暗号資産のパフォーマンス、ナスダックを上回る──ビットコイン、金融不安のヘッジ手段に

トランプ大統領が報復関税を発表したことで、米株式市場はわずか2日間で5兆4000億ドルを失った。S&P500は11カ月ぶりの最低水準に下落、ナスダック100は弱気相場入りした。


だがこの混乱の中、暗号資産（仮想通貨）は底堅さを示しており、関税発表以来、ナスダックの11％下落に対して、ビットコイン（BTC）は約6%下落にとどまった。広範な市場指標であるCoinDesk 20（CD20）は約4.9%下落。


現在、TheTieのデータによると、暗号資産市場の時価総額は訳2兆6500億ドル。直近の24時間で、ビットコインは0.3%下落し、8万2619.77ドルとなったが、CD20は約0.2%上昇した。4日の米株式市場終了時、ほとんどの暗号資産関連株は下落となったが、一部は上昇した。


例えば、ビットコインマイナーのMARAホールディングス（MARA Holdings）は0.6%、コア・サイエンティフィック（ Core Scientific）は0.4%上昇した。また、52万8185BTCを保有するストラテジー（Strategy）は4%上昇した。4日、ナスダックは5.8%下落したが、それを大幅に上回る結果となった。


暗号資産価格は今後も堅調に推移する可能性が高い。ETF（上場投資信託）などの伝統的金融商品を通じてアクセスできることや、そのパフォーマンスを考慮すると、「伝統的金融（TradFi）のヘッジとして有用」となる可能性があるとスタンダード・チャータード銀行（Standard Chartered）のジェフリー・ケンドリック（Geoffrey Kendrick）氏は述べた。


「過去36時間で、ビットコインの用途に『米国の孤立』のヘッジを追加できると思う」と、ケンドリック氏は4日付けのメールに記し、マグニフィセント・セブンのうち、下落局面でビットコインを上回ったのはマイクロソフトだけだったことを示すチャートを添付した。


また、暗号資産コミュニティがビットコインの生みの親「サトシ・ナカモト」の誕生日とされる日を祝ったことも底堅さにつながった。4月5日という日付は、P2P財団に記されたプロフィールに基づいている。


4月5日という日付は、象徴的なものとの見解もある。1933年4月5日、フランクリン・D・ルーズベルト大統領は、国民に保有する金を連邦準備銀行に引き渡すことを求めた大統領令6102号に署名した。


｜翻訳・編集：CoinDesk JAPAN編集部｜画像：Pixabay｜原文：Crypto Outperforms Nasdaq as BTC Becomes 'U.S. Isolation Hedge' Amid $5T Equities Carnage