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株式明日の戦略-後場下げ拡大で7月安値を下回る

8/20 3:50 配信

トレーダーズ・ウェブ

 19日の日経平均は大幅反落。終値は304円安の27281円。

 東証1部の騰落銘柄数は値上がり331/値下がり1798。世界中でコロナの感染拡大が警戒される中で医薬品株が強く、中外製薬、塩野義製薬、第一三共などが大幅高。決算が好感されたあいHDや、上方修正を発表した新日本建設が上昇。製品の値上げを手掛かりに山崎製パンが騰勢を強めた。マザーズの主力の一角が強く、弁護士ドットコムやBASE、フリーが大幅上昇。MBO関連のリリースを材料にオンリーがストップ高比例配分となった。

 一方、全市場の売買代金トップとなって大きく売られたトヨタを筆頭に、自動車周辺が軒並み軟調。ホンダ、SUBARU、いすゞなど自動車メーカーのほか、アイシン、トヨタ紡織など系列部品会社が大幅安となった。朝から鉄鋼株が弱く、日本製鉄は7%を超える下落。トヨタ減産の一因が半導体不足であったことから、東京エレクトロンやアドバンテストなども売りに押された。ほか、原油安を受けてINPEXやコスモエネルギー、三井物産などが値幅を伴った下げとなった。

 日経平均は大幅安。プチ・トヨタショックといった下げが終盤に出てきて、27200円台で取引を終了した。安値は27255円まであり、7月30日の安値27272円を下回っている。トヨタのニュースに関しては、きょうだけで消化しきれたかどうかは何とも言えない。会社から正式なリリースが出てくるかどうかや、部品関連まで含めた業界のニュースに注意を払う必要がある。日経新聞の記事では、半導体不足と東南アジアのコロナ感染拡大が生産減の要因とされており、製造業全般にも警戒感が広がるかもしれない。楽観的なシナリオとしては、これによりバリューからグロース、特に半導体の影響の少ないサービス系に対する買い安心感が高まり、そういった連想が働くマザーズ市場の優位性が増す展開が考えられる。悲観的なシナリオとしては、戻りかけたマザーズ銘柄が大型株に引っ張られて失速し、買えるものがないという状況に陥る展開が想定される。マザーズ指数が再び1000pを割り込むことなく、戻りを試しに行くことができるかが注目される。

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最終更新:8/20(金) 3:50

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