Ｓ＆Ｐ500 月例レポート ― 史上初の大台突破、輝くエヌビディア (1) ―

Ｓ＆Ｐ500月例レポートでは、Ｓ＆Ｐ500の値動きから米国マーケットの動向を解説します。市場全体のトレンドだけではなく、業種、さらには個別銘柄レベルでの分析を行い、米国マーケットの現状を掘り下げて説明します。

●THE S＆P 500 MARKET：2024年2月
個人的見解：根拠はあるのかないのか、熱狂の時代が再来

　インフレも、フェデラル・ファンド（FF）金利も、金利コストも、消費者や政府の債務をめぐる悲観論も（あるいは政府機関の閉鎖も ― 私たちは言葉にしている以上にこの問題を懸念しているようです）、約束されていた最高値更新の素早い実現を食い止めることはできませんでした。

　Ｓ＆Ｐ500指数 は2月に終値での最高値を8回更新しました（そのうちの1回が月末の5096.27、日中の最高値は5111.06）。前月1月には終値での最高値を6回更新していました（また、ダウ・ジョーンズ工業株価平均 [ダウ平均。2024年2月26日にアマゾン・ドット・コムを構成銘柄に採用し、代わりにウォルグリーン・ブーツ・アライアンスを除外] も終値での最高値を更新しました ― 2月、1月、昨年12月それぞれ7回ずつ ― 株価チャートの分析が必要ならいつでもお申し付け下さい）。

　Ｓ＆Ｐ500指数は2月に初めて5000の大台を突破し、この水準を上回って推移し、一時5100を超えましたが、終値での5100超えは先送りとなり（5096.27で月を終え、あと一歩届きませんでした）、月間では5.17％上昇と、4ヵ月連続での上昇を記録しました（3ヵ月累計で8.61％下落した後、11月は8.92％、12月は4.42％、1月は1.59％の上昇を記録[累計21.52％上昇]）。

　セクター別では、2月は11セクターすべてが上昇しました。これに対して1月は5セクター、12月は10セクターが上昇していました（2023年通年では11セクター中8セクターが上昇）。2月は値上がり銘柄数（351銘柄）が値下がり銘柄数（151銘柄）を上回ったため（1月は値上がり銘柄数が224銘柄、値下がり銘柄数が279銘柄）、年初来でも値上がり銘柄数（302銘柄）が値下がり銘柄数（201銘柄）を上回りました（2023年通年では値上がり銘柄数が322銘柄、値下がり銘柄数が179銘柄と、値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を上回り、値下がり銘柄数[363銘柄]が値上がり銘柄数[139銘柄]を上回っていた2022年から一転しました）。

　マグニフィセント・セブン銘柄は引き続き好調ですが、やや一人勝ちの様相を呈してきました。エヌビディアは2月に28.6％上昇し（年初来で59.8％上昇、2022年終値から441％上昇）、2月のＳ＆Ｐ500指数のトータルリターンに占める割合は20％、年初来では26％となりました。エヌビディアの時価総額は一時2兆ドルを超え、マイクロソフト（時価総額は3兆700億ドル）とアップル（時価総額は2兆6400億ドル。エヌビディアは1兆9500億ドル）とともに時価総額上位3大銘柄の1つとなりました（Ｓ＆Ｐ500指数に占める割合は17.9％。さらにアルファベットの2銘柄の合計時価総額は1兆5200億ドルで指数の3.5％を占めます）。

　よって大きな問題は、この好調がいつまで続くのかです。その答えは、大幅増収増益となった同社の決算発表（結果として発表の翌日に、同社の時価総額は一日としては過去最高の2730億ドル増を記録）前の2日間にあるかもしれません。一部の投資家は決算発表前の2日間で利益確定の売りを出したものの（2日間で7％下落）、結局買い戻さざるを得ませんでした。目覚ましい成長が続くと市場が考えている限り株価上昇は続くため、勝つためにはこの流れに乗る必要があるからです（質問の答えになっていませんが）。

　3月は政府機関の閉鎖という「お馴染みの」物語で幕を開けますが、今年は3月1日（一部期限の失効）と8日（すべて失効）の2幕構成です。予算は（ワシントンにおける）他のどの課題とも同様で、政府は合意できていません（その方がよいとの意見もあります）。2月29日（失効期限の前日）に下院で期限を3月8日および3月22日まで延長するつなぎ予算が成立し（320対99）、同日夜遅くには上院でも可決されました（77対13）。ヘッドラインは政治（つまり来たる選挙）の話題でほぼ埋め尽くされるでしょう。しかし市場関係者は、バイデン大統領とトランプ前大統領の再対決に基づいてポートフォリオを考案することになりそうな中、まだ結果（大統領選、上下院議会）を見越したポジションの構築に着手していません。

　政治以外では（ちなみにビヨンド・ミートの2月の61.5％上昇に関しては、同社株が2019年の新規株式公開（IPO）から77％下落、高値から96％下落していたことに鑑み、ここでは触れません）、米連邦準備制度理事会（FRB）の初回利下げは3月（会合は18日～19日開催）から6月（同11日～12日開催）への先送りが見込まれ、消費者による景気下支えが加わる中（失業率が低く給与支払いが続くため）、政府支出の持続（CHIPS法、インフレ抑制法[IRA]、インフラ投資法）、赤字支出、金利コストが相場に影響するとみられます。また3月には、いつも通り消費者物価指数（CPI）、卸売物価指数（PPI）、米個人消費支出（PCE）物価指数や雇用関連指標（雇用者数、新規失業保険申請件数、求人件数）も相場に影響を与えるほか、決算期がずれる企業による2024年第1四半期の決算発表も始まります（3月24日にはフェデックスとナイキが決算発表の予定）。また、最近のトレンドになっているように、投資家の資金フローにも注意が必要です（特に6兆ドルの資金がマネーマーケットから株式市場に流入）。

●インデックスの動き

　○Ｓ＆Ｐ500指数は1月の上昇を維持し、史上初めて5000の大台を突破し、一時5100を超えました（終値は5096.27、日中の高値は5111.06）。2月は終値ベースで高値を8回更新しました。1月の高値更新は6回でした（それ以前の高値更新は2022年1月3日の年明け初日）。Ｓ＆Ｐ500指数は2月に5.17％上昇して5096.27の高値で月を終えました（配当込みのトータルリターンはプラス5.34％）。1月は4845.65で終え、1.59％の上昇（同プラス1.68％）、12月は4769.83で終え、4.42％の上昇（同プラス4.54％）でした。年初来では6.84％の上昇（同プラス7.11％）でした。2023年のリターンは24.23％の上昇で（同プラス26.29％）、2022年の19.44％下落を取り戻しました。過去1年のリターンは28.36％の上昇（同プラス30.45％）でした。

　ダウ・ジョーンズ工業株価平均（ダウ平均）も終値ベースで高値を7回更新し（高値は3万9131.53ドル、日中の高値は3万9282.28ドル）、史上初めて3万9000ドルの大台を上回りました。1月の高値更新は7回、12月の高値更新は7回でした。ダウ・ジョーンズ工業株価平均（ダウ平均）は2月に2.22％上昇して（同プラス2.50％）、3万8996.39ドルで月を終えました。1月は3万8150.30ドルで終え、1.22％の上昇（同プラス1.31％）、12月は3万7689.54ドルで終え、4.48％の上昇（同プラス4.93％）でした。年初来では3.47％の上昇（同プラス3.84％）、過去1年のリターンは19.41％の上昇（同プラス22.03％）でした。2023年は13.70％の上昇（同プラス18.18％）、2022年は8.78％の下落（同マイナス6.86％）でした。

　　⇒Ｓ＆Ｐ500指数の時価総額は、2月に2兆1050億ドル増加して（1月は6430億ドル増加）42兆7870億ドルとなりました。2023年は7兆9060億ドルの増加、2022年は8兆2240億ドルの減少でした。

　○2月の日中ボラティリティ（日中の値幅を安値で除して算出）は、1月の0.79％から低下して0.74％となり、年初来では0.76％でした。2023年は1.04％、2022年は1.83％、2021年は0.97％、2020年は1.51％でした（長期平均は1.42％）。

　○2月の出来高は、1月に前月比5％減少した後、4％増加し（営業日数調整後）、前年同月比では5％の減少でした。過去1年では前年よりも3％減少しました。2023年の1年間では前年比1％減少しました。2022年は同6％の増加でした。

　○2月は1％以上変動した日数は20営業日中4日（上昇が3日、下落が1日）、2％以上上昇した日が1日ありました。1月は1％以上変動した日数は21営業日中3日（上昇が1日、下落が2日）でした。2023年は、1％以上変動した日数は250営業日中63日（上昇が37日、下落が26日）、2％以上変動した日数は2日（上昇が1日、下落が1日）でした。2月は20営業日中4日で日中の変動率が1％以上となり、変動率が2％以上の日はありませんでした。1月は21営業日中4日で日中の変動率が1％以上となり、変動率が2％以上の日はありませんでした。

　2023年は1％以上の変動が113日、2％以上の変動が13日、変動率が3％以上の日はありませんでした（直近で3％以上の変動があったのは2022年11月30日）。2022年は1％以上の変動が218日、2％以上の変動が89日、3％以上の変動が20日ありました。（4％以上の変動が4日、5％以上の変動が1日）。

　過去の実績を見ると、2月は52.1％の確率で上昇し、上昇した月の平均上昇率は2.88％、下落した月の平均下落率は3.44％、全体の平均騰落率は0.11％の下落となっています（9月のマイナス1.16％よりは良い）。2024年2月のＳ＆Ｐ500指数は5.17％の上昇でした。

　3月は61.5％の確率で上昇し、上昇した月の平均上昇率は3.35％、下落した月の平均下落率は3.85％、全体の平均騰落率は0.57％の下落となっています。

　今後の米連邦公開市場委員会（FOMC）のスケジュールは、2024年は3月19日-20日、4月30日-5月1日、6月11日-12日、7月30日-31日、9月17日-18日、11月6日-7日、12月17日-18日となっています。

※「史上初の大台突破、輝くエヌビディア (2)」へ続く

株探ニュース（minkabu PRESS）