【日本株】“TOPIX除外”回避に向けて増配が期待できる10銘柄! 配当利回り5%超ながら、さらなる株主還元に前向きな「青山商事」や「リケンNPR」などに注目!
【高配当株】TOPIXの見直しで指数除外のボーダーライン上にあり、今後もTOPIXに残るために株主還元を強化しそうな10銘柄を公開!
●すでに高配当でありながら、さらなる増配の期待大!
先回りで買って高配当をもらいつつ、増配を待とう!
目下、TOPIX(東証株価指数)の見直しが進められている。従来のTOPIXは、東証プライム市場に上場する銘柄を中心に構成されており、銘柄の定期入れ替えは行われていなかった。しかし、東証スタンダード市場や東証グロース市場にも、時価総額が大きく、売買が活発な銘柄はある。そのため、次期TOPIXは市場区分の枠組みをなくし、毎年10月に銘柄の入れ替えを行うことになっている。
次期TOPIXへの移行準備はすでに始まっている。第1段階として、2022年から流通時価総額が少ない企業を「段階的ウエイト低減銘柄」と位置付け、TOPIXにおける構成比率を四半期ごとに減少させる取り組みが行われた。こちらは2025年1月までに完了し、TOPIX構成銘柄は見直し前より約500銘柄減っている。
2段階目の見直しは、2026年10月からスタート。年間売買代金回転率や、浮動株時価総額の累積比率(※浮動株とは、固定株主以外が保有して、市場で常に売買されている株のこと)といった基準で選んだ一部の銘柄について、今回も段階的にTOPIXにおけるウエイトを低減する。初回の判定の基準日は2026年8月末で、ウエイトの低減が始まるのは2026年10月末からだ。
2027年10月に再評価が行われ、そこで継続基準を満たしていれば低減は停止される。満たさなければ低減され続けて、2028年7月までにゼロ(完全に除外)となる。それ以降も、毎年10月に定期的な銘柄の入れ替えが行われるため、初回に除外から免れたとしても、今後株価が低迷した株は除外の対象となる。
こうした流れを受けて、注目したいのは次期TOPIXに採用されるかどうかの当落線上にある銘柄だ。マーケットコメンテーターの岡村友哉さんは「(当落線上にある銘柄は)何とかTOPIXに残り続けようと、時価総額を上げるために対策を講じることが予想されます。具体的には、個人株主に買ってもらうために、増配を発表することが期待できるでしょう」と指摘する。
当落線上にあるのは「浮動株の時価総額(時価総額×浮動株比率)が600億〜700億円の中小型株」だ。以下では、その中でもすでに3%台後半以上の高配当を出すなど、株主還元に積極的な銘柄をピックアップ。ここから、さらなる増配も期待できるので、注目してみてほしい! (※株価や配当利回りなどのデータは7月3日時点。銘柄の選定と分析コメントはマーケットコメンテーターの岡村友哉さん)。
●増配が期待できる注目の”ボーダーライン株”10銘柄!
配当利回り
最低購入額
(7/3)
時価総額
TOPIX
浮動株比率
浮動株
時価総額
◆青山商事(8219・東P)
5.39%
7万円
1028億円
60%
617億円
【コメント】還元方針は、配当性向70%かDOE3%の高いほう。自社株買い姿勢も表明しており、今期中の新規設定に期待。
◆リケンNPR(6209・東P)
5.29%
40万円
1123億円
55%
618億円
【コメント】前期に大幅増配した210円配当を今期も維持。東証プライムの機械セクターで配当利回りはトップ3圏内に入る。
◆三ツ星ベルト(5192・東P)
4.85%
39万円
1241億円
55%
683億円
【コメント】コスト増を価格転嫁し、今期は大幅増益へ。還元方針はDOE5.4%程度。ROE向上のための自社株買いも期待。
◆三愛オブリ(8097・東P)
4.74%
21万円
1312億円
50%
656億円
【コメント】1株100円の下限配当を設定。「PBR1倍以上の長期維持」も目標としており、ここからの下値リスクは小さい。
◆石原産業(4028・東P)
4.48%
29万円
1290億円
55%
710億円
【コメント】化学中堅。還元方針は配当性向40%の目標で、DOE3%を下限としている。配当強化でPBR1倍以上を目指す意向。
◆MIXI(2121・東P)
4.44%
28万円
1791億円
35%
627億円
【コメント】『モンスト』に続くヒット作出ず。ただ、手元資金は潤沢なため、PBR1倍割れ打破に向けた還元策が期待される。
◆オートバックスセブン(9832・東P)
4.09%
15万円
1194億円
60%
716億円
【コメント】株価は2月に6年ぶり高値を付けるも、PBR1倍到達で天井に。PBR1倍超を維持する新目標で再上昇に期待。
◆乃村工藝社(9716・東P)
4.03%
11万円
1328億円
50%
664億円
【コメント】コロナ禍以前の株価を目指し、還元強化姿勢を継続。新しい還元方針はDOE7%以上か配当性向50%以上の高いほう。
◆セントラル硝子(4044・東P)
3.85%
44万円
1068億円
65%
695億円
【コメント】AI半導体向け電子ガラスが好調で株価も上昇基調。2028年3月期まで過去最高となる1株170円配当を下限に設定。
◆KHネオケム(4189・東P)
3.69%
30万円
1328億円
50%
664億円
【コメント】上場来ずっと増配傾向。旧村上ファンド系の投資ファンドが買い増し中で、提案がさらなる増配につながる可能性も。
※データは2026年7月3日時点。
ザイ編集部
最終更新:
