【年代別】金融資産保有額ごとの「世帯割合」を見てみる《20歳代～70歳代のおひとりさま世帯》「貯蓄の平均・中央値」はいくら？

おひとりさまの中には、自分の貯蓄額がほかのおひとりさまと比べてどの程度の水準にあるのか気になる方もいるのではないでしょうか。

おひとりさまは基本的に自分の収入で生活費を含めた支出を支払う必要があるため、万が一に備えて十分な貯蓄があると安心です。

本記事では、20歳代から70歳代におけるおひとりさま世帯の貯蓄額の「平均値と中央値」を一覧表で紹介するとともに、20歳代から50歳代までをピックアップし、保有している金融資産額や手取り収入からの貯蓄割合について詳しく解説します。

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【年代別】おひとりさまの貯蓄額の平均値・中央値

J-FLEC（金融経済教育推進機構）「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」によると、20歳代から70歳代までのおひとりさま世帯の貯蓄額の平均値・中央値は以下の通りです。

※なお、これから確認する金融資産保有額には、預貯金以外に株式や投資信託、生命保険なども含まれます。また、日常的な出し入れ・引落しに備えている普通預金残高は含まれません。

●【20歳代】
　・平均値:255万円
　・中央値:37万円
●【30歳代】
　・平均値:501万円
　・中央値:100万円
●【40歳代】
　・平均値:859万円
　・中央値:100万円
●【50歳代】
　・平均値:999万円
　・中央値:120万円
●【60歳代】
　・平均値:1364万円
　・中央値:300万円
●【70歳代】
　・平均値:1489万円
　・中央値:500万円
いずれの年代でも、平均値と中央値に大きな開きが見られます。

これは、一部の高額な金融資産を有している世帯が平均を押し上げていることを意味しており、実際の平均は平均値が示している金額よりも少なくなると考えられます。

平均値を見ると50歳代以降に1000万円を超えていますが、中央値は120万円となっていることから、実際には100万円強の世帯が多いといえるでしょう。

20歳代から70歳代までの平均値・中央値を一覧でご紹介しましたが、次章では年代ごと、特に20歳代から50歳代の金融資産保有額ごとの世帯割合を詳しく解説していきます。

【年代別】金融資産保有額ごとの世帯割合

同じくJ-FLEC（金融経済教育推進機構）の「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」をもとに、20歳代から50歳代までのおひとりさま世帯の金融資産保有額ごとの世帯割合を見ていきます。

●20歳代
　・金融資産非保有:33.2％
　・100万円未満:24.6％
　・100～200万円未満:10.2％
　・200～300万円未満:7.1％
　・300～400万円未満:5.5％
　・400～500万円未満:3.1％
　・500～700万円未満:5.8％
　・700～1000万円未満:2.6％
　・1000～1500万円未満:2.4％
　・1500～2000万円未満:1.1％
　・2000～3000万円未満:0.5％
　・3000万円以上:0.7％
●30歳代
　・金融資産非保有:32.3％
　・100万円未満:14.2％
　・100～200万円未満:14.2％
　・200～300万円未満:4.9％
　・300～400万円未満:4.3％
　・400～500万円未満:2.8％
　・500～700万円未満:5.5％
　・700～1000万円未満:3.1％
　・1000～1500万円未満:5.5％
　・1500～2000万円未満:4.3％
　・2000～3000万円未満:2.5％
　・3000万円以上:3.4％
●40歳代
　・金融資産非保有:32.1％
　・100万円未満:15.1％
　・100～200万円未満:7.1％
　・200～300万円未満:5.9％
　・300～400万円未満:4.3％
　・400～500万円未満:2.2％
　・500～700万円未満:6.2％
　・700～1000万円未満:4.6％
　・1000～1500万円未満:6.2％
　・1500～2000万円未満:1.2％
　・2000～3000万円未満:2.8％
　・3000万円以上:9.9％
●50歳代
　・金融資産非保有:35.2％
　・100万円未満:10.1％
　・100～200万円未満:7.4％
　・200～300万円未満:4.6％
　・300～400万円未満:2.7％
　・400～500万円未満:3.3％
　・500～700万円未満:4.9％
　・700～1000万円未満:4.6％
　・1000～1500万円未満:6.0％
　・1500～2000万円未満:3.3％
　・2000～3000万円未満:5.5％
　・3000万円以上:10.4％
20歳代から50歳代の各年代において、最も多い割合を占めているのはいずれも「金融資産非保有」世帯です。

各年代とも32～35％と約3割を占めており、金融資産がない世帯が多く存在していることがわかります。

その一方で、2000万円以上の金融資産がある世帯も一定数存在し、貯蓄のない世帯と十分な世帯の差が大きく広がっている状況です。

では、おひとりさま世帯では、手取り収入からどのくらいの割合を金融資産に振り分けているのでしょうか。次章で実態を確認していきましょう。

手取りからの貯蓄割合は何％？

一般的に、手取り収入から預貯金など金融資産に振り分ける割合は、20～30％前後が理想といわれることが多いです。

もちろん、より多くの金額を貯蓄に回せるのが望ましいですが、昨今の物価高の影響もあり生活費にかける割合が増加傾向にあることから、難しい世帯も多いでしょう。

では、20歳代から50歳代のおひとりさまは、手取り収入からどのくらいの割合を金融資産に振り分けているのでしょうか。

同じくJ-FLEC（金融経済教育推進機構）「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」をもとに解説していきます。

●手取り収入から、金融資産へ振り分けをしている割合
手取り収入から、金融資産へ振り分けをしているおひとりさま世帯（金融資産保有世帯）の割合は、年代別に以下の通りです。

　・20歳代:43.4％
　・30歳代:48.6％
　・40歳代:35.0％
　・50歳代:31.6％
20歳代・30歳代では半数に近い方が手取り額から金融資産に振り分けをしています。

この年代は、SNSなどの情報からコスパの良い生活術に詳しく、貯蓄への意識が高い傾向があることや、学校教育で投資知識を得ている割合が多いことが理由の一つと考えられます。

一方、40歳代・50歳代は就職氷河期に該当する年代が含まれ、非正規雇用のままで収入が安定しないことや、自身の生活だけでなく親の介護などの費用がかかることなどから、思うように貯蓄ができない傾向があると考えられるでしょう。

●手取り収入から金融資産へ振り分けた割合
上記振り分けを行ったおひとりさま世帯のうち、手取り収入から金融資産へ振り分けた金額の割合は以下の通りです。

　・20歳代:45％
　・30歳代:40％
　・40歳代:37％
　・50歳代:33％
20歳代・30歳代では40～45％と手取り額の半分近くを金融資産に振り分けています。

40歳代・50歳代では33～37％で、手取り額の約3割を振り分けている状況です。

高齢になるほど、住宅ローンの返済や自身の医療費、親の介護費などがかかることが多くなるため、金融資産に回せる金額も減少すると考えられます。

高齢になるほど貯蓄できる割合が減少する傾向に

20歳代から50歳代の金融資産保有額は、いずれの年代でも非保有の世帯が最も多くなっており、貯蓄への意識が薄い、または貯蓄が難しい方が少なくないことがわかります。

高齢になるほど貯蓄できる割合が減少する傾向にあるため、ゆとりのある若い年代のうちから計画的に貯蓄をすることが大切です。

参考資料

　・J-FLEC（金融経済教育推進機構）「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」