前場コメント No.2　ＪＲ東海、ＦＦＪ、アイモバイル、ファナック、日鋳造、コメリ

★9:01　 ＪＲ東海－反落　今期最終黒字1460億円見込む　コンセンサス下回る
　ＪＲ東海（東海旅客鉄道）<9022>が反落。同社は26日、22.3期通期の連結純損益予想を1460億円の黒字に、年間配当予想を130円（前期は130円）にすると発表した。鉄道利用が回復する想定で、運輸収入は前期比で54.1％増加を見込む。市場コンセンサスは2327億円の黒字。

　22.3期通期の連結純損益は519億円の赤字（前の期は2016億円の赤字）だった。会社計画300億円の赤字を下回った。新型コロナウイルス感染症の影響などにより、鉄道の利用が想定よりも低調に推移したことが響いた。

★9:02　 ＦＦＪ－続伸　22.3期営業益を上方修正　コスト削減など寄与
　Ｆａｓｔ Ｆｉｔｎｅｓｓ Ｊａｐａｎ<7092>が続伸。同社は26日、22.3期通期の連結営業利益予想を従来の26.0億円から29.5億円（前の期比28.7％増）に引き上げると発表した。

　売上原価ならびに販管費の削減におけるコスト最適化が奏功し、前回予想を上回る見通し。

★9:02　 アイモバイル－買い気配　150万株・20億円を上限に自社株買い　割合は6.95％
　アイモバイル<6535>が買い気配。同社は26日、150万株・20億円を上限とした自己株式の取得枠を設定すると発表した。取得期間は5月9日～7月25日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合6.95％となる。

★9:02　 ファナック－売り気配　今期営業益7.7％増見込むも市場コンセンサス下回る
　ファナック<6954>が売り気配。同社は26日に、23.3期通期の連結営業利益予想は1973億円（前期比7.7％増）と発表した。市場コンセンサスは2266億円。

　地政学的リスクの高まりや新型コロナウイルスの感染拡大の影響などにより、先行きに不透明感があり、部品や原材料の価格および物流費の高騰の影響が見込まれるものの、FA、ロボット、ロボマシンの各部門において、様々な分野でおう盛な需要が継続すると想定されるとしている。想定為替レートは1米ドル125円、1ユーロ135円。

　併せて発表した、22.3期通期の連結営業利益は1832億円（前の期比62.9％増）だった。

　FA部門については、CNCシステムの主要顧客である工作機械業界の需要は、堅調であった中国に加え、欧米、アジア、日本と世界規模で増加し、工作機械向けの同社のCNCシステムの売り上げも併せて増加した。ロボット部門において、中国でIT関連、EV、重機、建機向けを中心に好調に推移したことも寄与した。

★9:03　 日本鋳造－買い気配　今期営業益27％増見込む　前期は計画上回る
　日本鋳造<5609>が買い気配。同社は26日、23.3期通期の連結営業利益予想を10.0億円（前期比27.0％増）、年間配当予想を30円（前期は30円）にすると発表した。

　素材系部門では製鉄所高炉向け部材などの減少を見込む一方、半導体製造装置向けおよび鉱山機械向け鋳鋼品の増加を見込む。エンジニアリング部門は、大型プロジェクト案件向けや補修工事で使用する橋梁部品の需要を見込む。

　22.3期通期の連結営業利益は7.9億円（前の期比58.5％増）だった。会社計画7.1億円を上回った。販価見直しによる利益率の改善などが寄与した。併せて、期末配当予想を従来の25円から30円（21.3期末は25円）に引き上げた。

★9:03　 日本鋳造－買い気配　37万5000株・3億円を上限に自社株買い　割合は7.3％
　日本鋳造<5609>が買い気配。同社は26日、37万5000株・3億円を上限とした自己株式の取得枠を設定すると発表した。取得期間は4月28日～7月27日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合7.3％となる。

★9:03　 コメリ－続伸　56万株・15億円を上限に自社株買い　割合は1.12％
　コメリ<8218>が続伸。同社は26日、56万株・15億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は4月27日～6月23日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は1.12％となる。

★9:03　 コメリ－続伸　今期営業益2％増見込む　前期は278億円
　コメリ<8218>が続伸。同社は26日、23.3期通期の連結営業利益予想を285.0億円（前期比2.4％増）だと発表した。

　新規出店はパワーを10店舗、PROを5店舗、ハード＆グリーンを17店舗、計32店舗を計画している。

　22.3期通期の連結営業利益は278.3億円（前の期は303.3億円）だった。なお、22.3期より「収益認識に関する会計基準」を適用しており、対前期増減率は記載していない。