投資信託にはどんな手数料がかかるの？ 信託報酬を安く抑えるコツも解説

投資信託の手数料はどんな種類があって、いつ払うの？

投資信託の手数料は最初に購入するときだけでなく、保有している間や、最終的に換金するときにもかかります。また、直接的に支払う手数料もあれば、間接的に差し引かれるタイプの手数料もあるため、どの手数料がどのくらいかかっているのか初心者にとってわかりづらいでしょう。
まずは、投資信託の手数料を「購入時」「保有中」「換金時」の3つのタイミングに分けて見ていきましょう。

購入時にかかる手数料

銀行や証券会社などから投資信託を購入する際には「購入時手数料」を支払います。「買付手数料」と呼ぶこともあります。
購入時手数料は「何円」という具体的な金額ではなく「申込金に対する割合（％）」で決められており、多くの場合は数％ほどです。
なお、購入時手数料は投資信託の購入と同時に支払うことがほとんどですが、換金時に支払うパターンや、購入時手数料が無料になるタイプの投資信託商品もあります。

保有中にかかる手数料

投資信託は財産を保有している間にも、さまざまな手数料がかかります。主な手数料は以下の3つです。
・信託報酬
・売買委託手数料
・監査報酬
「信託報酬」は、投資の運用を委託する（信託する）ことに対する報酬です。「運用管理費用」とも呼ばれます。

「売買委託手数料」は投資信託に組み入れられている有価証券を運用会社が売買する際に発生する手数料です。

「監査報酬」は、投資信託の運用が公正に行われているかを監査するための費用です。監査は法令で義務付けられているため監査報酬は必ず発生しますが、ほかの手数料と比べると少額です。

ほかにも、例えば有価証券を海外で保管する際に海外の保管機関に手数料を支払う場合など、投資信託の商品によっては細かい手数料が発生することもあります。

これらの手数料はすべて直接的に支払うのではなく、投資信託で保有している財産（信託財産）の額からまとめて差し引かれ、間接的に支払うものです。

前述の購入時手数料と同様、保有中の信託財産（純資産総額）に対する割合で決まります。信託財産の0.2％くらいの場合もあれば、数％の場合もあります。

換金時にかかる費用

投資信託を換金する際には、商品によって『信託財産留保額』が差し引かれる場合があります。信託財産留保額は手数料ではなく、換金に伴うコストなどを受益者間で公平に負担するため、信託財産に留保される金額です。
ほかと同様、解約時の基準価額（または約定代金）に対する割合で金額が決まります。

なお、信託財産留保額とは別に、ごく一部の投資信託の商品では「解約手数料」がかかる場合があることも念頭に置いておきましょう。

手数料が安くなるパターンとは？

投資信託の手数料は投資信託の商品ごとに異なり、商品のタイプや、その商品をどの販売会社から買うのかによっても差が出ます。続いては、一部の手数料が安くなったり、無料になったりする商品のタイプを紹介します。

購入時手数料が無料の「ノーロード商品」

投資信託の商品の中には、購入時手数料が無料になるタイプの商品があります。購入時手数料のことを専門用語で「ロード」と呼ぶことから「ノーロード商品」と呼ばれています。

ノーロード商品は、初期費用を抑えられるのがメリットです。投資信託の商品を何度も売買する予定がある場合にも、費用がかさむのを回避できます。

ただ、ノーロード商品だからといって、必ずしもトータルで節約になるとは限りません。購入手数料がない代わりに、信託報酬が高く設定されている商品もあるため、購入時だけでなく、保有中、換金時も含めたトータルコストを考えることが必要です。

信託報酬が比較的安い「インデックス型」商品

投資信託は、運用方針によって「インデックス型」「アクティブ型」の2種類に大きく分類できます。また、複数の資産に分散投資する『バランス型』の商品もあります。

「インデックス型」は、日経平均株価などの指数と同じような値段の動き方をするよう運用されるタイプです。「アクティブ型」は、大きな利益が出そうな分野を選んで積極的に運用されるタイプです。

一般的にインデックス型はアクティブ型より信託報酬が低い傾向がありますが、実際の信託報酬は商品によって異なります。

信託報酬は、投資信託の保有中に毎日かかる費用なので、コストの低いインデックス型を選んだ方が多くの利益を狙えるのではと考える人もいるでしょう。確かに、投資対象や連動を目指す指数がほとんど同じ商品であれば、運用コストの低さが運用成績に直結する可能性はあります。

しかし、実際の運用成績は運用コストだけで決まるものではありません。例えば、信託報酬の高いアクティブ型の投資信託の運用成績が、低コストのインデックス型の投資信託の運用成績を上回ることもあるのです。

信託報酬の低さだけを基準にするのではなく、運用方針や組入銘柄などを考慮して商品を選びましょう。

換金時の費用を導入していない商品

投資信託には、換金時にかかる費用である「信託財産留保額」を設定していない商品もあります。そういった商品を選ぶと、換金時の費用を節約することが可能です。

ただし、信託財産留保額は前述のとおり、本来は投資信託を解約する際に必要なコストの一つです。

換金時に請求されない場合は、投資信託を解約した方ではなく、その時点でまだ信託財産を保有している残りの方に負担がいくことになってしまいます。

つまり、自分が信託財産を保有している最中にも同様に、ほかの方が解約した際のコストを負担し続けることになり得るのです。

長期的な目線で考えれば、信託財産留保額「あり」の商品を選んだ方が運用成績がよくなる場合もあります。信託財産留保額だけに注目して、安易に銘柄を選ぶ事は避けた方がよいでしょう。

投資信託の手数料はどうやって調べるの？

これらの手数料は、どのように調べればいいのでしょうか。「これから投資信託を始める場合」と「すでに購入したことがある場合」に分けて説明します。

これから投資信託の商品を買う場合の調べ方

投資信託の「購入手数料」「信託報酬」「信託財産留保額」については、購入前に必ず提示される「目論見書」で見ることができます。

目論見書には投資判断に関する重要な事項が記載されており、紙で受け取るケースや、オンラインで購入する場合はPDF形式で受け取ることがほとんどです。

また、多くのネット証券やネット銀行のサイトでは、投資信託の商品を検索すると、一部の手数料はその場ですぐに確認できます。Yahoo!ファイナンスの「投資信託」のタブでも、気になる投資信託商品をクリックすると、信託報酬などさまざまな情報を一覧で見ることが可能です。


（参照）Yahoo!ファイナンス

すでに購入済みの投資信託についての調べ方

目論見書は、投資信託を購入する前に必ず渡されます。そのため、過去に購入した投資信託の手数料についても目論見書で調べましょう。

また、保有中の信託財産の運用報告書は原則としてファンドの決算ごとに作成・交付されます（年1回決算のファンドは年1回、計算期間が6カ月未満のファンドは6カ月ごと）。
運用報告書では、目論見書では詳細がわからない「売買委託手数料」や「監査報酬」なども含め、実際にかかった金額がさらに詳しくわかります。

目論見書や運用報告書を紛失してしまった場合は、販売会社に問い合わせて、教えてもらうことも可能です。
また、ネット証券やネット銀行などオンラインで購入した場合は、購入したサイトのマイページなどで調べることもできます。

手数料も含めて投資信託の商品を選ぼう

投資信託は商品の種類が多く、豊富なラインアップから選べるのが利点です。しかし、初心者にとっては、かえってどれを選べばいいのか悩ましい場合もあります。

商品を選ぶ際は、手数料も含めて考えましょう。より選びやすくなる上に、投資のコストをトータルで見ることができるのもメリットです。

Yahoo!ファイナンスの「投資信託」には、本記事で紹介したインデックス型の一覧が掲載されているほか、さまざまなタイプの商品について、手数料や運用方針といった情報を見ることができます。まずは気になる商品の情報を確認し、それぞれのコストを比較してみてください。

記事公開日：2024年12月24日
記事更新日：2026年8月12日