株価指数先物 【週間展望】　―日米金融政策を巡る思惑から持ち高調整が優勢

　今週の日経225先物は、米連邦準備制度理事会（FRB）がインフレ指標として注目する米消費者物価指数（CPIコア）などの経済指標の内容とともに、これを受けた米長期金利や為替市場の動向を睨んだ展開となりそうだ。翌週に米連邦公開市場委員会（FOMC）、日銀の金融政策決定会合を控え、持ち高調整の動きが強まりやすいだろう。

　先週、パウエルFRB議長は下院金融委員会、上院銀行委員会で半期に一度の金融政策報告に関する議会証言に臨んだ。議長は利下げを急がない方針を示すとともに、「年内のいずれかの時点で利下げを始めることが適切になるだろう」との見解を示した。米国市場ではこれを受けてエヌビディアなど半導体株を中心に買われ、東京市場でも7日の日経平均株価は一時4万0472円まで買われ、取引時間中の史上最高値を更新した。

　しかし、その直後に海外メディアが「一部の政府関係者は日銀が3月、4月の金融政策決定会合でマイナス金利を解除することを容認」と伝えたことがトリガーとなり、先物主導でショートの流れが強まった。週末8日に先物・オプション特別清算指数算出（メジャーSQ）を控えていたこともあり、波乱含みのなかでヘッジ対応に伴うショートを迫られる形となり、日経平均株価は3万9500円台まで下落した。

　8日のメジャーSQは波乱なく通過し、SQ値は3万9863.92円だった。SQ通過後の日経平均株価はSQ値を上回って一時3万9989円まで上昇し、押し目待ち狙いの買い意欲の強さがうかがえた。日経平均株価は上向きで推移するボリンジャーバンドの+1σまで調整した後に下げ渋る動きだった。

　一方で、週末の日経225先物（6月限）は反発したものの、+1σ水準に上値を抑えられる形状だった。さらにナイトセッションではショート優勢で一時3万8740円まで売られ、3万8790円で終えている。+1σを明確に下放れる形状となり、25日移動平均線が位置する3万8190円辺りを試す展開が意識されてきた。年初以降、25日線が支持線として機能しており、2月半ば以降は+1σと+2σによるレンジ推移が続いていた。+1σを下回り、25日線を捉えてくるようだと、ショートを誘い込むことになろう。

　週末に発表された2月の米雇用統計は、非農業部門雇用者数が前月比27万5000人増加し、市場予想（20万人増程度）を上回ったが、失業率は3.9％と前の月より0.2ポイント悪化し約2年ぶりの水準に上昇した。これにより、米金融当局にとって、年内に利下げに踏み切る余地が生まれた形となった。

　しかし、8日の米国市場ではNYダウ、S&P500、ナスダックなど主要な株価指数が下落。予想を下回る決算を発表したブロードコムとマーベル・テクノロジーが売られ、これらが波及しエヌビディアが史上最高値を更新後に利益確定売りに押されたこともセンチメントを冷ました。

　今週は米国で12日に2月消費者物価指数（CPI）、14日に2月小売売上高、2月生産者物価指数（PPI）、15日に3月ニューヨーク連銀製造業景気指数、3月ミシガン大学消費者信頼感指数などの発表が予定されている。19日-20日の米連邦公開市場委員会（FOMC）で利下げに踏み切る可能性は低いが、FRBが重視するCPIコア指数の結果次第では年内の利下げが早まるといった見方が強まり、米長期金利の低下や為替市場での円高・ドル安の流れを後押しする可能性がある。

　国内では18-19日に日銀の金融政策決定会合を控えている。「3月にマイナス金利の解除を示唆、4月に解除」が市場関係者のコンセンサスのようだ。日米金利差縮小の思惑から、先回り的に金利差を狙ったボジションを圧縮する動きが意識されやすい。ただし、先週辺りから持ち高調整がみられていたほか、マイナス金利解除後も緩和的な環境は維持される方針であるため、持ち高調整で軟化する局面では押し目狙いのロングでの対応となりそうだ。

　また、BofA証券は、2024年末の日経平均株価の予想値を従来の4万1000円から4万3500円に引き上げたようであり、海外投資家の日本株への関心は高い。そのため、25日線と+1σのレンジ推移として、オプション権利行使価格の3万8250円から3万9375円のレンジを想定する。為替市場では一時1ドル＝146円台に突入しており、円高・ドル安基調が強まる局面では短期的なショートが優位となろう。

　週末のVIX指数は14.74（前日は14.44）に上昇した。25日線を支持線として一時15.53まで上昇しており、終値では2月21日以来の200日線（14.67）を上回った。今週はCPI、PPIの結果を受けて変動が大きくなる可能性がある。週足では26週線を捉えてきており、52週線が位置する15.39辺りに接近する局面ではショートカバーを強めてくる展開が意識されてくる。

　なお、8日のNT倍率は先物中心限月で14.59倍に上昇した。ただし、前日は14.72倍から14.53倍に大きく低下したため、自律反発の範囲内である。25日線は14.53倍に位置しており、同線が支持線として機能するようだと、NTショートの巻き戻しから、NTロングに向かわせやすい。3月の配当志向の物色が意識されやすいほか、エヌビディアの動向にも影響を受けやすいだろう。

　2月第4週（2月26日-3月1日)の投資部門別売買動向によると、海外投資家は現物と先物の合算では2週ぶりの買い越しであり、買い越し額は661億円（2月第3週は66億円の売り越し）だった。なお、現物は3834億円の買い越し（同786億円の売り越し）と2週ぶりの買い越しであり、先物は3173億円の売り越し（同719億円の買い越し）と2週ぶりに売り越している。個人は現物と先物の合算で441億円の売り越しで、3週連続の売り越し。信託銀行は現物と先物の合算で1024億円の売り越しとなり、8週連続の売り越しだった。

　経済スケジュールでは、11日に10-12月期GDP確報値、米国予算教書、12日に2月国内企業物価、1-3月期法人企業景気予測調査、米国2月消費者物価指数、13日に春闘集中回答日、14日に米国2月小売売上高、米国2月生産者物価指数、15日に中国2月新築住宅販売価格、米国3月ニューヨーク連銀製造業景気指数、米国2月輸出入物価指数、米国2月鉱工業生産指数、米国3月ミシガン大学消費者信頼感指数などが予定されている。


――プレイバック・マーケット――

●SQ値
04月限　日経225　28519.43　　TOPIX　　2019.76
05月限　日経225　29235.08　　TOPIX　　2090.33
06月限　日経225　32018.38　　TOPIX　　2211.13
07月限　日経225　32484.24　　TOPIX　　2245.68
08月限　日経225　32013.86　　TOPIX　　2278.68
09月限　日経225　32921.39　　TOPIX　　2370.93
10月限　日経225　32360.91　　TOPIX　　2326.75
11月限　日経225　32454.88　　TOPIX　　2318.99
12月限　日経225　32639.57　　TOPIX　　2343.77
01月限　日経225　36025.97　　TOPIX　　2513.46
02月限　日経225　37018.07　　TOPIX　　2563.93
03月限　日経225　39863.92　　TOPIX　　2716.15

◆日経225先物（日足）
　　　　　　　　　始値　　 高値　　 安値　　 清算値　 前日比
24/06　03月08日　 39230　　39770　　38920　　39510　　+150
24/03　03月07日　 40040　　40570　　39510　　39600　　-480
24/03　03月06日　 40120　　40190　　39670　　40080　　-50
24/03　03月05日　 40110　　40260　　39840　　40130　　-20
24/03　03月04日　 40000　　40350　　39890　　40150　　+150

◇TOPIX先物（日足）
　　　　　　　　　始値　　　高値　　　安値　　　清算値　　前日比
24/06　03月08日　 2691.0　　2720.5　　2673.5　　2706.5　　+7.0
24/03　03月07日　 2727.0　　2756.5　　2714.0　　2724.0　　-6.0
24/03　03月06日　 2724.0　　2735.0　　2704.0　　2730.0　　+4.0
24/03　03月05日　 2711.5　　2726.0　　2695.5　　2726.0　　+12.5
24/03　03月04日　 2712.5　　2727.0　　2703.0　　2713.5　　+1.5

●シカゴ日経平均　円建て
　　　　　　　　　　清算値　 前日大阪比
03月08日（03月限）　38785　　-725
03月07日（06月限）　39530　　+170
03月06日（03月限）　40330　　+250
03月05日（03月限）　39800　　-330
03月04日（03月限）　40105　　-45
※前日比は大阪取引所終値比

□裁定取引に係る現物ポジション裁定残（金額）
　　　　　 　　売り　　　前週末比　　 買い　　　　前週末比
03月01日　　　　340億円　　-39億円 2兆0525億円　　+927億円
02月22日　　　　380億円　-0.04億円 1兆9598億円　　+3387億円
02月16日　　　　380億円　　-18億円 1兆6210億円　　+3722億円
02月09日　　　　398億円　-1036億円 1兆2488億円　　+623億円
02月02日　　　 1435億円　 +441億円 1兆1865億円　　+1063億円
01月26日　　　　994億円　 +243億円 1兆0802億円　　-3013億円

□裁定取引に係る現物ポジション（株数）
　　　　　　　　売り　　　　　 前日比　　買い　　　　　　　前日比
03月06日　　　 9751万株　　 +8860万株　　8億4748万株　　　+3664万株
03月05日　　　　891万株　　　　+3万株　　8億1083万株　　　+1697万株
03月04日　　　　887万株　　　 +17万株　　7億9386万株　　　+2302万株
03月01日　　　　870万株　　　 -48万株　　7億7083万株　　　+1129万株
02月29日　　　　918万株　　　　 0万株　　7億5954万株　　　-803万株
02月28日　　　　918万株　　　 -89万株　　7億6758万株　　　+1561万株
02月27日　　　 1007万株　　　　+4万株　　7億5196万株　　　+673万株
02月26日　　　 1003万株　　　 +16万株　　7億4523万株　　　+499万株
02月22日　　　　987万株　　 -6820万株　　7億4024万株　　　-3020万株
02月21日　　　 7808万株　　 +6797万株　　7億7044万株　　　+8072万株
02月20日　　　 1010万株　　　　+8万株　　6億8972万株　　　+6196万株
02月19日　　　 1002万株　　　　-4万株　　6億2776万株　　　+294万株
■日本銀行による指数連動型上場投資信託（ETF）買い入れ推移（通常ETF分）
【2022年】
1月14日　 701億円
1月25日　 701億円
2月14日　 701億円
3月07日　 701億円
4月07日　 701億円
5月19日　 701億円
6月13日　 701億円
6月17日　 701億円
12月2日　 701億円
【2023年】
3月13日　 701億円
3月14日　 701億円
10月4日　 701億円

株探ニュース（minkabu PRESS）