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【米国株動向】強みが見過ごされて超割安圏にあるバリュー株3銘柄に注目

9/21 12:00 配信

The Motley Fool

モトリーフール米国本社、2020年9月3日投稿記事より 

収益や長期の成長性に対し、株価が低く評価されている銘柄をバリュー株と言いますが、バリュー株の基準からしてもさらに株価が低すぎる状態にある銘柄について、個別に見ていきます。

これらは、将来の見通しへの懸念というよりは、投資家がその企業の全体像を把握できていないための割安だと筆者は考えます。
ギリアド・サイエンシズ
直近の株価収益率(PER)は18.91倍、予想PERは9.75倍です。

バイオ医薬品のギリアド・サイエンシズ(NASDAQ:GILD)は、既存の抗ウイルス薬であるレムデシビルが、新型コロナウイルス向け治療薬として初めて米食品医薬品局(FDA)から緊急使用許可(EUA)を受けました。

投資家は同社の株価が急騰することを期待していましたが、実際には5月初旬の承認以降、16%下落しています。

この背景には、ワクチンなど、レムデシビルより期待を持てる医薬品が間もなく開発されると投資家が考えており、ギリアドに対してのコロナ銘柄としての期待が高くないという点が挙げられます。

同社のC型肝炎治療薬事業が今回のパンデミック以前に既に縮小傾向にあった点も、懸念材料となっています。

弱気筋は、おそらく同社が直面するかもしれない苦境を過剰に恐れているようですが、ギリアドが抗HIV薬の領域でトップの実績を挙げていることを忘れているのかもしれません。

同社は、2014年にC型肝炎治療薬のソバルディとハーボニーの薬価を高額に設定した戦略が裏目に出ましたが、そのマイナスの影響は既に解消されているようです。2018年にはハーボニーのジェネリック版を市場に投入しています。

昨年の売上高は前年比2%増と目を引くものではありませんでしたが、2018年が同16%減だったことを考えれば、わずかな改善もこの数年の薬価設定に関する混乱を克服する努力の成果と評価できるでしょう。

ギリアドの売上は5分の4がHIV治療薬によるもので、現在でも成長基調を維持しています。

ギリアドに投資する動機(または売る動機)は新型コロナウイルス関連に限定されません。

2021年の業績は今年と同程度と予想されています。

しかし予想株価収益率(PER)は10倍未満です。

緩やかな成長余力がある企業の株を低コストで手に入れる機会が到来しています。

【米国株決算】ギリアド・サイエンシズの最新決算情報と今後の株価の推移
バイアコムCBS
直近のPERは13.03倍、予想PERは7.66倍です。

メディア・コングロマリットのバイアコムCBS(NASDAQ:VIAC)に、投資先としての説得力がないのも無理はありません。

ケーブルテレビ業界は徐々に衰退しており、バイアコムも動画配信など新たな方向性への転換を示せずにいます。

一方で、同社はその傘下にCBS、音楽系のMTVとBET、幼児向け番組を放送するニコロデオン、ショウタイム、映画製作のパラマウント、さらに動画配信会社のCBSオールアクセスを有します。

動画配信のコアな利用者であれば、オールアクセスは人気のネットフリックスやディズニー傘下のHuluと比較にもならないと指摘するでしょう。

Huluの配信サービスの契約者数は3,210万人に増加しています。

新しいところでは、コムキャストの新動画配信サービスであるピーコックも7月半ばの開始以来、既に契約者数は1,000万人に達しています。

一方、オールアクセスは2014年からサービスを提供していますが、ショウタイムと合わせた契約者数は1,620万人に留まっています。

しかし投資家が見過ごしているであろう同社の注目すべき点が二つあります。

1つ目は、広告付き無料動画配信(AVOD)の世界では同社は後発ながら、3月には視聴者数2,200万人のPluto TVを買収し、力を入れています。

調査会社MoffettNathanson によれば、AVOD市場の規模は第2四半期の数字で8億5,000万ドルでした。

このうちPlutoが占めるのは8,000万ドルに過ぎず、今後の拡大余地は十分あると言えます。

2つ目は、CBSが縮小を続けるリニア配信のケーブルテレビ市場に大きく依存している一方で、自社のコンテンツ提供に積極的だということです。

コムキャストなどの競合相手のプラットフォームを通じた提供もしており、ピーコックの利用者は、コムキャストの充実した独自コンテンツに加え、パラマウントやCBSのプログラムも視聴できます。

バイアコムは動画配信市場で必ずしもトップクラスとなる必要はありません。

【米国株動向】長期的に資産を2倍にしてくれるかもしれない3銘柄
メットライフ
直近のPERは5.05倍、予想PERは7.35倍です。

保険大手のメットライフ(NYSE:MET)は、2~3月に新型コロナウイルスの影響で最も打撃を受けたバリュー銘柄のうちの1つです。

先行き不透明な中、多くの投資家はパンデミックがメットライフの事業に及ぼす悪影響について最悪のシナリオを想定していました。

3月後半からの市場の持ち直しに出遅れている状況を見ると、現在でもその懸念を持ち続ける投資家がいるようです。現在の株価は2月の最高値から30%下回る水準です。

しかし現実には、保険会社の損失補償は広く考えられているほど費用がかかる訳ではありません。

確かに同社の第2四半期の調整後利益は前年同期比40%超の減少でした。その要因の大部分はパンデミックによるマイナスの影響であり、経営陣は、具体的にどの程度かは説明していませんが、今四半期にも影響は続くとしています。

新型コロナの懸念が広がり始めてから6カ月が経とうとしていますが、米国を含めた世界が感染拡大を抑えるよりよい方法を習得したのかどうかは議論を呼ぶところです。

米国内の日別の新規感染者数は7月後半をピークに落ち着きを見せ、各州も経済再開を段階的に進めています。

雇用面でも6~7月で約160万件の雇用増が報告され、メットライフの福利厚生事業には追い風となっています。

2020年は同社にとって厳しいものになるでしょう。

しかし、アナリスト予想では、同レベルの売上増があれば1株当たり利益(EPS)は5.45ドルから2021年に6.01ドルに改善するとしています。

こうした回復に関する見通しはまだ株価には織り込まれていません。

The Motley Fool

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最終更新:9/21(月) 12:00

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