【3040 ソリトンシステムズ|従業員数から考える成長余力】
サイバーセキュリティ関連11社について、従業員数・時価総額・売上高を比較してみました。
今回注目したのは、サイバーセキュリティ需要が急増したとき、どの企業がその需要を売上・利益の成長につなげられるかという点です。
■ 従業員数と1人当たり時価総額
・GSX:221人/4.61億円
・FFRI:236人/3.25億円
・デジタルアーツ:279人/2.95億円
・HENNGE:390人/1.58億円
・ソリトン:655人/0.93億円
・サイバートラスト:286人/0.92億円
・ブロードバンドセキュリティ:254人/0.52億円
※時価総額は10月9日時点の比較データです。
ソリトンはFFRIの約2.8倍、HENNGEの約1.7倍の従業員を抱えています。
一方、従業員1人当たりの時価総額は約0.93億円と、比較対象の中では低い水準です。
ただし、これは単純に割安という意味ではありません。利益率、成長率、事業構造によって適正な企業価値は大きく異なります。
■ 需要が急増したとき、どこに差が出るか
脆弱性診断やセキュリティコンサルティングは、専門技術者の稼働時間に制約されます。
一方、ソフトウェアやクラウドサービスは、契約数が増えても従業員数を同じ割合で増やす必要がない場合があります。
ソリトンの場合、
・SmartOn ID:PC・端末認証
・NetAttest EPS:ネットワーク認証
・OneGate:クラウド認証
・IIJなど:販売・技術パートナー
という事業基盤があります。
既存顧客への追加販売やパートナー経由の販売が拡大すれば、人員増加を抑えながら売上を伸ばせる可能性があります。
もちろん、ソリトンの655人全員が認証事業に従事しているわけではなく、製品導入や保守には技術者も必要です。
そのため、従業員数だけで需要対応力を判断することはできません。
また、時価総額が低い理由が単なる評価不足なのか、成長率や収益構造の違いなのかも見極める必要があります。
個人的には、今後のサイバーセキュリティ市場で重要なのは、需要が増えること自体よりも、その需要をどれだけ効率よく利益に変えられるかだと考えています。
ソリトンが従業員数を大きく増やさず、OneGateなどの成長によって売上と営業利益を拡大できるなら、企業価値が再評価される可能性があります。
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