ここから本文です

投稿コメント一覧 (878コメント)

  • 昨日の中国政府による7兆円の半導体産業支援ファンド設立といい、下記のニュースといい、ブイテクノロジーにとって追い風になるニュースばかりだ。これまでビジョノックスと取引があったか不明だがビジネスチャンスはあるだろうし、少なくともBOEの方は大いに期待できる。

    中国ビジョノックス、有機EL新工場 1兆2000億円
    【北京=多部田俊輔】中国パネル大手の維信諾科技(ビジョノックス)は28日、安徽省合肥市の地元政府と最新鋭の有機ELパネルの新工場を建設することで合意したと発表した。総投資額は550億元(約1兆2000億円)。中国最大手の京東方科技集団(BOE)も最新鋭の有機ELパネル工場の建設を進めており競争が激化しそうだ。

  • 中国、7兆円ファンド設立 米規制受け半導体強化
    5/27(月) 19:35  時事通信社


    北京時事】中国政府が半導体産業を支援する新たな政府系ファンドを立ち上げたことが27日、分かった。

     資本金は3440億元(約7兆円)と、同様のファンドでは過去最大。米国が対中半導体輸出規制を強める中、国内で関連産業の育成を急ぐ狙いがある。


    (以下感想)
    スクリーンの製造装置は、ハイスペックなものから汎用的なものまで揃っているので、米国の対中規制に抵触しない製品も多く、販売のチャンスは今後もあると思います。特に、洗浄装置は中国国内では調達できないだろうから、スクリーンから買うしかないでしょう。7兆円はでかいよ。

  • 中国、7兆円ファンド設立 米規制受け半導体強化
    5/27(月) 19:35  時事通信社

    【北京時事】中国政府が半導体産業を支援する新たな政府系ファンドを立ち上げたことが27日、分かった。

     資本金は3440億元(約7兆円)と、同様のファンドでは過去最大。米国が対中半導体輸出規制を強める中、国内で関連産業の育成を急ぐ狙いがある。


    (以下感想)
    ブイテクノロジーは、現状では米国の対中規制に抵触するほどのハイスペックな半導体の製造に対応できるわけではないし(つまり、製造装置の販売可能)、これまで主流だったFPD事業では販売先が中国しかなかったことから、中国内の営業体制が整っている。

    これまで弱点とみられてきたことが、効を奏すかもしれない。

    7兆円はでかい。

  • 日経の記事出てました。BOEの新工場については、既に報じられていますが、メインの販売先のニュースはフォローになって良いですね。


    液晶の覇者中国BOE、有機ELも韓国追う 生産能力5割増へ
    2024年5月27日 19:26 [会員限定記事]
    (冒頭部分のみ)

    【北京=多部田俊輔】中国パネル最大手の京東方科技集団(BOE)が、今後3年以内に有機ELパネルの生産能力を1.5倍以上に増やす。中国内陸部の四川省成都市で新工場の建設に着手した。政府の支援などを経て世界シェア1位となった液晶パネルに続き、有機ELでもサムスン電子など韓国勢を追いかけトップをめざす。

  • 今日は、東京エレクトロンは弱く、他の半導体製造装置株もややプラス程度なのに、スクリーンは強いですね。

    これまでとは、違う動きです。

  • 「中期経営計画」。2026年3月期以降は、売上高が一定規模に達することで、利益の大幅増加を見込む、とのこと。
     確かに、ブイ・テクノロジーは、ファブレス体制がメインなので、売上高に比例して販管費が増えるビジネモデルではないので、売上高の規模拡大に伴い利益が膨れ上がる傾向がある。

    5年後の売上高1000億円、営業利益200億円はともかくとして、来期の売上高570億円・営業利益45億円、来々期の売上高670億円・営業利益74億円が達成すれば、営業利益=経常利益とみなし、特別利益・特別損失を考慮しないと、税引き後の純利益と一株当たり純利益は、それぞれ、来期327円、来々期538円程度となる。
    来期、来々期を2029年3月期に向けての業績回復途上と捉えPER30倍とみて、来期327円✕30=9810円、来々期538円✕30=16140円が適正株価となる。
    少なくとも、受注残の推移から来期の業績回復がみえてくるだけで、この一年間で株価は3倍以上になってもおかしくない。

    ちなみに、5年後の2029年について同様に計算すると、一株当たり純利益は、2000/740 ✕ 538円 = 1454円。
    PER20倍とみて、1454円✕20=29080円となり、現在の株価からみるとテンバガーとなる。

  • 4月の訪日外客数は、3月の308万人に続き304万人超えと、2ケ月連続で300万人超えとなった。
    寿司に関して言えば、一部の富裕層は、超高級寿司店に向かうだろうが、寿司チェーン店としてはやや高めながら、品質が保証されている「銚子丸」や千客万来の「鮨 yasuke by 銚子丸」への来店も増えていることだろう。
    そして、海外にも日本食旋風が吹き、米国西海岸の双日・ロイヤルHDとの寿司店舗展開も順調に進みそうだ。

  • ジャパンエンジンの評価益もあるよ!

  • 名村造船所の一株当たり利益

    会社四季報(春号)
    23.3月期 ▲271.8
    23.3月期 ▲121.9
    23.3月期  161.9
    24.3月期 187.5
    25.3月期 194.7

    会社発表
    23.3月期実績 161.9
    24.3月期実績 287.9
    25.3月期予想 216.4

    会社四季報(春号)を見て、このとおりになるのなら、十分魅力的だと思っていた。

    昨日の決算発表は、24.3月期が為替差益で突出した好業績になり、それに比べれば25.3月期予想は低くなるが、この数字、四季報の予想をはるかに凌駕している。しかも、この会社予想は、想定為替レートを現状より10円程度円高の145円とし、為替差損益はゼロの前提。為替レートは、4、5月中旬まで150円半ばで推移している。
    そして、一番の材料は、24.3月期末の受注残が3305億円と24.3月期の売上高1350億円の約2.5 倍の高水準にあることだ。今期以降も受注は
    積み上がることを考えると、非常に心強い。

    過去の赤字会社から一転して、25.3月期予想 216.4で計っても、PER10倍未満の超割安な会社に変貌を遂げたことになる。

  • 金曜日の急落について、中期経営計画がいまひとつみたいに書かれた記事もありますが、私は真逆の印象を持ちました。

    今期からの今後3年間で、売上高累計1.8兆円以上、営業利益率19%以上、すなわち、1.8兆円✕0.19 = 3420億円以上の営業利益が目標。

    2025年3月期の予想は、売上高5600億円、営業利益が1000億円なので、残りの2年は、各年度平均で売上高6200億円以上、営業利益1210億円以上と今期に比べ更に2割以上の増収増益の計画となる。

    これが、いまひとつなんでしょうか?

    また、今期については、年度想定為替レートが140円となっており、既に4、5月が150円台で推移し、米国の利下げ、日本の利上げともに実行までには時間を要し、かつ、利幅の変更は緩やかに行われると思われることから、実際の年度平均為替レートは140円よりかなり円安となり、為替差益が生じやすく上方修正が期待できる。

  • ロイヤルホールディングスのプレスリリースより

    米国寿司市場の概況と合弁会社の位置付け

    米国寿司市場は、従来から高級店が寿司市場のトレンドを牽引しておりましたが、近年は寿司のローカル化やカジュアル化が進んでおり、その需要は年々拡大しております。今回設立した合弁会社は、米国西海岸を起点に事業活動を始める計画です。米国における日本食レストランは堅調な増加傾向にあり、特にカリフォルニア州は大都市を中心に、全米最多の日本食レストラン数を誇ります。日本人移民の歴史も長く、日本食レストランの多様性に富み、寿司ブームなど、米国の日本食ブームの火付け役としての役割を果たしています。まずは同エリアで現地の嗜好を確認しながら、新業態の創出を図っていく予定です。


    (以下感想)
    銚子丸は回転寿司チェーン店の中で、ロイヤルホストはファミレスの中で、ともに高めの価格設定をしながら、高いクオリティの提供により顧客満足度を維持し、インフレ時代に適応したビジネスモデルで成功を収めている。

    ロイヤルホストも、最近は、海産物をメインとした「GOOD JAPAN」の企画を展開し、中部国際空港に海鮮丼・牛丼・かつ丼などの各種丼、うどん、ラーメン、うな重といったいわゆる日本食の店舗をオープンしている。

    また、双日とのパイプができれば、国内店舗向けにも、新たな海産物ルートが開拓できるかもしれない。これまでの仕入れルートが最善なら変える必要は毛頭ないが、いろいろと選択肢が広がることは良いことだ。

    今回の合弁事業は、ズバリ寿司。
    寿司をはじめとする日本食の評判は、日本人が思っているより、遥かに高い。
    マスターズの優勝者は、その翌年に歴代チャンピオンを招き食事会を開催する慣わしになっており、松山英樹は、刺し身や和牛、銀だらの西京焼きなどを振る舞ったが、めちゃめちゃ好評だったようだ。

  • 加えて、3Q決算では、為替差益を計上しており、今後も米国との金利差の縮小は難しいことから、円安基調は続き、収益を押し上げることが期待できます。

  • 他の方が指摘されていたようにこの会社は、多くの受注残がある。
    3Q末時点で305,883百万円の受注残があり、24.3月期の売上高が会社の予定通りになった場合、4Qの売上高は38,045=135,000―96,955となり、これを引いても267,838の受注残がある。
    4Q期間中やそれ以降も受注は積み上がっていくし、3Q決算短信のセグメント別概況でも、鉄鋼・船用機械部門について、新造船市場の好転に伴って今後から受注増が期待されるとある。
    4Q分売上高を除いた3Q末時点で2678億円と24.3月期売上高予定額の1350億の倍に当たる受注残に今後更にプラスされ、今期はどう見積ってもかなりの増収増益となるだろう。

  • >>No. 454


    >賃上げのあった企業は、今月から給料あがるのか。GWは、こんな円安では、海外には行きづらいので、国内回帰。ちょっと贅沢しようとなっても、家族でカウンター寿司は高すぎる。

    続き書き足します。

    ⇒テレビを見ていたら、銚子丸という寿司のチェーン店で、買い付けの企業努力により、冷凍でないまぐろやサ―モンが、手頃な価格で食べれるらしい。

    ⇒よし。銚子丸に食べに行こう。


    外国人並びに首都圏在住の近場観光客
    ⇒豊洲の千客万来へ。
    ⇒めちゃ混み
    ⇒席数の多い銚子丸運営の「鮨Yasuke 」へ食べに行く。

  • 賃上げのあった企業は、今月から給料あがるのか。GWは、こんな円安では、海外には行きづらいので、国内回帰。ちょっと贅沢しようとなっても、家族でカウンター寿司は高すぎる。

  • 昨日2時以降の急落の要因となったASMLの決算。
    売上高が、前年1Qの72億3000ユ―ロから52億9000ユ―ロへと19億4000ユ―ロ減少。1ユ―ロ=164.64円で換算すると3194億円の減少となる。
    しかしながら、ピーター・ウェニンク最高経営責任者(CEO)は声明で「2024年通期の見通しは変更しない。業界は不況から回復が続いており、下半期は上半期よりも好調に推移すると見込んでいる」と表明。24年は「移行の年」だと述べている。
    主力製品のEUV露光装置は、極めて高額で1台当り平均価格で約390億円、最先端の2ナノ半導体用だと500億円を超えるので、売上高の減少額3194億円は、2ナノ用だと6台分に過ぎない。
    製品の納品時期は、四半期毎にバラツキがあるのは当たり前で、通期は変わらないのだから問題ない。受注見通しが市場予想に届かなかったとのことだが、勝手に予想を釣り上げておいて、それに届かなかったからと売り叩くのは、機関の常套手段のひとつ。

    バイデン米政権はASMLに対し、中国での製造装置向けの保守点検などのサービス業務を打ち切るよう要請する構えを見せていたが、CEOは、第1・四半期決算発表後の電話会議で、中国の顧客に販売済みの機器に対するサービスを提供できない理由は現時点ではないと言及した。ロジャー・ダッセン最高財務責任者(CFO)は、中国企業の需要は最先端半導体製造装置ではなく、冷蔵庫や携帯電話、玩具、自動車などに必要とされる「従来型」のもので、これらは輸出規制の対象にはならないと述べている。

    このように、ASMLの決算や中国対策に問題は無く、そもそも、スクリーンとは製造装置の分野が異なるので関連が希薄であり、昨日の株価急落は、とんだとばっちりだと思う。

  • 銚子丸のプリンは、密度が濃いというか、ずっしりとしていて、とっても美味い。

    昨日のネット記事にこんなアンケート結果が紹介されていた。

    ねとらぼ調査隊では、アンケートサイト「ボイスノート」の協力のもと、東京都民を対象に「マグロが最高にうまいと思う回転寿司チェーン」というテーマでアンケートを実施しました。その結果が第2位が銚子丸、第一位がスシロー。

    ただし、昨年7月時点の東京都内の店舗数は、スシロー60店、銚子丸は、千葉と並んで35店。
    店舗数を考慮すれば銚子丸に軍配があがると思う。

  • 米連邦政府は3月、CHIPS法に基づいて米Intelにも85億ドルの助成金と110億ドルの融資を提供すると発表している。

     TSMCは現在、米アリゾナ州フェニックスに2つの半導体工場を建設しており、同日3つ目の工場建設を発表した。3つ目の工場では2ナノメートルおよびそれ以上の高性能半導体を製造する計画という。TSMCは、これらの工場に650億ドル以上を投資している。

    モ゙―サテのニュースでは、2つめの工場でも、2ナノメートルの高性能半導体を一部製造するとのこと。高性能半導体になればなるほど、スクリーンの洗浄装置の独壇場。

  • 週末にネット配信される岡崎良介さん主催の「マ―ケット・アナライズ」。
    今週のゲスト、第一生命経済研究所の永濱 利廣さんによる日銀短観(3月調査)の解説。
    24年度経常利益計画について、そもそも年度当初は慎重な計画になりがちで、年度後半にかけて上方修正してゆくパターンであり、年度始めから増益計画の業種は僅か5つだが、そのトップが「木材・木製品」で3.6%増。以下、対事業所サ―ビス2.5%増、その他情報通信1.6%、物品賃貸1.3%、石油・石炭製品0.1%と続く。

    社名のとおり「木材・木製品」を扱うシ―・エス・ランバーは、23年度の決算予想を前提にしても超割安なのに、24年度増益となる場合、株価上昇は必定と思います。

  • 最近、大量保有報告した3大機関。野村グループが7.75%、ブラックロックが5.49%、三井住友信託グループが5.53%。合計で18.77%と2割近くを占めている。これでは、浮動株が減って株価も乱高下しやすくなるだろう。
     ただ、そろそろお腹いっぱい買い込んだだろうから、これからは、上げていくと思いますがどうでしょうか。

本文はここまでです このページの先頭へ