前週末5日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■ダイセキ <9793> 　3,415円　(-265円、-7.2％)

　東証プライムの下落率4位。ダイセキ <9793> [東証Ｐ]が3日ぶり急反落。4日取引終了後に25年2月期連結業績予想を発表。売上高を前期比5.2％減の656億円、営業利益を同5.5％減の140億円としており、これを嫌気した売りが出た。子会社において前期にあった大型案件の反動減や大規模修繕による減益を見込んでおり、これが全体を押し下げる見通し。配当予想は前期比同額の66円とした。同時に発表した24年2月期決算は、売上高が前の期比18.1％増の692億1600万円、営業利益が同16.5％増の148億1400万円だった。あわせて取得上限50万株（自己株式を除く発行済み株数の1.02％）、または20億円とする自社株買いの実施を発表した。期間は4月5日から7月12日まで。

■ＯＳＧ <6136> 　2,035.5円　(-139.5円、-6.4％)

　東証プライムの下落率8位。オーエスジー <6136> [東証Ｐ]が3日ぶり急反落。同社は4日取引終了後、24年11月期第1四半期（23年12月-24年2月）の連結決算を発表。営業利益は前年同期比9.1％減の41億200万円となり、上半期計画105億円に対する進捗率が39.1％にとどまったことがネガティブ視されたようだ。欧米の航空機産業が牽引するかたちで売上高は同7.3％増の367億1700万円となったが、国内で在庫調整が続いたことが利益面に影響した。なお、上半期及び通期の業績予想については従来計画を据え置いている。

■ＨＯＹＡ <7741> 　17,425円　(-1,065円、-5.8％)

　ＨＯＹＡ <7741> [東証Ｐ]が急反落。4日の取引終了後、同社グループ本社と複数の事業部で発生したシステム障害の同日時点での状況について公表した。同社は3月30日未明にシステム障害が発生したと1日に発表し、早期復旧に取り組むとしていたが、4日時点で複数の製品について生産工場内のシステムや受注システムが停止している状況だと明らかにした。また、機密情報や個人情報の外部流出の可能性については現在、調査を進めているとし、「解析には相当の日数を要する見込み」としている。眼鏡チェーン店ではＨＯＹＡのレンズが入荷できず、販売活動に支障が出ているとも伝わっている。システム障害の長期化による事業活動の停滞と、業績への悪影響を警戒した売りが膨らんだようだ。ＨＯＹＡは業績への影響について、現時点では不明だとしている。

■東エレク <8035> 　37,270円　(-2,210円、-5.6％)

　東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]が続急落。そのほか、レーザーテック <6920> [東証Ｐ]など半導体主力株が総じて売りに押される展開となった。前日の米国株市場ではエヌビディア やマイクロン・テクノロジー など半導体大手が売られ、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）も3％安と大きく水準を切り下げた。足もとで米長期金利は低下しているものの、原油市況高などでインフレ警戒感が強まるなか、FRBによる早期利下げ期待が剥落しており、半導体セクターをはじめとするハイテク系グロース株には逆風が強まった。これを受け、東京市場でも売買代金上位の半導体製造装置大手は買いが手控えられたようだ。なお、ディスコ <6146> [東証Ｐ]は前日4日引け後に24年1～3月期の売上高（速報値）を発表し、前年同期比30％増、前四半期比で32％増と好調を極めたが、きょうは全般地合い悪に流された。

■日経レバ <1570> 　28,775円　(-1,225円、-4.1％)

　ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信 <1570> [東証Ｅ]が大幅反落。前日4日の米国株市場ではミネアポリス連銀のカシュカリ総裁のタカ派発言を受け、ハイテク株や景気敏感株を中心に幅広く売りが広がり、NYダウは約1年ぶりの下げ幅となる500ドル超の下落をみせた。これを受けて東京市場でもリスクオフの流れが一気に強まった。日本時間今晩に3月の米雇用統計発表を控えており、この結果を見極めたいとの思惑も買い手控え要因となったようだ。

■不二越 <6474> 　3,375円　(-120円、-3.4％)

　不二越 <6474> [東証Ｐ]が3日ぶり大幅反落。4日の取引終了後、24年11月期第1四半期（23年12月-24年2月）の連結決算を発表。売上高は前年同期比9.9％減の593億3800万円、最終利益は同83.9％減の3億5600万円となった。各利益の中間期・通期計画に対する進捗率も低調で、業況を嫌気した売りが優勢となった。機械工具事業では中国経済の減速により工具やロボットの需要が落ち込んだ。建設機械分野での生産調整の影響で、中国と欧州で油圧機器の需要が減少したことも響いた。

※5日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

株探ニュース（minkabu PRESS）