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株式週間展望=メジャーSQ焦点―強調地合い 動じぬ市場 高値波乱あるか

6/6 7:59 配信

モーニングスター

 旺盛な買い需要を背景に今週(1-5日)の日本株相場も調整知らずの動きとなった。日経平均株価は2万3000円手前で一服したものの、少しでも押し目が生まれればすかさず資金が流入する。潤沢な金融緩和マネーと高水準のカラ売り残を背景に、テクニカル面の過熱感や実体経済の厳しさを跳ね返す強調な地合いが継続している。来週(8-12日)は週末のメジャーSQ(特別清算指数)算出が注目される。

 今週の日経平均は4日に2万2907円まで上昇し、3月19日の安値1万6358円に対する上昇率が4割に達した。相場の強さが買い安心感となり、リスク意識を骨抜きにする状況。多少の下げにマーケットは動じず、主力株を中心に個別銘柄の多くがエレベーター式に上昇した。

 5月4週(5月29日申し込み時点)の信用取引残高(2市場)は、売り残が前週比453億円増の8774億円と3週連続で増加し、2カ月ぶりの高水準となった。カラ売りの反動に伴う好需給が、買い方に加勢している。

 日経平均の25日移動平均線とのプラスカイ離率が5日時点で9.4%。東証1部の騰落レシオ(25日平均)は一時150%を突破するなど、オーバーヒート気味であることは間違いない。しかし、バブルの前に市場の警戒は緩く、景気の先行きへの楽観も相まってテクニカルが通用しない状況だ。

 こうしたムードが、12日のメジャーSQに向けて変化を見せるかが来週の焦点となる。株価指数先物の場合、3月の株価下落局面で構築された売りポジションの期限となる。これまでに上値で買い戻す動きも強かったとみられ、指数の上昇の一翼を担った。このため、SQの通過と前後して買い方が極端に有利ないびつな需給が正常化に傾くとみる向きもある。

 一方、米国ではトランプ政権が1兆ドル規模の追加景気対策を打ち出すとの観測がある。経済再開の動きとともにコロナ・ショックからの回復期待を後押ししてきた。ただ、これに関してもいったんは織り込まれたと考えられ、上値の重さにつながる可能性がある。
 来週は国内で8日に1-3月期GDP(国内総生産)と5月景気ウオッチャー調査、9日に5月工作機械受注の速報値、10日に4月機械受注、11月に4-6月期景気予測調査が控えている。海外は9、10日にFOMC(米連邦公開市場委員会)。金融政策は政策据え置きが見込まれる。中国では10日に5月の生産者物価と消費者物価が出る。

 来週の日経平均の想定レンジは2万2000-2万3500円。買い余力は依然強いとみられるが、週半ば以降は高値波乱も想定しておきたい。なお、本稿は締め切り時間の都合で、5日日本時間夜発表の米5月雇用統計の内容を確認していない。(市場動向取材班)

提供:モーニングスター社

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最終更新:6/6(土) 7:59

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