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前週末21日に「買われた株!」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は?―

7/26 5:20 配信

株探ニュース

■リファバスG <7375>  1,412円 (+300円、+27.0%) ストップ高

 リファインバースグループ <7375> [東証M]がストップ高。21日午後1時ごろ、子会社リファインバースが三菱ケミカル(東京都千代田区)と、三菱ケミカルが手掛けるプラスチック油化事業への原料プラスチック供給について基本合意書を締結したと発表。プラスチック油化事業は廃プラスチックのリサイクルを行う事業で、「ケミカルリサイクル」と呼ばれる手法で廃プラスチックを油化し、新たな化学製品やプラスチックの原料として活用している。同社では、原料プラスチックの製造・供給は2023年に開始する予定としている。

■明豊エンタ <8927>  249円 (+50円、+25.1%) ストップ高

 明豊エンタープライズ <8927> [JQ]がストップ高。20日の取引終了後、21年7月期の連結業績予想について、営業利益を5億9000万円から9億5000万円(前期比72.4%増)へ、純利益を3億2000万円から7億4000万円(同2.4倍)へ上方修正し、あわせて5円を予定していた期末一括配当を8円に引き上げると発表。売上高は106億円から101億8000万円(同2.8%増)へやや下振れたものの、主要ブランド「MIJAS(ミハス)」「ELFARO(エルファーロ)」などの投資用不動産の販売案件がいずれも安定した利益率・利益額を確保できたことが貢献した。また、新型コロナウイルス感染予防対策のための対面営業や展示会・セミナーの中止・縮小により広告宣伝費が圧縮されたことや、新型コロナに関する政府からの助成金などを営業外収益として計上したことなども寄与した。

■巴川紙 <3878>  956円 (+150円、+18.6%) ストップ高

 東証1部の上昇率トップ。巴川製紙所 <3878> がストップ高。21日午後2時ごろ、22年3月期の連結業績予想について、売上高を320億円から330億円(前期比7.3%増)へ、営業利益を6億円から12億円(前期1500万円の赤字)へ、純利益を5億円から10億円(同11億5200万円の赤字)へ上方修正したことが好感された。第1四半期(4-6月)に前期第4四半期(1-3月)の好調が継続したことに加えて、第2四半期を中心に計画外だった今期モデルのスマートフォン向け光学フィルム関連の受注を獲得したことが寄与する。また、上期中は為替相場が期初計画よりも円安に推移すると予想していることも要因としている。

■エフオン <9514>  1,107円 (+122円、+12.4%)

 東証1部の上昇率2位。エフオン <9514> が急反騰、12%を超える上昇で1100円台に駆け上がり、15日につけた直近戻り高値の1094円を奪回、新局面入りを明示した。地球温暖化防止の観点から世界的に脱炭素の動きが加速しており、太陽光発電をはじめ再生可能エネルギー分野や新電力分野などでビジネス展開する企業に市場の視線が向かっている。そのなか、同社は省エネ支援ビジネスのほかバイオマス発電事業を展開していることから、イーレックス <9517> やレノバ <9519> などと並ぶ関連有力株として人気素地を開花させている。

■ピックルス <2925>  3,660円 (+295円、+8.8%)

 東証1部の上昇率5位。ピックルスコーポレーション <2925> が急反発。SMBC日興証券が20日付で投資評価を新規「1」、目標株価を5200円でカバレッジを開始したことが好材料視されたようだ。同証券では、「M&Aによる成長が期待できることや、内食需要は底堅く、反動減を迎えた第1四半期も業績好調を継続していること、コロナを機にアイテムを集約し生産性改善が継続している」ことなどに注目。流動性の低さや野菜価格に業績が左右される点がディスカウント要因としながらも、いずれも従前より改善しており、足もとの株価水準は割安感が強いと指摘している。

■イーグル工 <6486>  1,201円 (+92円、+8.3%)

 東証1部の上昇率7位。イーグル工業 <6486> が急反発。20日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、売上高を1430億円から1485億円(前期比13.8%増)へ、営業利益を64億円から81億円(同39.6%増)へ、純利益を42億円から65億円(同62.1%増)へ上方修正したことが好感された。上期において為替が想定より円安で推移している影響などで、主に自動車・建設機械業界向け事業の売り上げが増加しているという。加えて、半導体業界向け事業の売り上げ増加も見込まれることから、通期予想を上方修正した。

■ヴィンクス <3784>  990円 (+66円、+7.1%)

 東証1部の上昇率8位。ヴィンクス <3784> が6日ぶり急反発。20日の取引終了後、POSシステムと店舗IoT機器との接続インターフェイスの仕様が国際標準仕様として採択されたと発表。これにより、同社が提唱する次世代型店舗システムの普及・拡大が期待できるとの見方から買いが入ったようだ。

■クレハ <4023>  7,020円 (+460円、+7.0%)

 東証1部の上昇率9位。クレハ <4023> が急反騰。同社は20日取引終了後、中国子会社でフッ化ビニリデン樹脂(PVDF)製造設備を増強すると発表したことが好感された。PVDFは リチウムイオン二次電池用バインダーや一般産業用エンジニアリング・プラスチックとして使用されているが、近年は電気自動車(EV)向けなど車載用リチウムイオン二次電池向けの需要が急拡大している。21日はEVなど車載向け需要の好調を再評価する動きが強まったようだ。

■フリュー <6238>  1,464円 (+93円、+6.8%)

 フリュー <6238> が3日ぶりに急反発し、年初来高値を更新した。同社は20日取引終了後に、6月度の月次概況(速報)を発表。売上高は前年同月比84.0%増の30億1700万円となり、4ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感されたようだ。プリントシール事業の売上高が同2.5倍の6億2800万円となったほか、キャラクター・マーチャンダイジング事業の売上高は同2.2倍の14億800万円、コンテンツ・メディア事業は同6.0%増の6億7200万円、ゲーム事業は同2.6倍の3億700万円といずれも好調だった。

■スターマイカ <2975>  1,270円 (+81円、+6.8%)

 スター・マイカ・ホールディングス <2975> が急反発。21日午後0時20分ごろに自社株買いを実施すると発表しており、これが好材料視された。上限を25万株(発行済み株数の1.33%)、または3億円としており、取得期間は7月21日から9月30日まで。株主への利益還元の向上を図るとともに、経営環境の変化に対応した資本政策の柔軟性・機動性を確保するためとしている。

■シンクレイヤ <1724>  1,209円 (+67円、+5.9%)

 シンクレイヤ <1724> [JQ]が急反発。一時93円高の1235円まで上値を伸ばし、テクニカル的にも日足一目均衡表の雲抜けを果たしたことで、一段の上値期待が膨らんでいる。ケーブルテレビ事業者向けネットワークシステムの構築を主力展開する。5G時代のデータ通信高速化に対応したソリューションでは独自技術を駆使して需要を獲得し、業績に反映させている。21年12月期営業利益は前期比10%増の8億4000万円と2ケタ成長見通しながらかなり保守的とみられており、10億円を上回る水準に増額余地があるとの思惑が買いを誘った。

■NOK <7240>  1,440円 (+79円、+5.8%)

 NOK <7240> が急反発。20日の取引終了後、22年3月期連結業績予想の上方修正を発表し、純利益を144億円から240億円(前期13億6100万円の赤字)へ大幅増額しており、これが好感された。シール事業において自動車向けや一般産業機械向けがともに国内外で想定を上回る受注が見込まれ、電子部品事業においても自動車向け、高機能スマートフォン向けの販売が順調に推移する見通し。

■エプコ <2311>  906円 (+38円、+4.4%)

 エプコ <2311> が大幅反発。20日の取引終了後、集計中の第2四半期累計(1-6月)連結業績について、営業利益が1億5200万円から2億1000万円(前年同期比1.9%増)へ、純利益が9500万円から1億500万円(同38.6%減)へ上振れ、減益予想から一転して営業増益で着地したようだと発表したことが好感された。売上高は従来予想の22億6900万円(同10.4%増)に近い形で着地したものの、D-TECH(デザインテック)事業で東京・沖縄・中国で業務のデジタルトランスフォーメーション(DX)化を推進し、各拠点の人員数が計画よりも減少し営業費用が減少した結果、利益は上振れたとしている。

■日鍛バ <6493>  327円 (+13円、+4.1%)

 日鍛バルブ <6493> [東証2]が大幅続伸、年初来高値を更新した。独立系の自動車用バルブ大手メーカーだが、ホンダ <7267> を主要顧客に22年3月期は営業利益段階で31億5000万円(前期実績は1800万円の黒字)と業績を大きく変貌させる見通しにある。世界的な自動車販売需要の回復が追い風となっているほか、中長期的にも電気自動車(EV)シフトの動きを横にらみにEV領域の商品開発に早くから注力している点がポイントとなる。ホンダは2030年にEVと燃料電池車(FCV)の比率を先進国全体で4割にする目標を掲げているが、同社もこの、ホンダのEV戦略と歩調を合わせ業容拡大期待が膨らんでいる。一方、株価指標面ではPERは依然として6倍台で、PBRは解散価値を約6割下回る0.4倍近辺と割安感が際立っている。

※21日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース(minkabu PRESS)

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最終更新:7/26(月) 5:33

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