後場コメント No.6　フジテック、安藤ハザマ、大豊工業、ヒュウガプラ、中発条、アツギ、東海理化

★14:15　 フジテック－買い気配　PEファンドへの売却を検討と伝わる
　フジテック<6406>が買い気配。英フィナンシャルタイムズは30日、同社がプライベート・エクイティ（PE）ファンドへの売却を検討していると報じた。

　記事によれば、スウェーデンのEQTを含む複数のグループと交渉が行われているとしている。

★14:19　 安藤ハザマ－後場上げ幅拡大　上期営業益を上方修正　国内工事の採算性が向上
　安藤ハザマ<1719>が後場上げ幅拡大。同社は30日14時、25.3期上期（4-9月）の連結営業利益予想を従来の74.0億円から97.2億円（前年同期比85.9％増）に上方修正すると発表した。

　個別業績において、国内工事の採算性向上に伴い完成工事総利益が前回予想より増加することや、営業債権貸倒引当金の戻入などにより販管費が前回予想より減少することにより、各利益が前回予想を上回る見込みだとしている。

　なお、同社を代表者とする共同企業体が施工中の鋼製防護壁基礎工事に係る補修計画について検討を継続中であることなどにより、通期の業績予想は据え置くとしている。

★14:28　 大豊工業－後場急落　通期最終損益を下方修正　一転赤字へ
　大豊工業<6470>が後場急落。同社は30日14時、25.3期通期の連結純損益予想を従来の19.0億円の黒字から29.0億円の赤字（前期は17.5億円の黒字）に下方修正すると発表した。

　上期において、特別損失として減損損失を計上したほか、法人税等調整額の計算において繰延税金資産の取崩しを計上したことも踏まえた。

　25.3期上期（4-9月）の連結純損益は33.6億円の赤字（前年同期は10.7億円の黒字）だった。

★14:28　 大豊工業－後場急落　60万株・4億5000円を上限に自社株買い　割合は2.07％
　大豊工業<6470>が後場急落。同社は30日14時、60万株・4億5000万円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2024年10月31日～2025年4月30日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は2.07％となる。

　なお株価は、同日発表された通期業績の下方修正が嫌気され、売りが優勢となっている。

★14:29　 ヒュウガプラ－続伸　「楽天ヘルスケア ヨヤクスリ」とパートナー契約
　ＨＹＵＧＡ ＰＲＩＭＡＲＹ ＣＡＲＥ<7133>が続伸。同社は30日14時20分、楽天グループ<4755>とパートナー契約を締結したと発表した。

　処方せん医薬品を薬局や自宅で便利に受け取ることができるアプリ「楽天ヘルスケア ヨヤクスリ」と、同社が提供するきらりプライムの各サービスにおける加盟薬局の増加に向けて、相互に支援を行うとしている。

★14:35　 中央発条－後場上げ幅拡大　通期営業益を上方修正　年間配当を増額修正
　中央発条<5992>が後場上げ幅拡大。同社は30日14時20分、25.3期通期の連結営業利益予想を従来の15.0億円から27.0億円（前期比2.5倍）に引き上げると発表した。

　足もとの国内を中心とする売上高の増加予想や、インフレ影響に対する売価反映の進捗を考慮し、前回予想から上方修正した。

　25.3期上期（4-9月）の連結営業利益は17.6億円（前年同期比2.6倍）だった。

　また、25.3期の年間配当予想を25.0円から28.0円（前期は20.0円）に修正した。

★14:41　 アツギ－後場急落　上期営業赤字拡大　製造原価低減も販売苦戦
　アツギ<3529>が後場急落。同社は30日14時30分、25.3期上期（4-9月）の連結営業損益は4.5憶円の赤字（前年同期は2.1億円の赤字）だったと発表した。

　生産機能を中国工場へ集約し生産体制の最適化を図ったことによる製造原価の低減を行ったものの、消費者の生活防衛意識や節約志向の高まりなどにより、全体の売上高は前年を下回る水準で推移したことが響いた。

★14:49　 東海理化－後場急騰　通期営業益を上方修正　配当方針の変更と増配も発表
　東海理化<6995>が後場急騰。同社は30日14時40分に、25.3期通期の連結営業利益予想を従来の230.0億円から300.0億円（前期比4.1％増）に引き上げると発表した。上期において、主に円安による為替換算上の影響のほか、一部インフレ分の価格転嫁が進んだことなどを踏まえた。市場コンセンサスは284.7億円。

　25.3期上期（4-9月）の連結営業利益は185.4億円（前年同期比8.4％減）だった。国内が、客先生産台数の減少などにより、大幅な減益となったことが響いた。

　併せて、配当方針の変更も発表した。変更後は「株主資本配当率（DOE）」3％を目安とし、「連結配当性向」、「配当利回り」とあわせ、収益状況や財務状況等を総合的に勘案して配当額を決定することを方針とした。
　これに伴い、従来は35円を予想をしていた25.3期の中間配当を45円（前期は36円）に決定するとともに、期末配当予想を35円→45円（前期は39円）に引き上げた。年間配当は70円→90円（前期は75円）となる。