だって


>半導体銘柄には信用倍率は関係ないってことか。

この会社は、ご指摘通り。
株主の会社は、日本を代表する企業。
　下請け企業だ。



>実力、実力！
ここは半導体では無い、一山いくらの消耗部材と安物部品の会社だから。
人間、足るを知るべし。

いくら何でも売られ過ぎだろう！

＞＞＞フェローテク、4-12月期(3Q累計)経常が65％増益で着地・
　　10-12月期も2.9倍増益
　フェローテックホールディングス <6890> [ＪＱ] が2月12日大引け後(15:30)に決算を発表。21年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比64.8％増の57.5億円に拡大したが、通期計画の80億円に対する進捗率は72.0％にとどまり、5年平均の79.6％も下回った。

　会社側が発表した第3四半期累計の実績と据え置いた通期計画に基づいて、当社が試算した1-3月期(4Q)の連結経常利益は前年同期比2.9倍の22.4億円に急拡大する計算になる。

　直近3ヵ月の実績である10-12月期(3Q)の連結経常利益は前年同期比2.9倍の29.3億円に急拡大し、売上営業利益率は前年同期の7.0％→9.4％に改善した。