【年代別の貯蓄額】平均貯蓄額と「中央値」はいくら？《単身世帯・二人以上世帯》それぞれの貯蓄事情を見てみる

春の訪れを感じる3月、新年度を前にご自身の将来について考える方も多いのではないでしょうか。

特に70歳代を迎えた方々にとって、老後の生活設計は大切な関心事です。

「周りの同世代は、どれくらい貯蓄があるのかしら」「今の年金だけで、この先の暮らしは大丈夫？」といった疑問や不安を感じることもあるかもしれません。

この記事では、70歳代の平均的な貯蓄額や年金の受給額、そして毎月の生活費といったリアルなデータを基に、シニア世代の家計の今を分かりやすく解説します。

ご自身の状況と照らし合わせながら、これからの暮らしを考えるヒントにしていただければ幸いです。

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70歳代・二人以上世帯の貯蓄額、平均と中央値の実態

金融広報中央委員会が公表している「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」を参考に、70歳代・二人以上世帯の金融資産保有額について、グラフを交えながら見ていきましょう。

※ここでの金融資産保有額には、預貯金の他に株式、投資信託、生命保険などが含まれます。ただし、日常的に出し入れしたり、引き落としに利用したりする普通預金の残高は含まれていません。

70歳代・二人以上世帯の平均貯蓄額は2416万円です。しかし、この平均値は一部の資産を多く持つ世帯によって引き上げられている傾向があります。

そのため、より生活実感に近いとされる中央値を見ると1178万円となっており、多くの世帯の貯蓄額がこの水準に近いことが推測されます。

世帯ごとの詳しい貯蓄額の分布は、以下のようになっています。

　・金融資産非保有:10.9％
　・100万円未満:4.5％
　・100～200万円未満:5.1％
　・200～300万円未満:3.7％
　・300～400万円未満:3.9％
　・400～500万円未満:2.9％
　・500～700万円未満:6.4％
　・700～1000万円未満:6.7％
　・1000～1500万円未満:11.1％
　・1500～2000万円未満:6.7％
　・2000～3000万円未満:12.3％
　・3000万円以上:25.2％
　・無回答:0.6％
70歳代の二人以上世帯のうち、金融資産を全く保有していない世帯は10.9％を占めています。その一方で、3000万円以上の金融資産を持つ世帯が25.2％も存在しており、資産状況に大きな格差があることが分かります。

詳細を見ると、100万円未満が4.5％、100万円から200万円未満が5.1％など、貯蓄が比較的少ない世帯も一定数見られます。同時に、1000万円から1500万円未満が11.1％、2000万円から3000万円未満が12.3％と、まとまった資産を築いている世帯も少なくありません。

このように、各世帯の貯蓄額は退職金の有無、現役時代の収入、相続、健康状態など様々な要因で大きく変わります。公的年金の受給額も、現役時代の働き方によって一人ひとり異なります。貯蓄が少ない世帯の場合、年金収入だけで生活を維持していくのが厳しい場面も考えられます。

穏やかな老後を送るためには、それぞれの家庭の状況に合わせた生活設計が不可欠です。例えば、健康なうちはパートタイムで働いて収入の足しにしたり、不動産や投資から副収入を得る道を検討したりと、早めに準備を始めることが将来の安心につながるでしょう。

厚生年金の受給額はいくら？平均と個人差をチェック

次に、厚生労働省が公表した「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」を基に、厚生年金の平均的な受給月額について確認していきましょう。

厚生年金の被保険者はいくつかの種類に分かれていますが、ここでは主に民間企業に勤務していた方が受け取る「厚生年金保険（第1号）」の年金月額についてご紹介します。

※この記事で紹介する厚生年金保険（第1号）の年金月額には、基礎年金である国民年金の部分も含まれています。

●厚生年金の平均受給月額
　・〈全体〉平均月額:15万289円
　・〈男性〉平均月額:16万9967円
　・〈女性〉平均月額:11万1413円
●受給額の分布:月額階級別の受給者数
　・～1万円:4万3399人
　・1万円以上～2万円未満:1万4137人
　・2万円以上～3万円未満:3万5397人
　・3万円以上～4万円未満:6万8210人
　・4万円以上～5万円未満:7万6692人
　・5万円以上～6万円未満:10万8447人
　・6万円以上～7万円未満:31万5106人
　・7万円以上～8万円未満:57万8950人
　・8万円以上～9万円未満:80万2179人
　・9万円以上～10万円未満:101万1457人
　・10万円以上～11万円未満:111万2828人
　・11万円以上～12万円未満:107万1485人
　・12万円以上～13万円未満:97万9155人
　・13万円以上～14万円未満:92万3506人
　・14万円以上～15万円未満:92万9264人
　・15万円以上～16万円未満:96万5035人
　・16万円以上～17万円未満:100万1322人
　・17万円以上～18万円未満:103万1951人
　・18万円以上～19万円未満:102万6888人
　・19万円以上～20万円未満:96万2615人
　・20万円以上～21万円未満:85万3591人
　・21万円以上～22万円未満:70万4633人
　・22万円以上～23万円未満:52万3958人
　・23万円以上～24万円未満:35万4人
　・24万円以上～25万円未満:23万211人
　・25万円以上～26万円未満:15万796人
　・26万円以上～27万円未満:9万4667人
　・27万円以上～28万円未満:5万5083人
　・28万円以上～29万円未満:3万289人
　・29万円以上～30万円未満:1万5158人
　・30万円以上～:1万9283人
月額別の受給者数を見ると、10万円以上11万円未満の層が111万2828人と最も多くなっています。

国民年金の受給額はいくら？ボリュームゾーンを解説

次に、主に自営業やフリーランスとして働いてきた方などが受け取る国民年金（老齢基礎年金）の月額について見ていきましょう。

●国民年金の平均受給月額
　・〈全体〉平均月額:5万9310円
　・〈男性〉平均月額:6万1595円
　・〈女性〉平均月額:5万7582円
●受給額の分布:月額階級別の受給者数
　・1万円未満:5万1828人
　・1万円以上～2万円未満:21万3583人
　・2万円以上～3万円未満:68万4559人
　・3万円以上～4万円未満:206万1539人
　・4万円以上～5万円未満:388万83人
　・5万円以上～6万円未満:641万228人
　・6万円以上～7万円未満:1715万5059人
　・7万円以上～:299万7738人
国民年金の受給額で最も人数が多いボリュームゾーンは、月額6万円以上7万円未満の層で、受給者全体の約半数を占めています。一方で、月額5万円に満たない層（1万円未満から4万円台まで）を合計すると、全体の約21％にのぼります。

また、月額7万円以上を受け取っている人は約300万人で、全体の約9％となっています。

このように、国民年金の受給額は満額に近い層が中心ではあるものの、保険料の納付期間や免除期間などに応じて、その金額は幅広く分布していることが分かります。

65歳以上の夫婦のみ・無職世帯における老後の生活費

老後の暮らしをより具体的にイメージするために、現在のシニア世代がどのような家計収支で生活しているのか、実際のデータを見てみましょう。

総務省統計局の「家計調査報告 家計収支編 2024年（令和6年）平均結果の概要」によると、「65歳以上で無職の夫婦のみ世帯」における平均的な家計収支は以下のようになっています。

●収入の内訳:月額25万2818円
■うち社会保障給付（主に年金）:22万5182円

●支出の内訳:月額28万6877円
■うち消費支出:25万6521円

　・食料:7万6352円
　・住居:1万6432円
　・光熱・水道:2万1919円
　・家具・家事用品:1万2265円
　・被服及び履物:5590円
　・保健医療:1万8383円
　・交通・通信:2万7768円
　・教育:0円
　・教養娯楽:2万5377円
　・その他の消費支出:5万2433円うち諸雑費:2万2125円うち交際費:2万3888円うち仕送り金:1040円
■うち非消費支出:3万356円

　・直接税:1万1162円
　・社会保険料:1万9171円
●毎月の家計収支
　・1カ月あたりの不足額:3万4058円
データ上では、毎月約3万4000円が不足するというのが、現在のシニア世代における平均的な家計状況です。

この不足分は、収入を増やすか、これまでの貯蓄を取り崩すなどして補う必要があります。さらに、物価の上昇や社会保険料の負担増、増税などによって、この不足額が将来的に拡大する可能性も考えておきたいところです。

こうしたリスクも念頭に置きながら、安定した老後の暮らしを維持できるよう、準備を進めていくことが大切です。

平均寿命と平均余命から考えるライフプラン

平均余命とは、ある年齢の人々が、その後平均してあと何年生きられるかを示した期待値のことです。

そして、私たちが普段よく口にする「平均寿命」という言葉は、正確には「0歳時点での平均余命」を指しています。

2025年7月25日に厚生労働省から公表された「令和6年簡易生命表の概況」によれば、最新の平均寿命は男性が81.09年、女性が87.13年となっています。

また、平均寿命の長期的な推移を見ると、男女ともに着実に延びていることがわかります。

　・昭和30年（1955年） 男63.60年 女67.75年 男女差4.15年
　・昭和40年（1965年） 男67.74年 女72.92年 男女差5.18年
　・昭和50年（1975年） 男71.73年 女76.89年 男女差5.16年
　・昭和60年（1985年） 男74.78年 女80.48年 男女差5.70年
　・平成7年（1995年） 男76.38年 女82.85年 男女差6.47年
　・平成17年（2005年） 男78.56年 女85.52年 男女差6.96年
　・平成27年（2015年） 男80.75年 女86.99年 男女差6.24年
　・令和6年（2024年） 男81.09年 女87.13年 男女差6.03年
長くなった老後の時間を豊かに過ごすためには、現役時代からの計画的な貯蓄や資産形成、そして日本の公的年金制度への正しい理解が、ますます重要になっていくでしょう。

まとめ

今回は、70歳代の貯蓄や年金、生活費に関するさまざまなデータをご紹介しました。

平均値だけを見ると少し驚くような数字もあったかもしれませんが、より実態に近い中央値やご自身の年金加入状況と照らし合わせることで、具体的なイメージが湧いたのではないでしょうか。

老後の暮らしは、これまでの働き方や家族構成、そして健康状態など、一人ひとり大きく異なります。

大切なのは、公的なデータを参考にしつつも、ご自身の家計状況を正確に把握し、無理のない範囲で将来の計画を立てることです。

春は、生活設計を見直す良い機会でもあります。

まずは家計簿をつけ始めたり、利用できる公的サービスを調べてみたりと、小さな一歩から始めてみてはいかがでしょうか。

参考資料

　・J-FLEC（金融経済教育推進機構）「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」
　・厚生労働省年金局「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
　・総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2024年（令和6年）平均結果の概要」
　・厚生労働省「令和6年簡易生命表の概況」1 主な年齢の平均余命