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前日に「買われた株!」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は?―

6/22 5:30 配信

株探ニュース

■TKP <3479>  1,698円 (+99円、+6.2%)

 ティーケーピー <3479> [東証G]が3日ぶりに急反発。21日午前10時ごろ、シェアオフィス事業を手掛ける子会社日本リージャスホールディングスが山形県に初出店となるフレキシブルオフィス「リージャス山形駅前ビジネスセンター」をオープンしたと発表。同ビジネスセンターのオープンにより、リージャスは東北地方全6県にネットワークを広げたことが好材料視されたようだ。

■ユーグレナ <2931>  881円 (+50円、+6.0%)

 ユーグレナ <2931> [東証P]が3日ぶりに急反発。20日の取引終了後、微細藻類ユーグレナの継続的な摂取により、加齢に伴う記憶力の低下を抑制することを示唆する研究結果を6月17~19日に開催された「第22回日本抗加齢医学会総会」で発表したとしており、これが好材料視された。至学館大学の多田敬典教授及び福井大学の徳永暁憲准教授との共同研究の結果で、老齢マウスを用いて、ユーグレナの継続的な摂取による加齢に伴う記憶力の低下に対する影響について検討。その結果、ユーグレナの継続的な摂取が、加齢に伴う記憶力と活動量の低下を抑制することを示唆する研究結果を得たとしている。

■紙パル商 <8032>  3,730円 (+155円、+4.3%)

 日本紙パルプ商事 <8032> [東証P]が大幅高で3日ぶりに反発。21日午後1時ごろ、23年3月期の連結業績予想について、最終利益を85億円から195億円(前期比69.6%増)へ上方修正したことが好感された。固定資産売却益約166億円を特別利益として計上することが要因。なお、営業利益135億円(同4.0%減)は従来見通しを据え置いている。

■IHI <7013>  3,770円 (+145円、+4.0%)

 IHI <7013> [東証P]が大幅高で9日ぶりに反発。21日付の日本経済新聞朝刊で、「都市ガス原料の合成メタンを燃料に使い、自動車を走らせる実証実験を年内に始める」と報じられたことが好材料視された。記事によると、11月にも福島県相馬市で始めるとあり、市内を運行するコミュニティーバス1台の燃料を合成メタンに切り替えるという。工場などから出るCO2からメタンを作ることでCO2の排出を実質ゼロにでき、実現すれば世界初となることが注目されたようだ。

■日揮HD <1963>  1,781円 (+66円、+3.9%)

 日揮ホールディングス <1963> [東証P]が大幅高で7日ぶりに反発。同社は20日、インドネシア現地法人のJGCインドネシア社が、インドネシアのジェッドストーン・エナジー(レマング)社から、天然ガス処理プラント建設プロジェクトを受注したと発表しており、これが好材料視された。今回の受注先であるジェッドストーン・エナジー(レマング)社は、アジア・太平洋地域で石油・天然ガス生産事業を展開する独立系石油・天然ガス生産会社ジェッドストーン・エナジー社のインドネシア法人。受注額は非開示。インドネシアの首都ジャカルタから北西約600キロメートルのスマトラ州ジャンビに建設する天然ガス処理プラント及びガスパイプラインの新設に係る設計・調達・建設工事役務を受注したとしており、セールスガスはインドネシア国内で主に火力発電所の燃料として使用される予定という。

■ヤマハ発 <7272>  2,592円 (+90円、+3.6%)

 ヤマハ発動機 <7272> [東証P]が大幅高で3日ぶりに反発。同社は21日、環境分野に特化した投資ファンド「ヤマハモーターサステナビリティファンド」を設立したと発表しており、これが買い手掛かりとなったようだ。ファンドの運用総額は1億ドルで、運用期間は15年。このファンドを通じて、環境課題の解決に挑戦している多くの企業との連携を強め、パートナーとして相互に高め合いながら、より良い社会の実現を目指すとしている。

■インフォMT <2492>  357円 (+12円、+3.5%)

 インフォマート <2492> [東証P]が大幅高で9日ぶりに反発。21日午前11時ごろ、「BtoBプラットフォーム 受発注」「BtoBプラットフォーム 請求書」が、焼肉レストランを運営する叙々苑(東京都港区)に採用されたと発表しており、これが好材料視された。叙々苑によると、「BtoBプラットフォーム 受発注」の導入により、全店で毎日約1000枚あった紙の納品書を10枚まで減らすことができたほか、「BtoBプラットフォーム 請求書」を導入したことにより、照合、会計データ入力の手間の削減ができ、月次の確定も短縮できたという。

■郵船 <9101>  9,360円 (+280円、+3.1%)

 日本郵船 <9101> [東証P]が大幅高で4日ぶりに反発。世界的な景気減速に対する懸念が高まるなか、グローバル物流需要の減少に対する警戒感が海運セクターには逆風となっている。ただ、鉄鉱石や石炭、穀物などを運ぶばら積み船市況の総合的な値動きを表すバルチック海運指数がここ戻り歩調を鮮明としており、前週末時点で4日続伸となり2578まで上昇、今月1日以来の水準を回復している。これが足もとで追い風材料となったようだ。また、大手海運株は配当利回りの高さから、株価下落局面ではインカムゲインを狙った買いも誘導しやすい。郵船の配当利回りは前日20日終値換算で11.6%と際立って高く、9000円大台近辺は押し目買いニーズが強い。

■三菱重 <7011>  4,867円 (+138円、+2.9%)

 三菱重工業 <7011> [東証P]が3日ぶり反発。前日20日に一時10%を超える急落をみせていたが、21日は全体相場が急反発に転じていることを受けリバウンドに転じた。防衛関連の中核銘柄で、最近は岸田政権下での防衛費増額に向けた思惑から、防衛省との取引額で群を抜く同社株への追い風が意識され、株価上昇に弾みがついていた。しかし20日は、防衛費増額の旗振り役であった島田和久防衛事務次官の退任が明らかとなったことがネガティブサプライズとなり、売りに拍車がかかった。21日は突っ込み警戒感からの買い戻しや押し目買いが株価を押し上げたようだ。もっとも前場に4900円台に買われた後は上値が重く、4800円台に押し戻され2%強の上昇にとどまった。

■東エレク <8035>  46,700円 (+1,160円、+2.6%)

 東京エレクトロン <8035> [東証P]が11日ぶりに反発。ここ世界的な半導体株安の流れにのまれる形で下値模索の動きを続け、前日までの10営業日で1万5000円以上も株価水準を切り下げる下落相場を強いられていた。前日20日の米国株市場は休場だったものの、欧州株市場がほぼ全面高に買われたことを受け、21日は空売り筋の買い戻しの動きを絡め切り返しに転じた。今年の大発会(1月4日)に上場来高値をつけており、高値期日向かいの動きにあることで上値では戻り売りも表面化しやすく、買い一巡後の動きが注目される。

■トヨタ <7203>  2,138.5円 (+49円、+2.4%)

 トヨタ自動車 <7203> [東証P]が続伸。そのほか、ホンダ <7267> [東証P]、日産自動車 <7201> [東証P]が揃って続伸するなど自動車株への買いが継続した。FRBによる金融引き締め強化の動きに対し、日銀は超金融緩和政策を維持する姿勢を鮮明としており、日米金利差拡大の思惑が外国為替市場でのドル買い円売りの動きを後押ししている。足もとのドル・円相場は1ドル=135円台前半の推移と引き続き円安水準でもみ合っていることで、輸出採算改善期待が自動車セクターに買いを誘導する背景となったようだ。トヨタは23年3月期の通期想定為替レートが1ドル=115円と極めて厳しく設定しているほか、ホンダ、日産自も1ドル=120円と実勢よりかなり円高に設定されている。

■アニコムHD <8715>  634円 (+14円、+2.3%)

 アニコム ホールディングス <8715> [東証P]が5日ぶりに反発。20日の取引終了後に発表した月次経営パラメーターで、5月度の正味収入保険料が前年同月比6.7%増となったことが好感された。

■あすか薬HD <4886>  987円 (+18円、+1.9%)

 あすか製薬ホールディングス <4886> [東証P]が3日ぶり反発。20日の取引終了後、子会社のあすか製薬が権利保有するドロスピレノンを単一の有効成分とする経口避妊薬について、あすか製薬が韓国製薬のヒュンダイ・ファームとの間で韓国における開発販売権に関するライセンス契約を締結したと発表しており、これが好感されたようだ。これにより、ヒュンダイ・ファームから契約締結時一時金のほか、開発の進捗に応じたマイルストーンを受け取るという。なお、同件による23年3月期業績への影響は軽微としている。

■富士電機 <6504>  5,530円 (+100円、+1.8%)

 富士電機 <6504> [東証P]が9日ぶりに反発。21日、宇宙航空研究開発機構(JAXA)から、設備の安定稼働を支援する「まるごとスマート保安サービス」を受注したと発表しており、これが好感された。JAXAでは、18年に施設の老朽化に伴う構内停電事故が複数回発生したことや、北海道胆振東部地震による大規模停電(ブラックアウト)などを教訓に、事業継続の観点から電力基盤インフラの強靱化対策を戦略的に進めていることから、今回、受変電設備の老朽化が著しい調布航空宇宙センターで「まるごとスマート保安サービス」を導入することになったという。あわせて富士電機は同センターの特高受変電設備の更新も受注している。

※21日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース(minkabu PRESS)

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最終更新:6/22(水) 5:33

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