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後場コメント No.5 ファナック、ダイイチ、東京鉄、中部飼、あさひ、丸紅

5/6 15:07 配信

トレーダーズ・ウェブ

現在値
ファナック26,615+40
ダイイチ861-2
東鉄鋼1,548-23
中部飼1,138-19
あさひ1,440+13

★14:04  ファナック-シティが目標株価引き下げ 一部データをよそに収益のピークはまだ先
 ファナック<6954>が反発。シティグループ証券では、一部データをよそに収益のピークはまだ先と指摘。投資判断を「買い」で継続、目標株価は34500円から31000円へ引き下げた。

 22年3月期営業利益は保守的な会社計画1484億円に対し1952億円と予想。これでもまだピークだった15年3月期の3分の2に過ぎないという。アジアの工作機械メーカーからのCNC/サーボモータ需要前倒しがどの程度Q4の受注を押し上げたかが決算発表後の関心の的だったとしながらも、向こう2年にわたり収益や利益率が拡大する余地はまだあるとみている。

★14:15  ダイイチ-後場マイナス転換 上期営業益25%増も材料出尽くし
 ダイイチ<7643>が後場マイナス転換。同社は6日14時、21.9期上期(10-3月)の営業利益は11.5億円(前年同期比25.2%増)だったと発表した。スーパーマーケット業界として外出自粛に伴う「巣ごもり消費」が継続するなか、商品ロスの削減や在庫効率の改善による売上総利益率の上昇、販管費の改善なども寄与した。

 なお、株価は決算期待から上昇していたこともあり、材料出尽くしで売りが優勢となっている。

★14:16  東京鉄鋼-後場マイナス転換 今期営業益67%減見込む 前期は37%増
 東京鉄鋼<5445>が後場マイナス転換。同社は6日14時、22.3期通期の連結営業利益予想は25.0億円(前期比66.7%減)と発表した。

 主原料の鉄スクラップ価格の高値推移が予想され、厳しい経営環境が続く見通し。この環境下で、省力化工法などの提案営業を強化し、ネジテツコンならびに関連商品などの高付加価値製品の拡販、一層のコストダウンを図るとしている。

 21.3期通期の連結営業利益は75.1億円(前の期比37.0%増)だった。製品価格と主原料の鉄スクラップ価格との値差は縮小したものの、出荷数量増やコストダウンなどで補ったことが寄与した。

★14:16  東京鉄鋼-後場マイナス転換 30万株・5億円を上限に自社株買い 割合は3.21%
 東京鉄鋼<5445>が後場マイナス転換。同社は6日14時、30万株・5億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は5月10日~9月30日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は3.21%となる。

 なお、同時に発表した今期の大幅な減益見通しが嫌気され、株価は売りが優勢となっている。

★14:23  中部飼料-5日ぶり反発 今期営業益2%増 期末配当予想を2円増額修正
 中部飼料<2053>が5日ぶり反発。同社は6日14時、22.3期通期の連結営業利益予想を55.0億円(前期比2.1%増)だと発表した。

 成長市場である北海道や東北地区における拡販や新製品の逐次投入による飼料販売量増加や差別化飼料の拡販、原料ポジションの改善などにより増益を見込む。

 21.3期通期の連結営業利益が53.9億円(前の期比10.5%減)だった。とうもろこしを始めとした主原料価格が、単収の悪化や中国の旺盛な需要により8月中旬以降急騰し、原料ポジション悪化による収益率の低下した。釧路工場稼働による減価償却費の増加も利益を押し下げた。

 また、21.3期の期末配当予想を13円から15円(前の期は13円)に修正すると発表した。なお、年間配当は28円(前の期は26円)となる。

★14:37  あさひ-続伸 4月既存店売上高29%増 全店は32%増
 あさひ<3333>が続伸。同社は6日14時30分、4月次営業速報を発表した。既存店売上高は29.0%増、全店は32.2%増だった。3月はそれぞれ9.1%増、12.1%増だった。

★14:39  丸紅-後場上げ幅縮小 今期最終益2%増見込むも利益確定売り優勢
 丸紅<8002>が後場上げ幅縮小。同社は6日14時30分、22.3期通期の連結純利益予想(IFRS)は2300億円(前期比2.1%増)、年間配当予想は34円(前期は32円)と発表した。市場コンセンサスは2268億円。
 
 米中をはじめとする世界経済の回復もあり、一次産品価格は緩やかな上昇傾向が続く見込み。主要指標について、原油は1バレル55ドル、LME銅価格は1トンあたり8000ドル、為替は1ドル109円を想定している。

 21.3期通期の連結純損益は2253億円の黒字(前の期は1975億円の赤字)だった。前の期に計上した持分法による投資損失の反動や販管費の減少、穀物および肥料価格の上昇を背景としたアグリ事業の増益などが寄与した。

 なお、決算期待などにより株価が大きく上昇していたこともあり、利益確定売りに押される展開となっている。

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最終更新:5/6(木) 15:07

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