アングル：4月ＣＰＩ、利下げに向け物価情勢好転待つＦＲＢに朗報

Ann Saphir

[１５日 ロイター] - 利下げに動く前に物価情勢が再び好転することを待ち望んでいる米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の政策担当者にとって、１５日に得られたデータはそれなりに勇気づけられる内容だった。４月の消費者物価指数（ＣＰＩ）が幾分鈍化したからだ。

ＣＰＩの前年比上昇率は３．４％、前月比上昇率は０．３％で、前年比ではＦＲＢが目標とする２％にはなお程遠い。

しかし３月まで３カ月連続で予想を上回る伸びとなっていた流れには終止符が打たれた。こうした３月までの展開により、物価圧力は着実に和らいでいるというＦＲＢの自信は揺らぎ、高金利をより長く続ける必要があると警告する政策担当者が増えてきたところだった。

複数のアナリストによると、４月ＣＰＩで特に心強い要素となったのは、住居費上昇率の若干の減速だ。政策担当者が長らく期待していた中でこれまでなかなか減速が実現しなかったが、家賃の伸びは前月比０．３５％と２０２１年以降で最低にとどまった。

変動の大きいエネルギーと食品を除くコアＣＰＩの前年比上昇率も３．６％と３年ぶりの低い伸びだった。

今回のＣＰＩを精査したアナリストの見立てでは、ＦＲＢが重視している個人消費支出（ＰＣＥ）物価指数の４月上昇率も鈍化する公算が大きい。

ＪＰモルガンのチーフエコノミスト、マイケル・フェロリ氏は、４月ＰＣＥ物価指数の前年比上昇率は３月の２．８％から２．７％に減速すると予想。物価指標は「ＦＲＢの目標よりは高いとはいえ、過去数カ月の加速を経て、少なくとも再び正しい方向には進んでいる」と指摘した。

このＣＰＩや、前月比横ばいだった４月の小売売上高を踏まえ、金利先物市場ではＦＲＢが９月と１２月に利下げするとの観測が強固になり、現在５．２５─５．５％の政策金利が年末に４．７５─５％まで下がると見込んでいる。

一方で市場に織り込まれた７月の利下げ確率は２５％強で、早期利下げの可能性は低いとみなされていることも分かる。

ＦＲＢのパウエル議長は１４日、物価上昇率を目標の２％まで確実に抑え込むために利下げを先送りする必要があるかもしれないと発言したが、同時に現段階で利上げはあり得ないとの考えも示した。

グレンミードの投資戦略・調査責任者ジェーソン・プライス氏は「利下げが完全になくなるとの懸念があったとすれば、それはある程度解消された。現実味を持たせられなかったのは、ＦＲＢを直ちに利下げを開始する軌道に乗せることだ。（利下げへの）確信を持つためには、まだ幾つかの報告が必要になる」と述べた。