本土大引け：続落、米中貿易摩擦の激化を警戒　半導体株に売り

　13日の中国本土株式市場で、上海総合指数は続落。終値は前日比0.39％安の3358.73ポイントだった。深セン成分指数は0.99％安の10736.19ポイントと続落。上海、深セン両市場の売買代金は概算で1兆6067億2900万元だった。

　上海総合指数は小安く寄り付き、前場は前日終値を挟んで一進一退。後場に入ると下げ幅を広げ、一時は下落率が1％に近づいた。終盤にやや値を戻したものの、終値ベースで5日以来およそ1週間ぶりの安値を更新した。トランプ政権の関税政策と中国の報復措置の応酬が激化するリスクが意識され、投資家が運用リスクを取りにくくなった。11日に閉幕した全国人民代表大会（全人代）を踏まえて中国当局が打ち出す具体的な施策を見極めたいとのムードも広がったもよう。セクター別では半導体や自動車部品、電機、文化・メディア、インターネットサービスが売られた半面、石炭、造船、宝飾品が高い。

　A株市場では、油圧シリンダーメーカーの江蘇恒立液圧（601100）、産業システム開発の上海宝信ソフト（600845）、光学部品の欧菲光集団（002456）が大幅に続落した。小売り大手の永輝超市（601933）、音響・電子部品の歌爾（002241）、通信機器の中興通訊（000063）も安い。一方、エネルギー資源株の中国神華能源（601088）とペトロチャイナ（601857）、石炭化学の寧夏宝豊能源集団（600989）が反発。監視カメラの浙江大華技術（002236）、中堅銀行の寧波銀行（002142）も上昇した。

　上海B株指数は0.10％安の267.03ポイントと4日ぶりに反落。深センB株指数は0.13％高の1212.11ポイントと続伸した。