ネット融合店、26年度に5割へ＝投資拡大で攻勢―オンワードHD社長

　アパレル大手オンワードホールディングス（HD）の保元道宣社長は1日までにインタビューに応じ、傘下のオンワード樫山で展開する実店舗とオンラインストアを融合した「OMO型店舗」について、2026年度に全店の5割に増やす目標を明らかにした。デジタル関連投資も拡大し、攻勢をかける考えだ。
　OMO型では、「23区」や「J．プレス」など複数ブランドを一つの店舗で扱うほか、オンラインストアで事前に取り寄せた服を試着し購入もできる。開始から3年で130店を超え、全店の2割に達した。保元氏は「手応えを感じており、加速させたい」と店舗拡大に意欲を示した。
　オンワードHDは、24年度からの3年間でデジタルトランスフォーメーション（DX）関連を中心に700億円規模の投資を行う。OMO型拡大のため、システム面を強化するとともに、取り寄せた服を保管するバックヤードの改善なども進める。
　保元氏は「オンラインと実店舗両方で買い物をされる方の金額は1年で15万円規模になる。お客さまとの接点をより強くしたい」と強調した。