本土大引け：3日ぶり反落、中東情勢の緊迫化を嫌気　石油株は高い

　19日の中国本土株式市場で、上海総合指数は3日ぶりに反落。終値は前日比0.29％安の3065.26ポイントだった。深セン成分指数は1.04％安の9279.46ポイント。上海、深セン両市場の売買代金は概算で8603億3600万元だった。

　上海総合指数は、前場はプラス圏に浮上する場面もあったが、後場はマイナス圏で軟調に推移した。中国政府による景気対策への期待は強いものの、イラン中部のイスファハンで爆発音があったと伝わり、中東情勢の緊迫化が嫌気された。また、米連邦準備理事会（FRB）の利下げ開始時期が後ずれするとの見方も相場の重しとなった。セクター別では、教育や太陽光発電設備、半導体などが売られた半面、採掘と貴金属が全面高。石油や海運・港湾なども買われた。

　A株市場では、北京東方園林環境（002310）や恵州市徳賽西威汽車電子（002920）、中信銀行（601998）、中国旅遊集団中免（601888）などが大きく下げた。半面、中東懸念でペトロチャイナ（601857）やシノペック（600028）が買われたほか、華潤三九医薬（000999）や長春高新技術産業（000661）も高かった。

　上海B株指数は1.62％安の252.11ポイント、深センB株指数は0.11％高の1065.43ポイント。