日経平均は5日ぶり反落、米ハイテク株安や円高横目に軟調推移／相場概況

　前日11日の米国株式市場は軟調に推移。主要株価指数は対中通商の合意成立を好感し、消費者物価指数（CPI）も予想を下回る伸びに留まり年内の利下げ期待を受けて続伸した。ただ、終盤にかけてイランが地域の基地攻撃を警告、イラク大使館員の避難が報じられると中東地政学的リスクを警戒し、下落に転じた。米株式市場の動向を横目に、12日の日経平均は96.26円安の38324.93円と5日ぶり反落して取引を開始した。朝方に下げ幅を広げると戻りは鈍く、前引けにかけて本日安値圏での推移となった。後場も買い戻す動きは乏しく38200円付近で小動きとなった。米ハイテク株安や円高・ドル安に振れたことが買い手控え要因となったほか、前日まで4日続伸と株高が続いてきたため利益確定売りも出やすく、指数は冴えない値動きとなった。また、米5月CPIの結果も米国の景気減速への警戒感を払拭する材料にはならず、朝方発表の4-6月の法人企業景気予測調査の結果も投資家心理にネガティブに働いた可能性があろう。

　大引けの日経平均は前日比248.10円安の38173.09円となった。東証プライム市場の売買高は15億2724万株、売買代金は3兆7650億円だった。業種別では、石油・石炭製品、機械、その他製品が上昇した一方で、サービス業、輸送用機器、化学が下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は34.6％、対して値下がり銘柄は60.4％となっている。

　個別では、三菱商事<8058>や三井物産<8031>などの一部の商社株が軟調に推移した。また、ソフトバンクグループ<9984>、ディスコ<6146>、コーセーアールイー<3246>、トヨタ自動車<7203>、リクルートHD<6098>、ファーストリテ<9983>、日立<6501>などが下落した。そのほか、第1四半期営業減益スタートをマイナス視されたシーイーシー<9692>が大幅安、ベイカレント<6532>、キオクシアホールディングス<285A>、マネジメントソリューションズ<7033>、などが値下がり率上位となった。

　一方、川崎重工業<7012>や三菱重工業<7011>、IHI<7013>のほか、三菱UFJFG<8306>や三井住友FG<8316>などの金融株が堅調に推移。任天堂<7974>、ソニーグループ<6758>、JT<2914>、東エレク<8035>、サンリオ<8136>、などが上昇した。ほか、今期の連続2ケタ増益・増配見通しを好感されたANYCOLOR<5032>が急騰、gumi<3903>、住友ファーマ<4506>、プロレド・パートナーズ<7034>、などが値上がり率上位となった。《FA》
（マーケット概況）