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前場コメント No.2 AIinside、サントリーBF、テルモ、MDV、オープンドア、ソースネクスト

5/13 11:32 配信

トレーダーズ・ウェブ

現在値
AIins14,370-500
サントリ食4,125-50
テルモ4,478+28
メディDV2,148-164
オプンドア2,343-95

★9:04  AI inside-売り気配 今期営業益81%減見込む 前期は5.5倍
 AI inside<4488>が売り気配。同社は12日に、22.3期通期の営業利益予想は4.5億円(前期比80.8%減)と発表した。市場コンセンサスは35.8億円。

 NTT西日本向けに発行した「DX Suite」Liteプランのライセンスうち、多くのライセンスが次年度に不更新となる見込みであることが響く。

 併せて発表した、21.3期通期の営業利益は23.6億円(前の期比5.5倍)だった。通期の会社計画は18.6億円だったので着地は上振れた。国内における新型コロナウィルス感染症の再拡大の影響により展示会や出張などを中止したこと、社内業務効率化施策の実施などによる外注費の削
減などにより、前回予想を上回った。

★9:04  サントリーBF-大幅反発 1Q営業益はほぼ横ばい 国内は苦戦 アジア・米州は堅調
 サントリー食品インターナショナル<2587>が大幅反発。同社は12日、21.12期1Q(1-3月)の連結営業利益(IFRS)は198億円(前年同期比0.2%減)だったと発表した。

 国内は緊急事態宣言の延長により人の動きが制限されたことで、清涼飲料の販売数量が減少した。アジアパシフィック事業ではベトナムとタイのシェアが拡大したほか、米州は家庭需要が堅調だった。

★9:04  テルモ-3日続落 今期営業益9%増~15%増見込むもコンセンサス下回る
 テルモ<4543>が3日続落。同社は12日、22.3期通期の連結営業利益予想は1070億円~1130億円(レンジ形式:前期比8.8%増~14.9%増)、年間配当予想は30円(前期は29円)と発表した。市場コンセンサスは1213億円。

 上半期からワクチンの普及や医療需要の回復が進むシナリオ、下半期にようやく感染症拡大がコントロールされて回復に向かうシナリオを予想し、今期の業績見通しはレンジ形式とした。

 21.3期通期の連結営業利益は984億円(前の期比11.1%減)だった。日本では新型コロナウイルス感染症の影響が他国と比べて小さかったことや、感染対策製品に対する需要増もあり過去最高の売り上げとなった。一方、海外における同感染症の影響が減益要因となった。

★9:05  MDV-買い気配 1Q営業益98%増 子会社の成長や新規連結効果が寄与
 メディカル・データ・ビジョン<3902>が買い気配。同社は12日に、21.12期1Q(1-3月)の連結営業利益は4.5億円(前年同期比98.4%増)だったと発表した。

 子会社Doctorbookが、歯科医向けオンラインサービスが引き続き好調のなか、医科向け事業も着実に業績伸ばした。また、子会社システム ビィー・アルファの新規連結効果も寄与した。

★9:06  オープンドア-売り気配 前期営業赤字7.7億円 緊急事態宣言発出響く
 オープンドア<3926>が売り気配。同社は12日に、21.3期通期の連結営業損益は7.7億円の赤字(前の期は15.4億円の黒字)だったと発表した。

 新型コロナウイルス感染拡大により、海外旅行需要は通期で大きな影響を受け、国内旅行需要についてもGo Toトラベルキャンペーンの効果によって 11月までは回復傾向が見られたものの、12月以降は新型コロナ感染再拡大による Go Toの一時停止や1月初旬の緊急事態宣言発出などの影響を受け再度大幅に減少したことが響いた。

 22.3期の業績予想は、新型コロナウイルスによる影響を現段階において合理的に算定することが困難なことから、未定とした。

★9:06  ソースネクスト-急落 今期営業益7%増見込むも市場コンセンサス下回る
 ソースネクスト<4344>が急落。同社は12日に、22.3期通期の連結営業利益予想は5.8億円(前期比7.1%増)と発表した。市場コンセンサスは8.5億円。

 新型コロナの影響で「ポケトーク」の売り上げが下がったものの、「mimi」シリーズや「オートメモ」などの新作IoTの追加に加え、内閣テレワーク推進の背景を受けて「ミーティングオウル」を始めとするテレワーク関連の商材投入や付加価値の高いパソコンソフトの提案を強化し、自社オンラインショップ、B to Bチャネルを中心に、販路の拡大に努めるとしている。

 21.3期通期の連結営業利益は5.4億円(前の期比13.8%増)だった。訪日外客数の落ち込みによる「ポケトーク」の売り上げ減少を、新製品投入と既存製品の拡充で補った。また、海外旅行者や訪日外客が減少したことを踏まえて「ポケトーク」に関する広告宣伝費および販売促進費を大幅に抑制したことも寄与した。

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最終更新:5/13(木) 11:32

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