吉野家HD、MRO、トレファクなど／本日の注目個別銘柄

<3382> 7＆iHD 2042 -103
大幅続落。前日に24年2月期決算を発表、営業益は5342億円で前期比5.5％増とな
り、5250億円の従来計画を上振れ。一方。25年2月期は5450億円で同2.0％増を見込
み、市場予想と同水準になったが、足元の苦戦を映して上期は減益計画となってい
る。また、イトーヨーカ堂などスーパー事業の株式についてIPOの検討に入ると発
表。ただタイミングは現中計以降とみられ、早期の事業売却期待などは後退へ。

<8267> イオン 3348 -137
伸び悩んで続落。前日に24年2月期の決算を発表している。営業利益は2508億円で前
期比19.6％増となり、1月の修正計画である2400億円を上回った。一方、25年2月期
は2700億円で同7.6％増の見通し。市場コンセンサスは2650億円程度であったとみら
れる。プラス材料視する動きが先行したものの、増益の大半は子会社群の増益効果
で織り込み済みでもあるため、買い一巡後は出尽くし感も優勢に。

<2999> ホームポジション 412 +80
ストップ高比例配分。前日に上半期決算を発表、営業損益は5.3億円の赤字となり、
前年同期比では7.4億円の損益悪化。12-2月期も営業赤字が継続する。一方、株主優
待制度の実施を発表、ポジティブインパクトにつながった。8月末現在の1000株以上
の株主に対して、クオカード20000円分を贈呈する。前日終値ベースで1000株保有者
の優待利回りは6.0％、配当・優待利回りは9.0％の水準となる。

<7581> サイゼリヤ 5570 -540
大幅反落。前日に上半期の決算を発表、海外事業の収益改善によって、営業利益は5
9.3億円で前年同期比6.6倍と大幅増益になっているが、従来計画の61億円はやや下
振れる着地に。通期予想の131億円、前期比81.4％増は据え置いている。数値的なサ
プライズは限定的とみられるが、今月に入って株価は大きく上昇と期待感が高まっ
ていたとみられ、想定下振れ着地の決算をネガティブに捉える動きが優勢。

<9861> 吉野家HD 2882 -333
急落。前日に24年2月期の決算を発表、営業利益は79.7億円で前期比2.3倍となり、2
月29日に上方修正した水準の74億円を上回る着地に。ただ、25年2月期は70億円で同
12.2％減の見通しとしており、想定外の2ケタ減益計画がネガティブ視される状況と
なっているようだ。原材料価格や人件費などのコスト上昇の影響が続くとみている
もよう。

<2670> ABCマート 3008 +123
大幅反発。前日に24年2月期の決算を発表している。営業利益は557億円で前期比31.
6％増となり、従来予想の507億円を大きく上回る着地になっている。市場予想も20
億円程度上振れ。一方、25年2月期は587億円で同5.4％増の見通し。コンセンサスを
10億円程度上回る水準に。人件費上昇などを見込んでいるもようだが、3月の好スタ
ートなどから既存店の前提などは保守的ともみられているようだ。

<3064> MRO 2008 +207
急伸。前日に3月の月次動向を発表している。売上高は前年同月比6.6％増となり、2
月の同14.6％増からは鈍化しているものの、営業日数調整後では同17.2％増と高い
伸びになっている。2月の営業日数は前年と同じであった。会社計画も上回る伸びと
なっているもようだ。また、新規顧客獲得数も9万2900人となり、前年同月では減少
も前月の8万3000人からは増加、底打ち感が強まる状況にもなっているようだ。

<2157> コシダカHD 998 +59
大幅続伸。前日に上半期決算を発表、営業益は48.3億円で前年同期比37.1％増とな
り、従来予想の45.6億円を上回った。つれて、通期予想は従来の90億円から92.8億
円に上方修正した。国内において、期初想定比で単価面が下回る一方、客数につい
ては想定を上回る水準に。第1四半期は5.7億円で前年同期比7.3％増にとどまってい
たため、上方修正がストレートに評価される形に。

<3093> トレファク 1601 +174
急伸。前日に24年2月期決算を発表、営業益は33.5億円で前期比30.6％増となり、2
月14日に発表した上方修正値の32.6億円を上回った。また、25年2月期は37.1億円、
前期比10.8％増と連続2ケタ増益を見込む。年間配当金も28円から32円に引き上げ計
画。中期計画目標値も上方修正、26年2月期経常利益は40.2億円から41.9億円に引き
上げ、新たに27年2月期は46.7億円目標とした。

<5208> 有沢製 1445 +300
ストップ高比例配分。前日に株主還元方針の変更を発表している。これまでは総還
元性向80％以上とすることを基本方針としていたが、今後配当金はDOE6％または総
還元性向80％以上のいずれか大きい金額とするとしている。適用時期となる25年3月
期からの配当水準の切り上がりが想定される展開に。また、24年3月期配当金も従来
計画の45円から60円に引き上げ、前期比では30円の減配となる。
《ST》