後場コメント No.3　ワイエスフード、ベクターＨＤ、ＪＸ金属、ロート、日本製鉄、王子ＨＤ

★13:15　 ワイエスフードー5日ぶり反落　株主優待制度を拡充　優待券が選択可能に
　ワイエスフード<3358>が5日ぶり反落。同社は3日13時、株主優待制度を拡充すると発表した。

　従来のEC優待ポイントに「同社グループ店舗で利用できる優待券への交換」という新たな選択肢を追加する。これにより、株主は商品購入に加えて店舗での食事体験を選択できるようになり、優待の利便性と価値が一層高まるとしている。

　なお、株価はプラス圏に浮上する場面もあったが、買いが続かずマイナス圏に沈んでいる。
　　　

★13:33　 ベクターＨＤ－後場一時ストップ高　日本発のAIインフラ構築に向け2社と協業
　ベクターホールディングス<2656>が後場一時ストップ高。同社は3日12時、日本企業における安全かつ持続可能なAI活用基盤の整備に向け、Ｃｏｒｎａｍｉ（米国）が提供する新世代AIサーバーの導入、ならびにアデコ（東京都千代田区）とのデータアノテーション（AI・機械学習の領域において、分析対象のデータに対してラベルを付与するプロセス）領域における連携を開始したと発表した。
　
　同社は、AI基盤整備の中核となるべく、今後も各分野の専門性を有する企業との連携を推進し、電力効率、データ品質、安全性を兼ね備えた日本発のAIインフラ構築に継続して貢献していくとした。
　　

★13:37　 ＪＸ金属－ＳＭＢＣ日興が目標株価を引き上げ　良好な外部環境を背景に利益見通しを増額修正
　ＪＸ金属<5016>が小幅高。ＳＭＢＣ日興証券では、良好な外部環境を背景に利益見通しを増額修正。投資評価は「1（アウトパフォーム）」を継続し、目標株価は1800円→2000円に引き上げた。

　ＳＭＢＣ日興では、AI 関連製品を含むフォーカス事業では、各製品の堅調な需要が継続しているうえ、ベース事業では為替や金属市況の追い風が強く、上期時点の会社計画に対して力強い業績が続くとみている。一方で、フォーカス事業の数量成長については、既に株式市場で高い期待が織り込まれており、キャパシタ向けタンタル粉の一段の成長加速や、フォーカス事業の収益性向上を通じて、更なる成長余地を示すことができるかが今後の焦点と考えている。

★13:44　 ロート製薬－ＳＭＢＣ日興が目標株価を引き上げ　海外成長力を評価
　ロート製薬<4527>が軟調。ＳＭＢＣ日興証券では、国内スキンケア好調で競争激化懸念を払拭、海外成長力を評価。投資評価は「1（アウトパフォーム）」を継続し、目標株価は3200円→3270円に引き上げた。

　ＳＭＢＣ日興では、26/3期上期決算をうけ業績予想を微修正。国内はスキンケア市況の成長鈍化や低価格ブランドの競走激化が懸念されていたが、2Qの売上高成長率は欧州を除く全地域で好調に推移。3Qは8月より順次実施している国内27品目の値上げ効果に期待できると指摘している。海外では、メンソレータム社製品を中心にアジア販売が好調。買収したEYS社はトップラインが伸び悩むなか固定費の削減で黒字を堅持していると指摘。エビデンスに基づいた高品質かつ低価格なスキンケア製品の競争力は高く、国内外でのシェア拡大に期待できるとみている。

★13:50　 日本製鉄－反落　不動テトラと地盤改良材「ジオチェンジャ」を共同開発
　日本製鉄<5401>が反落。同社は3日、不動テトラ<1813>と、同社の製鉄時に発生する鉄鋼スラグを原材料として使用した地盤の液状化対策として使用される締固め砂杭工法専用の地盤改良材料「ジオチェンジャ」を共同開発したと発表した。
　
　ジオチェンジャは“省エネルギー・省資源・CO2削減を可能にする「地球にやさしい資材」”である鉄鋼スラグを用いており、建設発生土と混合することにより、建設発生土を締固め砂杭工法の中詰め材として利用可能な品質に改良するという。従来の改質技術（セメント・生石灰や再生砕石等の粒度調整材）と比較し、優れた改良効果を発揮するため、これまで外部へ処分していた低品質土を活用でき、トータルコストダウンとCO2排出量抑制が図れるとしている。
　　
　なお、株価への好影響は限定的となっている。
　　

★13:52　 王子ＨＤ－ＳＭＢＣ日興が目標株価を引き上げ　構造改革で苦境を打破する経営に注目
　王子ホールディングス<3861>が小幅高。ＳＭＢＣ日興証券では、構造改革で苦境を打破する経営に注目。投資評価は「1（アウトパフォーム）」を継続し、目標株価は950円→1000円に引き上げた。

　ＳＭＢＣ日興では、26/3期は国内の需要停滞や、海外におけるパルプ市況下落や厳しい事業環境の影響を受けるが、27/3期に向けては国内での各種製品の値上げ、国内外での構造改革によるコスト改善で業績改善を予想。資産売却を通じた自社株買いの実施など、引き続き株主還元が株価のサポート材料になると考えている。 短期業績の向かい風は依然強いが、構造改革で 27/3期は前進するとみている。