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前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

4/7 5:30 配信

株探ニュース

■フェスタリア <2736>  1,720円 (+300円、+21.1%) ストップ高

 フェスタリアホールディングス <2736> [JQ]がストップ高。5日の取引終了後、集計中の第2四半期累計(20年9月-21年2月)連結業績について、売上高が47億円から47億6000万円(前年同期比6.9%減)へ、営業利益が1億3500万円から2億6700万円(前年同期1億6100万円の赤字)へ、最終利益が5000万円から1億8400万円(同1億4900万円の赤字)へ上振れて着地したようだと発表しており、これを好感した買いが集中した。オンライン販売が好調に推移したことに加え、価格ラインの引き上げ効果により販売単価が大きく増加しことが寄与した。また、高付加価値商品の「Wish upon a star」が堅調に推移したことや、販促費を中心としたローコストオペレーションの徹底により販売効率が向上したことなども貢献した。

■ビットワンG <2338>  870円 (+150円、+20.8%) ストップ高

 ビットワングループ <2338> [東証2]がストップ高となる前日5日比150円高の870円まで上昇した。同社は5日、香港子会社が医療用品の卸売りや貿易を手掛けるシンガポール企業と、医療・ヘルスケア事業に関する資本業務提携に向けた覚書を締結したと発表しており、これが材料視されたようだ。両社は今後、180日以内に資本・業務提携契約の詳細な条件について合意に達するよう独占的に交渉・協議を行う。

■JMACS <5817>  559円 (+80円、+16.7%) ストップ高

 JMACS <5817> [東証2]がストップ高まで買われ、年初来高値を更新した。同社は5日、自社が提供している介護現場サポートシステム「JSEEQ-Care(ジェイシークケア)」が、かんでんジョイライフ(大阪市北区)が展開する有料老人ホーム5ヵ所に採用されたと発表。関西電力 <9503> 子会社に採用されたことで、更なる需要拡大が期待されたようだ。JSEEQ-Careは無線センサーシステムのため、導入が容易であること、入居者のプライバシーを確保しつつ、見守り品質の向上が認められたことなどが評価され、採用が決定。かんでんジョイライフは関西地区で有料老人ホームを8施設運営しており、今後も順次展開していく予定だとしている。

■マネックスG <8698>  1,083円 (+86円、+8.6%)

 東証1部の上昇率トップ。マネックスグループ <8698> は大幅高、92円高の1089円まで駆け上がる場面があった。実質新値度入り相場となった3月30日から6日までの6営業日で前日終値を下回ったのは1営業日だけ、この間に株価水準を200円近く切り上げた。株高の背景にあるのはビットコイン価格の上昇で、過剰流動性を背景にここ最近は再び上昇傾向が強い。ビットフライヤーによると今朝8時時点のビットコイン価格は前日5日比で約4万5000円値上がりし64万8000円台まで上昇。そのなか、子会社にコインチェックを擁するマネックスGは、仮想通貨関連の象徴株として投資資金を呼び込んだ。

■メタップス <6172>  1,375円 (+108円、+8.5%)

 メタップス <6172> [東証M]が続急伸。6日付の日本経済新聞朝刊で、「解禁が議論されている給与のデジタル払いについて関係団体へのヒアリングを実施した」と報じられ、「厚労省は近く具体的な制度案を示し、2021年度のできる限り早期に実現する方針を説明した」とあることから、グループ会社が送金アプリ「pring」を手掛ける同社に思惑的な買いが向かったようだ。

■PALTEK <7587>  578円 (+44円、+8.2%)

 PALTEK <7587> [東証2]が続急伸。一時8.9%高の582円と急動意、一気に水準訂正高に動き出した。PBRは依然として0.6倍台と割安で上値指向が強い。目先、半導体関連は出遅れていた中小型株に物色の流れがシフトしている。そのなか、同社は独立系半導体商社で特定用途向け半導体に強みを持っておりマーケットの視線が向いている。特に電子デバイスで、搭載した集積回路の設定を後から自由に変えることができるFPGA(フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ)を取り扱っており、これが高速通信規格5Gを基盤としたIoT時代の有力商品として注目度が高い。業績も21年12月期経常利益が前期比7.4倍の3億2000万円予想と急拡大が見込まれている。

■スタ・アリス <2305>  2,279円 (+171円、+8.1%)

 東証1部の上昇率2位。スタジオアリス <2305> が急伸し年初来高値を更新。5日の取引終了後、集計中の21年2月期連結業績について、売上高が347億円から363億5200万円(前の期比6.5%減)へ、営業利益が21億円から47億3100万円(同45.7%増)へ、純利益が6億円から24億3400万円(同2.0倍)へ上振れ、営業減益予想から一転して増益で着地したことが好感された。1度目の緊急事態宣言発令後、全店舗の臨時休業を行ったものの、宣言解除後は撮影件数が回復に向かい、七五三撮影の最需要期である10、11月度の業績が想定を上回ったことが要因。また、第4四半期には2度目の緊急事態宣言が発出されたものの、売上高の落ち込みが限定的だった。更に、労務費コントロールの強化や不要不急の費用支出を抑えるなどの経費節減も寄与した。

■キユーピー <2809>  2,697円 (+174円、+6.9%)

 東証1部の上昇率3位。キユーピー <2809> が続急伸、25日移動平均線をターニングポイントに切り返しが急だ。同社が5日取引終了後に発表した21年11月期第1四半期(20年12月-21年2月)の決算は減収ながら、最終利益が前年同期比77%増の45億1800万円と急拡大したことで、これを好感する形で投資資金が流入した。連結子会社ののキユーソー流通システム <9369> 一部株式売却に伴い持ち分法適用会社に移行した関係で売上高は前年同期実績から3割弱減ったものの、巣ごもり需要を背景にマヨネーズやドレッシングの販売が増加し、コスト削減への取り組みによる利益率の改善も反映された。更に、最終利益段階では資産売却による特別利益計上も寄与した。

■ザイン <6769>  818円 (+50円、+6.5%)

 ザインエレクトロニクス <6769> [JQ]が急反発。商い増勢のなか前日5日比57円高の825円まで上値を伸ばす場面があった。半導体関連株は世界的な需給逼迫を背景に時価総額上位の主力株に買いが集まっていたが、ここにきて上昇一服場面となり、相対的に出遅れている中小型株が草刈り場となっている。同社は時価総額100億円前後と小型だが、ファブレス半導体の草分けで特定用途向け製品を手掛け、自社ブランドのLSI開発を強みとし、産業機械分野で高いニーズを獲得している。特に人工知能(AI)・IoT や電気自動車(EV)・自動運転分野といった次世代成長産業への展開力の高さが注目されている。業績も20年12月期は営業赤字を余儀なくされたが、21年12月期は小幅ながら黒字転換が見込まれ、大底脱出の公算が大きくなっている。

■イソライト <5358>  705円 (+32円、+4.8%)

 東証1部の上昇率4位。イソライト工業 <5358> が3連騰。一時60円高と値を飛ばし2週間ぶりに700円台に乗せてきた。5日・25日移動平均線のゴールデンクロスも目前に迫っている。世界的な半導体需給の逼迫やそれに対応したサプライチェーンの強化及び大手半導体メーカーの設備投資増強の動きなどが、半導体関連株の物色人気につながっている。目先は先駆した主力銘柄には利益確定の売り圧力が顕在化している一方、半導体周辺の中小型で相対的に出遅れる銘柄群に買いが回っている。そのなか、同社はセラミックファイバー大手で、半導体用工業炉向けに高水準の需要獲得が見込まれることで、投資資金の流入が活発化した。

■ビックカメラ <3048>  1,293円 (+58円、+4.7%)

 東証1部の上昇率5位。ビックカメラ <3048> が大幅高で3日続伸し年初来高値を更新。5日の取引終了後、21年8月期の連結業績予想について、営業利益を150億円から177億円(前期比46.7%増)へ、純利益を79億円から102億円(同87.2%増)へ上方修正したことが好感された。上期において、緊急事態宣言の再発出などにより、都市部を主なマーケットとするビックカメラが低迷したことで、売上高は8960億円から8660億円(同2.1%増)へ下方修正した。ただ、巣ごもり需要やテレワーク需要などにより売り上げが好調だった郊外型のコジマ <7513> や、日本BS放送 <9414> が伸長したことにより、各利益は計画を上回るという。

■グレイス <6541>  3,135円 (+135円、+4.5%)

 東証1部の上昇率7位。グレイステクノロジー <6541> が大幅反発。岩井コスモ証券は5日、同社株の投資判断「A」を継続するとともに、目標株価を2500円から4000円に引き上げた。同社はマニュアル(取扱説明書)専門会社で、各種機械やソフトウェアなどに関するマニュアルの制作や翻訳を行っている。マニュアルのデジタル化(DX)に取り組む産業機械メーカーから同社がクラウドで提供するマニュアル制作・管理サービス「eマニュアル」の利用が増えているほか、M&A効果も加わり22年3月期は大幅増益が期待できると予想。具体的には、21年3月期の予想連結営業利益10億円に対し、22年3月期の同利益は前期推定比80%増の18億円を見込んでいる。また、次世代AIマニュアル「グレイスビジョン」を新たな成長ドライバーとして注目している。

■JINSHD <3046>  8,340円 (+280円、+3.5%)

 ジンズホールディングス <3046> が3日続伸し年初来高値を更新。5日の取引終了後、21年8月期の連結業績予想について、最終利益は44億円から49億6300万円(前期比2.9倍)へ上方修正し、17円を予定していた中間配当を25円に引き上げ、年間配当を57円から65円としたことが好感された。円安の影響で為替差益の計上があるほか、子会社の清算に伴う繰延税金資産の計上があるためという。一方で、売上高は718億円から701億4300万円(同16.4%増)へ、営業利益は83億円から82億1200万円(同46.2%増)へ下方修正した。緊急事態宣言の再発令により、特に都心を中心とした繁華街への往来を避ける傾向が続き、国内アイウェア事業で既存店売上高が予想を下回っていることが要因としている。なお、同時に3月度の月次売上状況を発表しており、既存店売上高は前年同月比13.4%増と2ヵ月連続で前年実績を上回った。前年の新型コロナウイルス感染症に伴う、外出自粛要請などの影響による客数の大幅減少の反動があったことが要因としている。

■神戸鋼 <5406>  753円 (+25円、+3.4%)

 神戸製鋼所 <5406> が3日続伸。鉄鋼セクターは新型コロナウイルスの感染拡大を背景とした世界景気の停滞により業績面で逆風環境に置かれていたが、足もと収益環境の改善がみられるようになった。同社は5日取引終了後、21年3月期の業績予想の修正を発表、営業利益は従来予想の100億円から230億円(前の期比2.3倍)に大幅増額、これがサプライズとなり買いを呼び込んだ。経費削減などの合理化努力に加え、前期の自動車減産の影響がその後の回復によって想定以下にとどまったこと、為替のドル高・円安メリットなどが発現したことが収益押し上げ要因となっている。更に、これまで無配としていた年間配当についても5円の復配を決め、これも買い人気を助長する格好となった。

■川口化 <4361>  1,283円 (+37円、+3.0%)

 川口化学工業 <4361> [東証2]が大幅高で3日続伸し年初来高値を更新。5日の取引終了後、21年11月期の連結業績予想について、売上高を70億円から71億円(前期比7.1%増)へ、営業利益を1億5000万円から2億5000万円(同3.1倍)へ、純利益を1億円から1億8000万円(同3.0倍)へ上方修正したことが好感された。従来はコロナ禍の影響により厳しい受注状況を見込んでいたが、主要製品であるゴム薬品部門が自動車生産の回復に合わせ前年同期を上回っているほか、医療用途ゴム薬品の拡販が継続するとみられることが要因。また、中間体部門やその他部門でも、医薬品用途脱水縮合剤の需要に合わせた生産体制を強化するなど、グループで効率生産や合理化に努めたことも寄与する。なお、同時に発表した第1四半期(20年12月-21年2月)決算は、売上高18億1100万円(前年同期比5.2%増)、営業利益1億300万円(同96.5%増)、純利益7800万円(同94.2%増)だった。

■デザインワン <6048>  250円 (+7円、+2.9%)

 デザインワン・ジャパン <6048> が反発。前日5日に比べ一時8%超上昇し、年初来高値を更新した。同社は6日、中小企業の生産性向上やデジタルトランスフォーメーション(DX)推進を支援する業務改善クラウドサービス「ZENO(ゼノ)」が、弁護士ドットコム <6027> [東証M]のクラウド型電子契約サービス「クラウドサイン」との連携機能の提供を開始したと発表。これが株価を刺激したようだ。ただ、買い一巡後は伸び悩む動きとなっている。ZENO(ゼノ)では、物品購入や押印、休暇、契約などの申請・承認を行うことができるワークフローシステムを提供。今回の連携により、社内稟議申請と電子契約情報をZENO上で一元管理できるようになり、契約書の作成から締結、振り返りにかかる時間の短縮を実現することができるとしている。

■日本情報C <4054>  2,293円 (+42円、+1.9%)

 日本情報クリエイト <4054> [東証M]が続伸。6日の午前中、経済産業省が定める「DX認定事業者」に認定されたと発表しており、これが好感されたようだ。DX認定制度は、「情報処理の促進に関する法律」に基づき、「デジタルガバナンス・コード」の基本的事項に対応する企業を国が認定する制度。同社は、「テクノロジーで不動産領域に革新的プラットフォームを創造する」を中期ビジョンとして掲げ、不動産業の業務支援となる製品・サービスを開発・提供しており、これまでの事業活動と中長期ビジョンが評価されたもようだ。

■弁護士COM <6027>  9,280円 (+160円、+1.8%)

 弁護士ドットコム <6027> [東証M]が反発。5日の取引終了後、同社のWeb完結型クラウド契約サービス「クラウドサイン」が、富士通 <6702> の契約管理システム「ContractEyes」とのシステム連携を開始したと発表しており、これが好感された。今回のシステム連携により、クラウドサイン上で締結した契約内容書情報が「ContractEyes」へ自動的に取り込まれ、審査から契約締結、案件管理までトータル管理できるようになる。システム利用者が電子契約を効率的に管理、運用することができ、契約管理業務の負荷軽減に貢献するとしている。

※6日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース(minkabu PRESS)

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最終更新:4/7(水) 5:33

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