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「成長するアジア」と日本はどう向き合うべきか 前アジア開発銀行総裁の中尾武彦氏に訊く

6/11 7:01 配信

東洋経済オンライン

グローバル化の進展によってアジアの成長が著しいなか、国際協力のあり方はどう変化しているのか。また、中国をはじめとするアジア諸国とどう向き合っていくべきか。
前回に続き、『国際協力の戦後史』の編者である上智大学教授の宮城大蔵氏が、アジア開発銀行総裁などの要職を歴任し、日本の国際協力をリードしてきた中尾武彦氏にインタビューをして話を訊いた。

■中国の台頭をどう捉えるべきか

 宮城:これからの日本を考えると、発展が著しいアジアとの関係をどのように展望するかが大きな課題だと思います。中でも中国とは経済関係が深まる一方で、政治や安全保障の面では難しい問題も少なからずあります。

前回は、中国の「一帯一路」に対して、やみくもに量で対抗するといった発想は適当ではないというお話もありました。中国とどう向き合っていけばよいのか、どのようにお考えになりますか。

 中尾:中国の拡張主義的な行動に対しては、安全保障面ではバランスをとる勢力均衡的な対応も必要だと思います。最近のバイデン大統領の演説でも強調している点ですが、いわば平和を守るために現状変更は認めないという立場を明確にする、そのための備えもするということです。ただ他方で、中国に関わるすべてのことについて、対抗的な言葉や発想を打ち出すことはどうかな、とも思います。

 少し前に、日本が中国主導のアジアインフラ投資銀行(AIIB)に入るかどうかが議論となりました。私もADB総裁時代に16回、中国に行って、毎回、財政部長(大臣)ほかと議論をしてきましたが、その中で取り上げられたこともあります。

 日本が、多くの税金を使って出資をしてまで、中国がマルチというより一国で提案して作った機関であるAIIBに入らないという判断はよかったとして、AIIBを必要以上にたたく必要があるとも思いません。「一帯一路」にしても経済合理性の乏しいプロジェクトが多く、あまり成功しているとは思いませんし、それに対抗するといった発想で臨む必要はないだろうということです。

 日本が議長を務めた2019年の大阪サミットでは、中国も含めた形で「質の高いインフラ投資の原則」が取りまとめられましたが、とてもいいことだと思います。環境社会配慮の重視や借り入れ国の債務の持続可能性なども入っています。

 相手がやっているからすぐ対抗しなくてはならないとか、相手が何か始めたらすぐそのバスに乗らなくてはとか、そういうのではない毅然とした態度というのか、しっかりした哲学のある姿勢が必要なのではないでしょうか。中国でも、私が話を重ねてきた専門分野の高官は能力も高く、公平です。

 もう一度言うと、すべての面において中国を包囲するとか、あるいは対立軸で考えるというのは、私はいかがなものかと思っているわけです。RCEP(地域的な包括的経済連携協定)にしても、インドが抜けると中国中心になってしまうという議論がありますが、もともとASEAN(東南アジア諸国連合)本位で進めているものですし、日本も大きな役割を果たしています。すべてのことを中国がヘゲモニーを握るために使われると見るのは行きすぎです。

 中国の一部には、将来的には中国もTPP(環太平洋パートナーシップ協定)に入るべきだという議論もあると聞きますし、私が財務官のときにもそのような可能性を言う中国の高官がいました。それはそれで前向きにとらえてよいと思うのですが。

 宮城:日本の国際協力について言えば、かつてはアジアの安定と繁栄が日本のためにもなるし、日本企業のプラスにもなるという、とてもわかりやすい図式があったと思います。そして近年だと、アフリカ支援にしても、インド太平洋構想にしても、「中国に対抗する」というのは、1つのわかりやすい図式だとは思うんですね。ただ、それが発想として生産的なものかというと、必ずしもそうでない場合もあるということですね。

 そもそも日本が発展著しいアジアと、これからどのように関わっていくのかということにも関係してくると思います。少し前ですが、私のゼミの学生が部品メーカーに就職が決まったというので、「おめでとう。よかったね」と言うと、「どうせそのうち、韓国や中国メーカーとの競争に負けてダメになっちゃいますから」と、自嘲というか自虐ネタで返されて。

 どのように励ましたものか考え込んでしまったのですが、日本国内では長期停滞や少子高齢化、財政難など、あまり明るい話が聞こえない中で、アジアの成長ぶりを見ると日本の衰退と表裏であるかのような見え方もするとは思うんですよね。アジアの成長を日本にとってもプラスのものと捉える発想は、どのような形で可能なのか。中尾さんはどのように思われますか。

■中国が現状変更を試みるような政策ではない前提に立つ

 中尾:まず、アジアはもう援助の対象ではないです。部分的に、たとえば植林で森林を造成したり、保健、教育、環境などでも技術協力ができるかもしれない。それに、アジア通貨危機のような危機への対応では、日本には国際的に重要な金融機関も多く、いまでも実力はあると思います。とはいえ環境なども、中国や韓国はすでに日本のレベルに達している部分が多く、アジアでは援助という言葉になじむ国が減ってきていることは確かです。

 これからは、やはり協力です。援助する側、される側という関係ではなく、やはり、協力、対等性が強く、お互いのためになることをやるということ。貿易であれ、高等教育のための奨学生であれ、産業であれ、協力してウィン・ウィンに持っていくということですね。

 中国は技術力を自分たちの手で高めていこうとしているし、日本と韓国の関係には相互に不信感が強くて難しいところがあるのは確かです。中国、韓国に対して技術が流出することへの警戒感も強くなっていますね。だけれども全体としてみれば、中国が現状変更を試みるような政策ではない、より穏健な姿勢をとってほしいという前提に立って、ウィン・ウィンの関係をさらに高めていくということは、日本にとっての経済的利益、それから地政学的な利益につながると思います。

 おっしゃったようにゼロサム的な、どちらかが勝ったらどちらかの負けになるという感じを持っている人は多いし、安全保障面ではそれもやむをえないところはありますが。

 宮城:中国が現状変更的な政策をとらないという前提に立ってということですが、その前提が難しいところでもありますよね。

 中尾:そうです、そこがいちばん難しいところです。中国自身が気づいてくれないといけないのですが、戦前の日本がそうであったように、自国の行動が周りからどう見えているかに気づかない。国内にも穏健な考え方を持つ人はいると思うのですが、威勢のよい意見がまっとうな意見を駆逐してしまうところがあるのではないかと心配します。

 中国からすれば自国の主権、核心的利益を守るという立場でしょうが、周りの国にもそれぞれの立場がある。戦前、戦時中の日本も、絶対国防圏、国体護持などと言いながら、結局は人命や国際的な信頼を含めて、すべてを失ってしまいました。そのあと営々と信頼を再構築してきたのです。

 アジアの中でも対立する面は確かにありますが、お互いの交流や理解は高まっている面があります。貿易、直接投資などのつながりはもちろんそうですが、ソフトなつながりも非常に強まっている。たとえば、私はADBの本部があるマニラに長くいましたが、フィリピンでは戦争直後は最悪だった対日感情が、いまでは日本は非常に信頼できる国だと考えられています。

 アジアの人々は日本のことが大好きです。アニメも好きだし、日本食も好きだし、インターネットで知った1980年代のJポップスのファンになったという若者までいます。自然に恵まれ、四季があって、親切で、食事もおいしく、いまやそれほど物価の高くない日本は、アジアの富裕層、中間層には何度でも観光に行きたい天国のようなところです。

 それから私費での日本への留学も増えていて、その多くは中国からです。実態としてもう日本の中に溶け込んでいる。私が大学生の頃には、周りにアジアからの留学生はほとんどいませんでした。アジアが発展して底上げされる中で、かつてのような日本からの一方通行ではなくて、日本とアジアが融合しながら、全体が豊かになっているわけです。

 それに関連して1つ言っておきたいのは、いまの若者は内向きで海外に出ていかない、ハーバード大学で日本からの留学生が減っているといった話が多いですね。ただそれはバブル期のような企業が丸抱えの派遣が減ったこともある。一方で、たくさんの若い人が海外に出ていて、上海でもマニラでもバンコクでも、現地で不動産業をやっていますとか、ITの会社に勤めているというような、ごく自然にアジアで働いている人が多い。中国や韓国への留学も人気です。女性が多いことにも勇気づけられます。さまざまな面での一体化が進んでいるのです。

■ナショナリズムの「管理」という課題

 宮城:そういうお話を伺うと、悲観的になる必要はないんだなと明るい気持ちになりますが、一方で中尾さんは、「21世紀はアジアの時代だ」と安易に言うことにクギを刺しておられますよね。たとえば、今後のアジアを展望するときに、ナショナリズムをどう管理するかが重要だとおっしゃっていたのがとても印象に残っています。

 中尾:日本自身を振り返ってみても、明治から第1次世界大戦までのような、民族の勃興期にはナショナリズムが強くなります。とくにアジアではもともと、植民地であるとか、いろいろな形で抑圧や圧制を受けてきたという気持ちがどこかで残っている国は多い。いまの中国のように、国が急速に発展し、国力が強まる時期は、とくにコントロールが難しいと思います。

 中国には、アヘン戦争以来の歴史を踏まえて、欧米や日本に対して、偉そうに言うなという気持ちが強い。それに、外国からの圧迫や非難があるほど、ナショナリスティックになってしまう面があります。指導者が世界情勢を客観的に見て、国民のナショナリズムを抑制するよう努力することが非常に大事になります。

 外国からもそこを理解する気持ちを持ちながら対応していかないと、「あんた、おかしいよ」と一方的に言うだけでは「あんたたちだって、おかしかったでしょう」となってしまう。民主主義と専制主義の二分法なども、どの国にも完全ではないところがあるから、あまりポジティブな結果を生まない可能性があります。

 要するにナショナリズムのコントロールは非常に重要で、そこで誤ると、アジアのいままで築いてきた友好的な関係、貿易や直接投資、グローバル・バリュー・チェーンといったことまですべて歯車がくるってしまう。それを避けなくてはならないということです。

 宮城:ナショナリズムの重要性は中国だけではないですよね。

 中尾:インドネシアやベトナムなど、東南アジア諸国もそれぞれ独立で血を流しているわけですよね。フィリピンのドゥテルテ大統領など、「人権」を言うオバマ大統領に対して、わざわざ会議場にアメリカ統治時代のフィリピン人に対する虐殺の記事や写真を持ち込んで見せていました。

 もちろん、表現や思想の自由などを含む人権、民主主義は西洋の価値というよりは、長い間に人類が勝ち取ってきた価値であり、これからも進展させていく必要があります。現在のミャンマーのような、軍部の暴走、民主主義の逆戻りは許されることではありません。ドゥテルテ大統領も麻薬対策など、とかく強権的と批判されますが、私が数回にわたり面会をした際には、毎回、女性への教育や地位の向上、農村地域の貧困対策を熱をもって語っていました。

 何が言いたいかというと、いま、おっしゃったように、独立とか歴史ということについて、どの国もそれぞれ思いがあるのです。それは西洋に対してであったり、日本に対してであったり、同時に中国に対してであったり。インドネシアとマレーシアの間にだってあります。かつて分離したマレーシアとシンガポールの間にも。完全な解決ができない場合は多いので、いかにマネージしていくかがポイントになります。

 ですから、加盟国間のそういうものをうまくマネージしてきたASEANというのはすごいと私は思っています。もともとはベトナム戦争中に共産主義勢力の浸透を防ぐため、そして各国間の摩擦などを緩和するために1967年に創設されましたが、その後、貿易や投資の自由化、さまざまな標準の調和など経済面が重要になっていきました。

 1990年代にはベトナムほか4カ国(CLMV)もメンバーに加え、自由主義的で市場志向の政策を促進した役割は非常に大きかった。ASEAN+3やASEAN+6の枠組みも、ASEANがあってのことでした。貿易自由化とか国内基準の自由化が遅れているとか、そういうところでASEANを批判している人たちもいますが、成果、貢献のほうがはるかに大きい。もっとも、今のミャンマーには、内政不干渉の原則から離れてでも毅然と対応してほしいと思います。

■アジアと向き合ううえでの3つのポイント

(1)ナショナリズムのマネジメント
 宮城:ここまで日本を含めて、アジアを考える際の重要なポイントをいくつもお示しくださったと思いますが、これからのアジア、そしてアジアと向き合う日本の課題を見えやすくするために、たとえば3つに絞って挙げていただくと、どのようになるでしょうか。

 中尾:3つですか。私にとっても考えを整理するうえで、ありがたい質問ですね。まず、これまで話してきたように、ナショナリズムをどうマネージするかというのは非常に重要です。

 過去の歴史などからくる関係国の間のナショナリズムを完全に解決することはできるか。そんなことを言い始めたらベトナム戦争もあるし、日本と中国、韓国との関係にしても、ある時期まで国交も回復されていなかった。そんな状態から条約で国交を結んで、なんとかいい方向に持っていく努力を積み重ねてきた。つまりマネージしてきたわけです。それを維持していく努力というのが第1ですね。

 宮城:日本以外のアジアの国々は、欧米や日本といった列強に圧迫されてきた歴史がある一方で、近年の経済のグローバル化のなかで力をつけてきています。その気持ちを日本は理解しながらやっていかないといけない。そこはとても難しいところでもありますよね。

(2)経済ネットワークの構築
 中尾:そうです。そこで第2は、経済面で各国が持っている比較競争力を生かしながらともに発展していくことです。貿易というのは、経済理論の初歩ですが、全部が負けということはありえない。どの分野が強くて、付加価値を高めることができるか。その意味では日本にはいいものがたくさんあります。明治以降、日本がこれだけ発展してきたのは、民間主導、市場主導で、ビジネスや技術に携わる人たち、起業家たちが奮闘してきたからです。

 確かにいまはアメリカの巨大プラットフォーム企業や韓国のサムソン、それに急成長を遂げている中国の前で、日本の力が弱く見えている。だけれども冷静に見れば、日本には多くの技術シーズを持つ大企業、それに独自の技術を持っている中堅企業、伝統ある老舗など、強いもの、魅力的なものがあり、それをさらにどう生かすかです。ヨーロッパでもドイツやスウェーデンは強さを維持している。日本の中のいいものを、伸び盛りの近隣アジアの市場に向けてどう伸ばしていくのか、マネタイズ(収益化)していくのか。そこがカギです。

(3)ポピュリズムのコントロール
 中尾:いま申し上げたのは、国際的な話、経済の話です。そこで3つ目は日本国内のことで、1つ目、2つ目の点を促進していくようなものの考え方を国内でしっかり維持して、作っていくことの重要性です。つまり極端な意見にいかず、右とか左とかいったことではない建設的で穏健で、知的な言説というものを日本国内で大事にしていく。それには過去のことをきちっと振り返るということも含まれます。

 瞬時のSNS的な言動で左右されないような、民主主義の基盤となるようなまっとうな考え方、専門性、歴史観というか、そういうものをもっと大事にしていかないといけない。いまは政府内の専門家である官僚、学者や既存のメディアなどの力が、いろんなことで弱っている。SNSなど手っ取り早いほうに流れがちですが、責任ある記事とか、責任ある書物とか、責任ある政策というのは、民主主義に不可欠です。そしてそれは、そのような専門の担い手たちを尊重する気風、一定の処遇があって、訓練と規律があって、担い手たち自身の矜持があってこそ成り立つものです。

 公務員も1つの領域については専門性を持っているわけで、自らそれを高める努力をしなければならない。最終的には選挙で選ばれた政治家が決めるにしても、専門的な知識、知見があり、国民のために働こうという意欲があって、能力が高い官僚がいないと、いまのように多くの複雑な課題を抱える国の統治はうまくいきません。もっとも、日本だけでなく、ほかの多くの国にも言えることなのですが。

■福沢諭吉の先見力に学ぶこと

 宮城:中尾さんがみずほ総研のホームページで書かれた「(福澤)諭吉先生に叱られる」という論考がとても印象に残っていて、最後はそれと重なるようなお話でした。物事をよく観察し、道理をよく考え、人と談話して意見を交換し、最後に自分の所見を述べる重要性を福澤も説いていると。

 中尾:福澤は、江戸時代の身分制度の中で閉じ込められて「無気力な」状況に置かれていた人々に向けて、四民平等になったのだから各人が「独立自尊」の気概をもって活躍せよと、はっぱをかけているんですね。また、何でも無批判に外国のまねをして取り入れようという態度も「粗忽」とたしなめている。

 最近は何でも政府頼みの風潮があるのではないか、福澤の言う「人民の独立の気力」が弱まってはいないか。また、企業の統治、政府のあり方、大学教育まで欧米の、それもアメリカなど一部の国の一部の制度を取り出して、簡単にそれを模倣しようとする傾向がいまも日本に残っていないか、といったことが「諭吉先生に叱られる」のではないかと思ったのです。

 それと福澤の人間性ですね。咸臨丸で渡米したときに2人の若い水夫と仲良くなって彼らのひどい待遇に憤り、上司に猛烈に抗議した。水夫の1人はサンフランシスコで亡くなってしまうのですが、そのお墓を設計するために現地にとどまって、完成を見届けてから使節団の後を追った。数年後に渡米したときも、わざわざ1人でお墓参りをしているんです。男尊女卑を心から憎んで、女性が家の中にとどまることも当然ではないと言っています。そういう人間性があったので、話にも説得力があったのだと思うのです。

 宮城:福澤が書いたものを読んでも全然、入ってこない人と、中尾さんのように多くを感じる方がおられて。中尾さんの中にも福澤に通じるものがあるのかもしれませんね。

 中尾:やはり私の出発点、気持ちのいちばん根っこには、G7とか、そういう欧米の中でつねにもまれてきたところがあるのです。たとえば、貿易摩擦が激しかったころには日米構造協議で、土地制度のことを何一つ知らないような米財務省の国際金融担当課長が、土地は全部、自由に取引できるようにすれば、いちばん効率的に使えるとか、アメリカでゾーニングといってどれだけ使用規制をしているか、全然知らずに無茶なことを言ってくるわけです。言うまでもなく、尊敬すべきところ、学ぶべきところもたくさんあります。とくに、G7で国際金融を担当している大臣代理たちとは、同じ国際的な課題に取り組む同僚の気持ちを共有しています。

 それと、私ももともとは公務員ですが、国を発展させるのは国民の中から出てくるチャレンジ精神だと思っています。そういったことも、福澤にひかれる理由かもしれません。もちろん、民間の力を高めるような制度、教育、司法などを整備していく政府の機能は出発点であり、再分配や困った人たちを助ける政策も不可欠です。

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最終更新:6/11(金) 7:01

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