＜特集＞中期計画で選ぶ有望銘柄（１）＝景気に不透明感、個別銘柄発掘の手掛かりに

　６月の後半以降、「景気後退懸念」がマーケットのキーワードになってきた。ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）をはじめ、ＥＣＢ（欧州中央銀行）など世界の中央銀行がインフレ抑制に向けた金融引き締めを進めるなか、景気を冷やし過ぎてしまう「オーバーキル」への警戒感が高まっている。ちなみに、２１日にはＪＰモルガン・チェースが今後１年間に米国景気が後退する可能性が従来予想の２０％から３５％に高まったとの見方を明らかにしている。

　パウエルＦＲＢ議長は現地２２－２３日に臨んだ議会証言で景気や金融市場への配慮よりもインフレ抑制を優先する姿勢を見せた。金融政策のかじ取りが一段と難しくなっている。

　投資家が判断に迷う場面が増えそうだが、オーソドックスな手法として中期的な視点から有望企業を発掘してみたい。手掛かりとなるのが各社が発表済みの「中期経営計画」だ。売上高や営業利益、営業利益率やＲＯＥ（自己資本利益率）などの経営目標を３－５年程度の期間で示している。また、得意分野、現在の主力事業をいかに伸ばすか、Ｍ＆Ａ（企業の合併・買収）を含めた新分野への挑戦など会社の目指す方向性を投資家に示しており、参考になる。

　もちろん、経営環境の変化などにより、すべてが計画通りに進むわけではないが、コロナ禍、ウクライナ紛争などを経て、株価水準が大きく切り下がっている企業も多い。成長や変貌への期待が大きい企業を発掘してみたい。

提供：モーニングスター社