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前場コメント No.3 SKIYAKI、ユークス、タンゴヤ、フロンティアI、学情、SYSHD

9/14 11:34 配信

トレーダーズ・ウェブ

現在値
スキヤキ432+7
ユークス435-1
タンゴヤ2,367+33
フロンテI2,395+19
学情1,182---

★9:06  SKIYAKI-売り気配 通期営業益を下方修正 上期は1400万円の赤字
 SKIYAKI<3995>が売り気配。同社は13日、22.1期通期の連結営業利益予想を従来の1.1億円から4500万円(前期比65.1%減)に引き下げると発表した。

 ECサービスおよび電子チケットサービスなどの非ストック売上高の減少などにより、前回予想を下回る見通し。

 22.1期上期(2-7月)の連結営業損益は1400万円の赤字(前年同期は9200万円の黒字)だった。

★9:07  ユークス-買い気配 通期営業損益予想を上方修正 上期は黒字転換
 ユークス<4334>が買い気配。同社は13日、22.1期通期の連結営業損益予想を従来の1.4億円の黒字から3.5億円の黒字(前期は1.7億円の赤字)に上方修正すると発表した。

 ゲームソフト分野において、上期に続いて下期においてもプロレスゲーム案件の順調な開発進ちょくが見込まれることに加え、ゲームソフト分野、パチンコパチスロ分野、モバイルコンテンツ分野、イベント関連分野ともに、新規案件の獲得が順調に進んでいることなどが寄与する。

 22.1期上期(2-7月)の連結営業損益は3.2億円の黒字(前年同期は2.3億円の赤字)だった。

★9:07  タンゴヤ-買い気配 今期営業益4億円見込む 前期は3億円
 タンゴヤ<7126>が買い気配。同社は13日、22.7期通期の営業利益予想を4.1億円(前期は3.1億円)だと発表した。22.7期の期首より「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号)等を適用するため、対前期増減率は記載していない。

 新型コロナウイルスの影響が依然として残ることを想定。既存店売上高は21.7期と同水準とし、年間3店舗程度の新規出店による売上高増加分を加味している。

 21.7期通期の営業利益は3.1億円(前の期比59.6%増)だった。売上総利益率が前の期比5.4ポイント改善したことが寄与した。

★9:07  フロンティアⅠ-買い気配 1Q営業黒字転換 オンライン案件など伸びる
 フロンティアインターナショナル<7050>が買い気配。同社は13日、22.4期1Q(5-7月)の連結営業損益は2.6億円の黒字(前年同期は1.9億円の赤字)だったと発表した。

 自社配信スタジオであるFスタジオ渋谷を5G化するなどの積極的な投資を行ったことで、デジタルによるイベント配信やオンライン案件が大幅に躍進した。人材領域の販促キャンペーンなどの受注体制を整備・推進し、収益の確保に努めたほか、国際的スポーツイベント案件などの受注獲得も寄与した。

★9:09  学情-大幅に3日続伸 3Q累計営業益31%増 若手の採用ニーズ急回復
 学情<2301>が大幅に3日続伸。同社は13日、21.10期3Q累計(11-7月)の営業利益は7.1億円(前年同期比31.1%増)だったと発表した。

 コロナ禍においても2022年3月卒業予定の学生に対する企業の採用意欲が高く、若手人材に対する採用ニーズが急速に回復した。足元の営業環境は前年同期比で好転しており、4Q(8-10月)はさらなる業績回復を見込むとしている。

★9:10  SYSHD-急騰 今期営業益10%増見込む 前期は11%増
 SYSホールディングス<3988>が急騰。同社は13日、22.7期通期の連結営業利益予想を4.2億円(前期比10.0%増)だと発表した。

 引き続き一定の需要が見込まれる顧客からの受注を進める一方、受注時のリスク見極めの強化や見積精度の向上、各現場での生産性の向上による収益性の向上に努めるとしている。

 21.7期通期の連結営業利益は3.8億円(前の期比10.8%増)だった。社会情報インフラ・ソリューションの顧客からの受注が堅調に推移したことが寄与した。新規開拓、M&Aによる新規連結子会社の増加も奏功した。

★9:10  SYSHD-急騰 2022年1月31日を基準日として1株を2株に分割
 SYSホールディングス<3988>が急騰。同社は13日、株式分割を行うと発表した。2022年1月31日を基準日として普通株式を1株につき2株の割合で分割する。

★9:10  SYSHD-急騰 8000株・1200万円を上限に自社株買い
 SYSホールディングス<3988>が急騰。同社は13日、8000株・1200万円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は9月14日~10月22日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は0.3%となる。

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最終更新:9/14(火) 11:34

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